原油・天然油脂価格と化学品供給の変動
FY2016に初出。34回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。
ユシロがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。57社中40社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに15社。
- FY2026対処有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格が低下傾向で推移したものの、経費及び人件費の増加に加え、中国合弁会社の連結除外の影響により、前期比11.4％減の4,489百万円となりました。」
原材料価格は低下傾向となり、前期までの高騰圧力は一部緩和された。一方、原料供給の不安定化や地政学的要因を含むリスクの記載は残っている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「しかし、原材料価格の高止まりや経費増の影響により、営業利益は前年同期比で減少しました。」
原材料価格の高止まりと経費増加が日本セグメントの営業利益減少として実際に現れている。 - FY2025海外で原材料費を抑制有価証券報告書
「さらに原価低減活動などにより原材料費が抑えられたことや、為替換算の影響もあって、増益となりました。」
原材料価格リスクが継続する一方、南北アメリカでは原価低減活動等により原材料費が抑えられ、セグメント増益に寄与した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「原材料価格が高止まりしていることや人件費の増加の影響もあって、減収・減益となりました。」
原材料価格の高止まりと人件費増加が日本セグメントの減収・減益として実際に現れている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「特に、中国等新興国の需要増加による世界的な化学品の供給不安の影響、自然災害や事故等による供給停止、供給者側の事業・製品の統廃合または法令の改正等による特定の原料の使用制限等により、当社の原料調達が不安定になる可能性があります。」
原油・天然油脂の価格変動に加え、供給停止、供給者側の統廃合、法令改正による使用制限まで原料調達リスクの要因を広げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社の事業環境としましても、依然として原材料価格が高い水準にあり厳しい状況が継続しておりますが、」
原材料価格が依然高水準で、事業環境が厳しいとの認識を継続している。価格改定等による利益改善は別途進められている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「依然として原材料価格は高い水準にあり厳しい状況が継続していますが、」
原材料価格は依然高水準で、利益環境が厳しいとの認識を継続している。 - FY2023対策に一定の成果も高騰継続有価証券報告書
「原材料価格が依然として高い水準にあるため、価格転嫁をはじめ、原価低減や経費節減による利益改善にグループを挙げて取り組み一定の成果を上げましたが、依然として厳しい事業環境が継続しています。」
価格転嫁、原価低減、経費節減に一定の成果が出た一方、原材料価格は高水準にあり、リスクの影響は解消していない。 - FY2023-Q3対策に一定の成果も高騰分は未吸収有価証券報告書
「原材料価格が依然として高い水準にあり、価格転嫁をはじめ、原価低減や経費節減による利益改善にグループを挙げて取り組んだ結果、一定の成果を上げていますが原材料価格の高騰分をカバーするには至らず、依然として厳しい事業環境にあります。」
価格転嫁、原価低減、経費節減に一定の成果が出ているとしつつ、原材料価格の高騰分は吸収できず、厳しい環境が継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益面においては、原材料価格や物流費の高騰が継続しており、価格転嫁をはじめ、原価低減や経費節減による利益改善を進めていますが、依然として厳しい事業環境が続いております。」
原材料価格・物流費の高騰が継続し、価格転嫁、原価低減、経費節減を進めても厳しい状況が続いている。営業利益は前年同期比49.2％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は86.7％減となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面においては、昨年下期からの原材料価格や物流費の高騰が継続しており、価格転嫁をはじめ、原価低減や経費節減による利益改善を進めていますが、依然として厳しい事業環境が継続しております。」
原材料価格・物流費の高騰が継続し、価格転嫁、原価低減、経費節減を進めても厳しい事業環境が続いている。営業利益は前年同期比62.9％減となり、各海外セグメントでも原材料価格上昇が減益要因となっている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「利益面では、原油価格の高騰、為替の変動及び物流コストの上昇等により下期以降原材料価格が急激に上昇しており、価格転嫁を実施するも各拠点で多少ばらつきはありますが、売上原価率が前年と比較して２％～５％上昇しております。」
原油・為替・物流コストを背景とする原材料価格上昇が売上原価率の2～5％上昇として顕在化し、利益を圧迫している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら原油価格の高騰、化成品の国際的な需要の高まりやコロナ禍による物流コストの上昇等により原材料価格が当初の想定を超えたレベルまで上昇している為、各利益について下方修正致します。」
原油・化成品・物流コストを背景とする原材料価格上昇が想定を超え、通期の営業利益、経常利益、親会社株主利益の予想下方修正につながっている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「自動車生産台数の回復により大きく増収も、原材料価格が上昇傾向にある為、営業利益の増加額は小幅に留まりました。」
自動車生産の回復による増収がある一方、原材料価格の上昇傾向が営業利益の増加を抑制している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「また、海外各国のロックダウンの影響による原料調達の遅れにもユシログループ全体で協力し、製品の安定供給に全力を挙げて取り組みました。」
海外各国のロックダウンに伴う原料調達の遅れが実際に発生し、グループ全体で安定供給に対応したと記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社は、原料の価格変動の影響については製品販売価格への転嫁を進めるとともに、原料調達方法等の見直しによりコスト削減に努めております。また、グローバルをベースとした所要原料の調達先の確保に努め、リスクの低減を図ってまいります。」
原料価格変動・供給不安に対する価格転嫁、調達方法見直し、調達先確保を記載する一方、原材料価格高騰は中国セグメント利益の前期比34.9％減として顕在化している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、原材料価格の高騰及び人件費の上昇が続いている影響により前年同期比12.2％減の214百万円となりました。」
原材料価格の高騰が続き、中国セグメント利益の前年同期比12.2％減として実際に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、原材料価格の高騰が続いている影響により前年同期比23.2％減の114百万円となりました。」
原材料価格の高騰が中国セグメント利益の前年同期比23.2％減として実際に現れている。東南アジア／インドでも一部拠点への影響が記載されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、原材料価格の高騰が続いている影響により前年同期比26.0％減の32百万円となりました。」
原材料価格の高騰が中国セグメント利益の前年同期比26.0％減として実際に現れている。東南アジア／インドでも原材料価格高騰の影響による減益が記載されている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「販売製品の原材料である鉱油の価格は、下落傾向にある原油価格とのタイムラグがある為、当四半期も下がらない状況にあります。また、化成品の価格も上昇しており、原材料費の増加は続いております。その結果、営業利益は前年同期比20.2％減の1,704百万円、経常利益は前年同期比18.2％減の2,282百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比22.9％減の1,621百万円となりました。」
鉱油・化成品の価格上昇と原材料費増加が続き、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の減少として影響が拡大している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は原材料費高騰により、前年同期比14.3％減の442百万円となりました。」
原材料費高騰が日本セグメント利益の前年同期比14.3％減として実際に現れ、中国、南北アメリカ、東南アジア／インドでも利益を押し下げる要因となっている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「セグメント利益は原材料費の高騰を受け、前年同期比12.4％減の232百万円となりました。」
原材料費の高騰が日本、南北アメリカ、中国、東南アジア／インドの各セグメントで利益を押し下げる要因となり、原材料価格リスクの影響が広がっている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、人件費及び原材料費の高騰により、前期比29.1％減の497百万円となりました。」
原材料費の高騰が中国セグメント利益の前期比29.1％減という実績に現れている。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「反面、当社の原材料費変動の大きな要因となる原油価格が値上げ基調にあり、今後当社の利益面に影響が出る可能性があります。」
当四半期累計期間では原材料価格が全体として安定していた一方、原油価格が上昇基調にあり、今後の利益への影響可能性を新たに明示している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は原材料価格の下落や採算改善、コスト削減努力により、前年同期比124.8％増の265百万円となりました。」
原材料価格の下落が国内セグメント利益の増加要因として実際の業績に反映されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、中国等新興国の需要増加による化学品の世界的な供給不安の影響、また設備の老朽化による化学工場の事故、操業停止が頻発していることが、原料供給を不安定にする可能性があります。」
原油・動植物油脂の価格変動に加え、新興国需要や化学工場事故による原料供給不安を引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「セグメント利益は、原油安による原材料価格の下落及びメキシコの黒字化により前年同期比48.9％増の382百万円となりました。」
原油安による原材料価格の下落がセグメント利益に影響したことを、前年同期比48.9％増という数値とともに再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「セグメント利益は、原油安による原材料価格の下落及びメキシコ子会社での黒字化により前年同期比601.9％増の262百万円となりました。」
原油安による原材料価格下落がセグメント利益に影響したことを、前年同期比601.9％増という数値とともに再掲している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は原油価格下落による原材料価格の下落及びメキシコの黒字化により前年同期比155.6％増の121百万円となりました。」
原油価格下落が原材料価格の下落を通じて海外セグメント利益に実際に影響している。また、国内では原油価格下落に伴う価格改定が売上減少要因として記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「石油化学品の原料である原油の価格は大きく変動する可能性があります。また、天然油脂化学品の原料である動植物油脂の大半は輸入に依存しており、世界相場の変動により、製品原価に影響を及ぼす可能性があります。」
原油・動植物油脂の価格変動と輸入依存に加え、新興国需要や化学工場事故による供給不安を挙げている。