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ユシロ(5013)・リスク顕在化

自動車関連業界の景気後退・需要減少

FY2016に初出。33回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。

33記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q2 – FY2018顕在化FY2019-Q1 – FY2021その他FY2023-Q2 – FY2024顕在化FY2025-H1 – FY20262016: 320162017: 220172018: 320182019: 220192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 32026
同じテーマの他社
自動車・建設機械部品への売上集中と受注変動22社が書いているテーマ・逆風23社・追い風0社

ユシロがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より2年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。20社中11社が悪化側に。

直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026顕在化有価証券報告書

    「市場全体では、国内自動車生産が総じて伸び悩む状況が続く中、販売価格の改定や拡販に取り組んだ結果、売上高は前期比でやや増加しました。」

    国内自動車生産の伸び悩みが継続し、日本セグメントの営業利益は経費・人件費増の影響も受けて減少した。
  2. FY2025顕在化有価証券報告書

    「品質問題に端を発する自動車メーカーの生産減から回復が遅れたことなどによりわずかに減収となりましたが、価格改定や原価低減に努めた結果、増益となりました。」

    自動車メーカーの品質問題に起因する生産減が日本セグメントの回復遅延と減収として実際に現れた。一方、価格改定・原価低減により増益となった。
  3. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「主要顧客である自動車メーカーにおける生産減の影響が長引いたこと」

    日本では主要顧客の自動車生産減が長引き、減収・減益として実際に現れている。中国でもEV化の進行による日系自動車メーカーの稼働率低下が続いている。
  4. FY2024中国通期黒字回復も減収有価証券報告書

    「急激なEV化シフトを背景とした日系自動車メーカーの苦戦により販売は伸びず減収となりましたが、収益性の改善に努めた結果、上期では営業赤字を計上したものの通期では黒字に回復し前期比でわずかな減益にとどまりました。」

    中国では急速なEV化シフトによる日系自動車メーカーの苦戦で減収となった一方、収益性改善により上期の営業赤字から通期では営業黒字へ回復した。
  5. FY2024-Q3中国減収継続も営業黒字化有価証券報告書

    「景気の先行きに不安が見られる中、急激なEV化シフトによる日系自動車メーカーの苦戦により販売数量は伸びず減収となりましたが、収益性の改善に努めた結果、第2四半期の営業赤字から営業黒字に転じました。」

    自動車関連需要のリスクについて、中国では急速なEV化シフトにより日系自動車メーカーが苦戦し、販売数量が伸びず減収となった。一方、収益性改善により第2四半期の営業赤字から営業黒字へ転じている。
  6. FY2024-Q2部材不足緩和下で中国減収・営業赤字有価証券報告書

    「半導体等の部材不足の緩和に伴い減産の影響は徐々に縮小しており、回復基調が継続しました (中国) 景気減速の中、日系自動車メーカーの稼働率低迷により販売数量は伸びず減収となり、競争の激化による価格改定の困難性もあって、わずかではありますが営業赤字となりました。」

    半導体等の部材不足緩和により自動車業界全体の減産影響は縮小している一方、中国では景気減速と日系自動車メーカーの稼働率低迷により減収・営業赤字が発生している。
  7. FY2024-Q1部材不足緩和と中国回復遅延の併存有価証券報告書

    「主要顧客である自動車業界においてメーカーによって多少差はあるものの、半導体等の部材不足の緩和に伴い減産の影響は徐々に縮小しており、事業環境の改善が進みつつあります。 (中国) 景気回復のペースが想定を下回っており、自動車メーカーの稼働率低迷により販売数量は伸びず減収となり、営業赤字に転じました。」

    半導体等の部材不足緩和により自動車業界全体の減産影響は縮小している一方、中国では景気回復の遅れと自動車メーカーの稼働率低迷が減収・営業赤字として現れている。
  8. FY2023再掲有価証券報告書

    「主要顧客である自動車業界における生産台数回復の兆しが見えてきましたが、国内を中心に半導体等の部品供給不足による生産調整の影響が長引いており、本格的な回復には至っていません。」

    自動車生産の回復兆候を認識する一方、半導体等の部品不足による生産調整が続き、本格回復に至らないという認識を継続している。
  9. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「主要顧客である自動車業界で生産台数の回復傾向が続いていますが、依然として半導体等の部品供給不足による生産調整の影響が続いており、本格的な回復には至っていません。」

    自動車生産は回復傾向にある一方、半導体等の部品供給不足と生産調整が続き、本格回復に至らないという認識を継続している。
  10. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「主要顧客である自動車メーカーの国内外での生産回復が続いておりますが、半導体の供給不足等の影響を受け、自動車生産台数は本格的な回復には至っておりません。」

    自動車メーカーの生産回復は続いているものの、半導体供給不足等により本格回復には至らないという認識を継続している。
  11. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「このような状況下、販売面においては、主要顧客である自動車メーカーの国内外での生産回復が続いておりますが、中国のロックダウンによる部品不足や半導体不足の影響により、自動車生産台数は当初計画より低い水準で推移しております。」

    自動車メーカーの生産は回復しているものの、中国ロックダウンによる部品不足および半導体不足により、実際の生産台数は当初計画を下回っている。
  12. FY2022対処有価証券報告書

    「主要顧客である自動車メーカーでは上期は順調に生産回復しておりましたが、下期に入り半導体不足及びコロナ感染による工場稼働停止の影響等もあり回復基調は緩やかになっております。」

    自動車需要・生産は回復した一方、半導体不足と感染症による工場停止で回復が緩やかになったと記載している。
  13. FY2022-Q3対処有価証券報告書

    「主要顧客である自動車メーカーでの半導体不足の影響はありましたが、業績は順調に回復しております。」

    半導体不足の影響は残るものの、主要顧客の自動車生産回復により、前年同期比で連結業績および各地域の業績が改善している。
  14. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「半導体不足の影響が若干ありましたが自動車生産台数の回復により増収となりました。営業利益も増収効果により増益となりました。」

    半導体不足による制約は残るものの、自動車生産台数の回復により日本セグメントは増収・増益となり、自動車関連需要減少の影響が縮小している。
  15. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「半導体不足の影響によりメーカーによって回復度合いは多少異なりますが主要顧客である自動車メーカー及び部品メーカーの順調な回復により」

    自動車関連需要へのリスクは半導体不足による回復度合いのばらつきを残す一方、主要顧客の稼働・生産は順調に回復していると記載されている。
  16. FY2021顕在化有価証券報告書

    「主要顧客の稼動率はかなり回復しておりますが、新型コロナウイルス感染症拡大による第1四半期の減収が大きく影響し前期比15.6%減の14,409百万円、セグメント利益は第3四半期までは損失ではありましたが前期比95.8%減の31百万円となりました。」

    主要顧客の稼働率回復が記載される一方、感染症拡大による第1四半期の減収が通期の日本セグメント減収・大幅減益として残っている。
  17. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「主要顧客の稼動率は回復傾向にありますが、新型コロナウイルス感染症拡大による4月、5月の落ち込みが大きく影響し前年同期比20.4%減の10,453百万円、セグメント利益は99百万円の損失(前年同期は656百万円の利益)となりました。」

    主要顧客の稼働率は回復傾向にあるものの、感染症拡大初期の自動車関連需要の落ち込みが日本セグメントの減収および営業損失として引き続き顕在化している。
  18. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「6月以降回復傾向にあるものの新型コロナウイルスの感染症拡大による顧客の稼働率低下の影響で売上高は前年同期比26.1%減の6,495百万円、セグメント利益は215百万円の損失(前年同期は470百万円の利益)となりました。」

    顧客の稼働率低下による自動車関連需要の減少が、日本セグメントの減収および営業損失として引き続き顕在化している。一方、6月以降は回復傾向と記載している。
  19. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症拡大による顧客の稼働率低下の影響で売上高は前年同期比30.2%減の3,034百万円、セグメント利益は157百万円の営業損失(前年同期は243百万円の利益)となりました。」

    主要顧客である自動車関連企業の稼働率低下が、日本セグメントの減収・営業損失として顕在化している。
  20. FY2020顕在化有価証券報告書

    「国内の自動車生産台数は非常に厳しい状態が続いており、また米国及び中国向けの自動車部品の輸出についても減少しております。その結果セグメント売上高は前期比4.9%減の17,078百万円となりました。」

    国内自動車生産の厳しさと自動車部品輸出の減少が、日本セグメント売上高の前期比4.9%減として現れている。
  21. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「国内の自動車生産はほぼ前年並みであったものの米国及び中国向けの自動車部品の輸出が減少している影響によりセグメント売上高は前年同期比4.0%減の13,137百万円となりました。」

    米国・中国向け自動車部品輸出の減少が日本セグメント売上高の前年同期比4.0%減として実際に現れている。
  22. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「米国及び中国向けの自動車部品の輸出が減少している影響によりセグメント売上高は前年同期比1.4%減の8,790百万円となりました。」

    自動車部品輸出の減少が日本セグメント売上高の前年同期比1.4%減として実際に現れている。
  23. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「自動車部品メーカーの輸出が減少している影響によりセグメント売上高は前年同期比1.0%減の4,345百万円となりました。」

    自動車部品メーカーの輸出減少が日本セグメントの売上高前年同期比1.0%減として実際に現れている。
  24. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「日系自動車メーカーの生産台数の減産影響はありましたが、各拠点とも前期実績を上回った結果、セグメント売上高は前年同期比1.1%増の2,884百万円となりました。」

    日系自動車メーカーの減産影響が南北アメリカセグメントで実際に発生した一方、各拠点の増収によりセグメント売上高は前年同期比1.1%増となった。
  25. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「好調を維持しておりましたメキシコ子会社は日系自動車メーカーの生産台数減少の影響を受け昨年実績を下回りましたが、景気回復が続くブラジル子会社の売上高は前期を上回り、アメリカ子会社は昨年から続いている乗用車販売の不調の影響で前期並みの実績となりました。」

    日系自動車メーカーの生産台数減少がメキシコ子会社の業績低下として、また乗用車販売不調がアメリカ子会社の伸び悩みとして実際に表れている。
  26. FY2018再掲有価証券報告書

    「日本、北米、南米、アジアを含む主要市場における景気後退や需要減少は、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」

    自動車関連業界の主要市場における景気後退・需要減少リスクを再掲している。
  27. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社の主要顧客が属する自動車産業の国内市場は、高齢化及び若年層の自動車離れや生産拠点の海外移転も進み、頭打ちの状態が続いております。」

    国内自動車市場の頭打ちを、需要拡大を制約する事業環境として引き続き記載している。
  28. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「国内では顧客の海外への生産拠点移転の流れは止まることがないため、自動車生産による需要増加は多くを望めない環境にあります。」

    顧客の海外移転に伴う国内自動車需要の伸び悩みを、引き続き事業環境上の制約として記載している。
  29. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「自動車生産台数の減少及び原油価格下落に伴う価格改定の影響により、セグメント売上高は前年同期比6.5%減の7,992百万円となりました。」

    自動車生産台数の減少が国内セグメント売上高の前年同期比6.5%減として引き続き表れている。
  30. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「自動車生産台数の減少及び原油価格下落に伴う価格改定の影響によりセグメント売上高は前年同期比8.5%減の3,922百万円となりました。」

    自動車生産台数の減少が国内セグメント売上高の減少として実際に表れている。
  31. FY2016初出有価証券報告書

    「日本、北米、南米、アジアを含む主要市場における景気後退や需要減少は、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」

    主要顧客である自動車関連業界の地域別景気・需要変動を業績リスクとしている。
一緒に動いた変遷

「海外関係会社に伴う為替変動」は、この変遷が動いた33回のうち15回、同じ書類で同じ向きに動きました。

151412644★123456
  1. ★この変遷
  2. 1海外関係会社に伴う為替変動15回
  3. 2海外景気下振れ・地政学的リスク14回
  4. 3原油・天然油脂価格と化学品供給の変動12回
  5. 4新型コロナウイルス感染症による事業・業績への影響6回
  6. 5グローバル販売力の強化4回
  7. 6成長地域と国内事業の拡大4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ユシロの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-01の決算説明資料で、「顕在化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
自動車関連業界の景気後退・需要減少|ユシロ(5013)の変遷 | Komori