保有資産の価値下落・評価損
FY2016に初出。15回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-08-14。
日本精蝋がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。50社中23社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに26社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 218」
徳山工場のリニューアルに関連する設備等について、減損損失218百万円を計上し、保有資産の価値下落・評価損リスクが当中間期の損失として現れている。 - 2026-05-15顕在化決算
「また、「基幹工場のリニューアル」に伴う、固定資産除却損を特別損失に計上しました。」
基幹工場のリニューアルに伴う固定資産除却損46百万円を計上し、保有固定資産の除却に伴う損失が当四半期に発生している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、徳山工場リニューアル計画に基づき、設備について将来の稼働見込みを精査した結果、使用見込みのないタンク等の設備について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失47百万円として特別損失に計上しました。」
徳山工場リニューアル計画に伴い、使用見込みのないタンク等について減損損失47百万円を計上した。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 8」
減損損失8百万円を特別損失として計上し、保有資産の価値下落・評価損リスクが当中間連結会計期間にも実際の損失として現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失144百万円として特別損失に計上しました。」
事業モデル転換に伴い将来使用見込みのない、または稼働時期が未確定の減圧蒸留設備等について、減損損失144百万円を計上した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「次の棚卸資産評価損（△は棚卸資産評価損戻入益）が売上原価に含まれています。 △ 130 百万円 1,068 百万円」
棚卸資産評価損を1,068百万円計上し、資産価値下落・評価損リスクが当期の売上原価と損益に実際に現れている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「前第２四半期連結累計期間におけるワックス販売大幅減、原油価格の急落によるデリバティブ損失及び棚卸資産評価損の計上が解消されたため」
前年同期に発生していた棚卸資産評価損の計上が解消され、保有資産の価値下落・評価損が当期損益に及ぼす影響は縮小している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「ワックス販売大幅減及び原油価格の急落によるデリバティブ損失や棚卸資産評価損の計上により」
原油価格急落の影響を受けた棚卸資産評価損が当四半期の損益悪化要因として計上され、保有資産の価値下落リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、前述の原料価格の変動を受けて、原料評価損235百万円を計上することとなりました。」
原油価格の急落に伴い、原料評価損235百万円を計上し、保有原料の評価損リスクが実際の損失として現れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（78百万円）として特別損失に計上しました。」
従業員用社宅・福利厚生施設の使用停止・処分に伴い、減損損失78百万円を計上した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 - 55」
減損損失55百万円を特別損失として計上し、保有資産の価値下落・評価損リスクが実際の損失として現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 25」
保有資産の価値下落等に関連する減損損失25百万円を当第2四半期累計期間に特別損失として計上した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが保有するたな卸資産、固定資産や有価証券等について、経済状況等の影響から資産価値が低下した場合は、評価損が発生するなど、当社グループの経営成績および財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
たな卸資産、固定資産、有価証券などの資産価値が低下した場合の評価損発生リスクを記載している。