物流コスト高騰・プロモーション費用増加・買収関連償却費による利益圧迫
FY2018-Q1に初出。27回の記載のうち14回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
アース製薬がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「売上原価や物流費・広告宣伝費などの販売費及び一般管理費の増加があり、セグメント利益（営業利益）は122億57百万円（前年同期比1.8％減）となりました。」
家庭用品事業では、売上原価、物流費、広告宣伝費等の増加により、セグメント利益が前年同期比1.8％減となり、費用増加による利益圧迫が再び顕在化した。 - 2026-08-06悪化決算説明資料
「虫ケア用品を中心とした増収効果が大きいものの、広告宣伝費や物流費などの増加により減益。」
増収効果を上回る広告宣伝費・物流費等の増加が、前年同期比の減益要因として示された。 - FY2025販管費増下で利益改善有価証券報告書
「人件費や広告宣伝費の増加などがあったものの、増収効果や、価格改定施策・処方変更による収益改善に加え、売上構成変化による売上総利益率の改善などが寄与し」
人件費・広告宣伝費などの費用増加が続く中、増収、価格改定、処方変更、売上構成改善により利益が改善した。 - FY2025-H1費用増加下で利益改善有価証券報告書
「利益面では、販売費及び一般管理費は増加しましたが、増収に伴う売上総利益の増加により、営業利益135億54百万円（前年同期比26.0％増）、経常利益136億58百万円（前年同期比20.4％増）、親会社株主に帰属する中間純利益93億76百万円（前年同期比22.7％増）となりました。」
販売費及び一般管理費の増加が続く一方、増収による売上総利益の増加により、営業利益等は前年同期を上回った。 - FY2024-H1費用増加継続・増収で利益改善有価証券報告書
「利益面では想定外の為替変動を含め、原材料価格高騰の影響が長引いていることに加え、人件費や広告宣伝費の増加はありましたが、増収に伴う売上総利益の増加により、営業利益107億58百万円（前年同期比8.4％増）となりました。」
人件費・広告宣伝費の増加や原材料価格高騰等の費用圧力は続いたが、増収による粗利益増加により営業利益は前年同期比8.4％増となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、増収に伴う売上総利益の増加はあるものの、人件費、広告宣伝費等の増加により、営業利益49億78百万円（前年同期比10.0％減）、経常利益51億48百万円（前年同期比8.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益35億30百万円（前年同期比9.2％減）となりました。」
原材料価格高騰が継続する中、人件費・広告宣伝費等の増加も加わり、連結営業利益等の減少として利益圧迫要因が続いている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰や為替変動に伴う影響に加え、製品の売上構成の変化による売上原価率の前期を上回る上昇、物流コストの増加や人財投資に伴う人件費の増加などがあり、セグメント利益（営業利益）は44億20百万円（前期比25.2％減）となりました。」
家庭用品事業では、原材料、為替、物流、人財投資関連費用が重なり、セグメント利益が前期比25.2％減となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では原材料価格高騰などにより売上原価率が前年同期を上回ったことに加え、物流コスト及び人財投資に伴う人件費の増加が影響し、営業利益92億17百万円（前年同期比23.3％減）、経常利益99億44百万円（前年同期比22.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益64億48百万円（前年同期比25.3％減）となりました。」
原材料・物流・人財投資関連費用の増加が連結利益の減少として顕在化し、利益圧迫要因が継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では原材料価格高騰や売上構成の変化により売上原価率が前年同期を上回ったことに加え、物流コストの増加が影響し、営業利益99億21百万円（前年同期比16.9％減）、経常利益104億22百万円（前年同期比18.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益70億40百万円（前年同期比18.0％減）となりました。」
原材料価格高騰、売上構成変化、物流コスト増加による利益圧迫が継続し、連結営業利益等の減益として顕在化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では原材料価格高騰や物流コストの増加による影響はあるものの、増収に伴う売上総利益の増加が寄与し、営業利益55億32百万円（前年同期比3.9％増）となりました。」
原材料価格高騰・物流コスト増加による利益圧迫が継続している。増収効果により営業利益は増加したものの、コスト上昇要因は残っている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「家庭用品事業におきましては、新製品投入による新規ユーザーの開拓、既存製品のリニューアルによる製品価値の向上とともに、広告宣伝や魅力ある売場づくりなどお客様とのコミュニケーション施策を通じて、市場の活性化に努めました。また、製造コストや販売にかかるコストの低減を図り、収益性の改善に努めました。海外では、東南アジアを中心に経営資源を積極的かつ有効に投入し、展開を拡大する取り組みを実施し、タイ・ベトナムを中心に売上を伸ばしました。」
コスト低減やマーケティング効率化を続けたものの、原材料価格高騰、為替変動、販促費増加が家庭用品事業の営業利益を圧迫し、セグメント利益は59億09百万円となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では原材料価格の高騰や為替変動に加え、セールスミックスの変化により売上原価率が想定を上回ったこと、また販売促進費の増加などが影響し、営業利益120億13百万円、経常利益128億99百万円、税金等調整前四半期純利益128億45百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益86億35百万円となりました。」
原材料価格高騰、為替変動、セールスミックスによる原価率上昇、販売促進費増加が実際の利益減少要因として継続・拡大した。会計基準変更影響を除く営業利益は前年同期比17.9％減となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「家庭用品事業におきましては、新製品投入による新規ユーザーの開拓、既存製品のリニューアルによる製品価値の向上とともに、広告宣伝や魅力ある売場づくりなどお客様とのコミュニケーション施策を通じて、市場の活性化に努めました。また、製造コストや販売にかかるコストの低減を図り、収益性の改善に努めました。」
コスト低減施策を継続している一方、原材料価格高騰、円安、販売促進費増加による粗利率低下と利益圧迫が実際の業績に表れた。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、売上構成比の変化や海外調達における円安の進行に伴う原価率の変化、管理精度の向上に伴い、より販売実態に則した使用状況の把握が可能となった販売促進費の計上などにより、セグメント利益(営業利益)は49億60百万円となりました。」
海外調達における円安による原価率変化と、販売促進費の実態に即した計上が家庭用品事業の利益を圧迫する要因として実際に表れた。 - FY2021悪化有価証券報告書
「利益面では、新製品の投入や増収に伴い売上総利益が増加した一方、虫ケア用品の返品の増加、マーケティング費用及び人財への積極的な投資、物流コストの高騰などにより、セグメント利益（営業利益）は99億44百万円（前期比0.4％減）となりました。」
返品増加、マーケティング・人財投資、物流費高騰が実際のセグメント利益を圧迫し、前期比減益となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、増収及び売上構成比の変化に伴う原価率の改善により売上総利益が増加したことに加え、マーケティング費用を計画の範囲内で効率的に運用したことで、セグメント利益(営業利益)は191億51百万円(前年同期比15.5％増)となりました。」
マーケティング費用を計画範囲内で効率運用し、原価率改善と合わせて家庭用品事業の利益増加につなげる状況を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、増収及び売上構成比の変化に伴う原価率の改善により売上総利益が増加したことに加え、マーケティング費用を計画の範囲内で効率的に運用したことで、セグメント利益(営業利益)は178億70百万円(前年同期比18.0％増)となりました。」
マーケティング費用を計画範囲内で効率運用し、原価率改善と合わせて家庭用品事業の利益増加につながった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「増収及び売上構成比の変化に伴う原価率の改善により売上総利益が増加したことに加え、マーケティング費用を抑制したことで、セグメント利益(営業利益)は79億68百万円(前年同期比66.9％増)となりました。」
前年度に利益を圧迫した費用要因について、原価率改善とマーケティング費用抑制により家庭用品事業のセグメント利益が前年同期比66.9％増となった。 - FY2020対処有価証券報告書
「利益面では、増収及び売上構成比の変化に伴う売上原価率の改善により売上総利益が増加したことに加え、マーケティング費用の効率化、コロナ禍による旅費・交際費といった活動費の減少などにより、セグメント利益（営業利益）は99億80百万円（前期は23億73百万円）となりました。」
前年度に利益を圧迫したマーケティング費用等について、効率化・活動費減少により家庭用品事業の利益が改善した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「マーケティング費用の抑制、活動費の減少により、販管費比率が前年・計画ともに下回ったこと」
前年度に利益を圧迫した費用要因について、マーケティング費用・活動費の抑制により販管費比率が前年および計画を下回った状況を継続して示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「マーケティング費用の抑制、活動費の減少により、販管費比率が前年・計画ともに下回ったこと」
前年度に利益を圧迫したマーケティング費用等について、抑制により販管費比率が前年および計画を下回った状況を継続して示している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「マーケティング費用の抑制を図り、販管費比率が前年・計画ともに下回ったこと」
前年度に利益を圧迫した費用要因のうち、マーケティング費用について抑制が図られ、販管費比率が前年および計画を下回ったと記載している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「コスト低減の結果、販管費比率が前年・計画をともに下回ったこと」
前年度に利益を圧迫していた物流費・販促費等について、当第2四半期累計ではコスト低減により販管費比率が前年および計画を下回ったと記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「マネジメント強化・海外事業強化に向けた積極的な中途採用やブランド育成に向けたマーケティング投資の拡大により販管費が増大したこと」
マネジメント・海外事業強化の採用費とブランド育成のマーケティング投資が拡大し、販管費増加による利益圧迫が通期の要因として明示された。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「利益については、物流コストの高騰、Earth Corporation Vietnamの買収に伴うのれん等の償却費の発生など計画時点で見込んでいた費用の増加に加え、虫ケア用品の減収に伴う売上総利益への影響や広告宣伝費・販売促進費の増加などにより」
物流費高騰、買収関連のれん償却費、虫ケア用品の減収、広告宣伝費・販売促進費の増加が引き続き利益を圧迫し、第3四半期累計では減益幅がさらに拡大している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「一方、利益については、物流コストの高騰、Earth Corporation Vietnamの買収に伴うのれん等の償却費の発生など計画時点で見込んでいた費用の増加に加え、虫ケア用品の減収に伴う売上総利益への影響や広告宣伝費・販売促進費の増加などにより、営業利益64億94百万円(前年同期比 32.8％減、計画比 73.8％)」
物流費高騰、買収関連のれん償却費に加え、虫ケア用品の減収と広告宣伝費・販売促進費の増加が利益を圧迫し、減益要因が拡大している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「売上構成の変化に伴う粗利率の低下に加え、各種プロモーションの実施による費用の増加、物流コストの高騰、Earth Corporation Vietnamの買収に伴うのれん等の償却費の発生など、計画時点で見込んでいた費用の増加により」
粗利率低下、プロモーション費用、物流コスト、ベトナム買収に伴うのれん等償却費の発生が、第1四半期の大幅減益要因として実際に表れている。