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アース製薬(4985)・施策悪化

収益力の向上

FY2016-Q2に初出。36回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2026-H1。

36記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q1 – FY2019-Q3前進FY2024-H1 – 2026-08-062016: 220162017: 420172018: 420182019: 320192020: 320202021: 320212022: 320222023: 420232024: 320242025: 220252026: 52026
同じテーマの他社
業務・経営効率化による収益力・収益性の向上123社が書いているテーマ・逆風0社・追い風126社

アース製薬がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。105社中18社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに16社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている123社のうち14社を表示しています。上の文は123社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「利益面では、増収による売上総利益の増加はありましたが、物流費や広告宣伝費を中心に販売費及び一般管理費が増加し、営業利益132億19百万円(前年同期比2.5%減)、経常利益134億84百万円(前年同期比1.3%減)、親会社株主に帰属する中間純利益87億95百万円(前年同期比6.2%減)となりました。」

    増収・売上総利益増加があった一方、物流費・広告宣伝費を中心とする販管費増加により、営業利益、経常利益、親会社株主帰属中間純利益が前年同期を下回った。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「増収効果や、価格改定施策・処方変更による収益改善に加え、売上構成変化による売上総利益率の改善などが寄与し、セグメント利益(営業利益)は65億1百万円(前期比30.8%増)となりました。」

    価格改定、処方変更、売上構成改善などにより、家庭用品事業のセグメント利益が前期比30.8%増となった。
  3. 2026-03-03前進株主総会

    「利益については、人件費や広告宣伝費の増加などにより販売費及び一般管理費は増加しましたが、増収に伴う売上総利益の増加により、営業利益80億87百万円(前期比25.9%増)、経常利益88億93百万円(前期比20.8%増)となりました。」

    2025年12月期は増収に伴う売上総利益の増加により、営業利益が80億87百万円となり、収益力向上の実績が示された。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「利益面では、虫ケア用品における価格改定効果の顕在化や、売上構成の変化などによる売上原価率の改善などがあり、セグメント利益(営業利益)は124億80百万円(前年同期比26.1%増)となりました。」

    価格改定効果と売上原価率の改善により、家庭用品事業のセグメント利益が前年同期比26.1%増となった。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「家庭用品事業におきましては、中期経営計画に基づいた収益構造改革を行うべく、収益性と将来性を軸にしたブランド・品目の選択と集中など、ブランド強化と市場拡大を目指した施策を進めました。また、海外においては、ASEAN・中国での積極展開と輸出の拡大に取り組みました。加えて、原材料価格高騰に対応すべく販売価格の改定などにも努めました。」

    収益力向上策が、ブランド・品目の選択と集中、海外展開・輸出拡大、販売価格改定へ具体化され、家庭用品事業のセグメント利益は前期比12.4%増の49億68百万円となった。
  6. FY2024-H1前進有価証券報告書

    「利益面では想定外の為替変動を含め、原材料価格高騰の影響が長引いていることに加え、人件費や広告宣伝費の増加はありましたが、増収に伴う売上総利益の増加により、営業利益107億58百万円(前年同期比8.4%増)、経常利益113億39百万円(前年同期比8.8%増)、親会社株主に帰属する中間純利益76億43百万円(前年同期比8.6%増)となりました。」

    原材料価格高騰、為替変動、人件費・広告宣伝費の増加が続く中、増収による売上総利益の増加により営業利益等が前年同期を上回った。
  7. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「利益面では増収に伴う売上総利益の増加はあるものの、人件費、広告宣伝費等の増加により、営業利益49億78百万円(前年同期比10.0%減)、経常利益51億48百万円(前年同期比8.8%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益35億30百万円(前年同期比9.2%減)となりました。」

    増収による粗利増加があった一方、人件費・広告宣伝費等の増加により営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を下回り、収益力への圧力が続いている。
  8. FY2023悪化有価証券報告書

    「当初掲げた利益目標には届かず、依然として収益性に課題を残しております。」

    前中期経営計画の利益目標未達と収益性の課題が通期方針で明示された。2023年度の営業利益は63億70百万円で、前期比14.3%減となった。
  9. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「利益面では、原材料価格などの高騰の影響や売上構成変化による売上原価率の前年を上回る上昇、物流コストの増加や人財投資に伴う人件費の増加などがあり、セグメント利益(営業利益)は75億86百万円(前年同期比29.8%減)となりました。」

    原材料価格高騰、売上構成変化、物流コスト増加、人財投資に伴う人件費増加により、家庭用品事業のセグメント利益が前年同期比29.8%減となり、収益性への圧力が強まっている。
  10. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「家庭用品事業におきましては、高付加価値製品の投入による潜在ニーズの掘り起こし、既存製品のリニューアルなどによる製品価値の向上、SNSなどを利用した効果的なプロモーションなどを実施しました。また、原材料価格高騰の影響に伴う適正価格での販売や製品コストや販売にかかるコストの低減を図り、収益性の改善に努めました。」

    高付加価値製品、適正価格販売、コスト低減などの施策を継続したが、家庭用品事業のセグメント利益は前年同期比18.8%減となり、原材料・エネルギー・物流コストの上昇による収益性への圧力が示された。
  11. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「家庭用品事業におきましては、高付加価値製品の投入による潜在ニーズの掘り起こし、既存製品のリニューアルなどによる製品価値の向上、製品価値に見合った適正価格での販売、SNSなどを利用した効果的なプロモーションなどを実施しました。また、製品コストや販売にかかるコストの低減を図り、収益性の改善に努めました。」

    高付加価値製品、適正価格販売、SNSプロモーション、製品・販売コスト低減を組み合わせた施策を実施し、家庭用品事業のセグメント利益は前年同期比6.4%増となった。
  12. FY2022悪化有価証券報告書

    「利益については、原材料価格の高騰や為替変動、売上構成の変化により売上原価率が前期を上回ったこと、販促費の増加などが影響し、営業利益74億34百万円、経常利益81億33百万円、親会社株主に帰属する当期純利益53億3百万円となりました。」

    コスト低減施策を継続する一方、原材料価格高騰、為替変動、売上構成の変化、販促費増加により営業利益は74億34百万円となり、収益力への圧力が続いている。
  13. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「利益面では原材料価格高騰や為替の影響、販売促進費の増加などにより、営業利益119億41百万円、経常利益127億14百万円、税金等調整前四半期純利益126億68百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益85億87百万円となりました。」

    原材料価格高騰、為替影響、販売促進費増加が利益を圧迫し、第2四半期累計の利益水準が前年同期を下回った。
  14. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「(参考)当第1四半期-会計基準変更影響を除く 売上高 51,472 営業利益 7,194 前年比増減率 4.5% △10.6%」

    収益認識会計基準の影響を除く比較では、当第1四半期の売上高は前年同期比4.5%増となった一方、営業利益は10.6%減となり、収益性が悪化した。
  15. FY2021増収も営業利益微減有価証券報告書

    「利益については、新製品の投入や増収に伴い売上総利益が増加した一方、虫ケア用品の返品の増加、マーケティング費用や人財への積極的な投資、物流コストの高騰などにより、営業利益106億67百万円(前期比6.6%減)となりました。」

    新製品投入や増収による粗利増があった一方、返品増加、マーケティング・人財投資、物流費高騰により営業利益は減少した。
  16. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「利益面では、増収及び売上構成比の変化に伴う原価率の改善により売上総利益が増加したことに加え、マーケティング費用を計画の範囲内で効率的に運用したことで、セグメント利益(営業利益)は191億51百万円(前年同期比15.5%増)となりました。」

    原価率の改善とマーケティング費用の効率運用により、家庭用品事業のセグメント利益が前年同期比15.5%増となった。
  17. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「家庭用品事業におきましては、新製品投入による新規ユーザーの開拓、既存製品のリニューアルによる製品価値の向上とともに、広告宣伝や魅力ある売場づくりなど、お客様とのコミュニケーション施策を通じて、市場の活性化に努めました。また、製造コストや販売にかかるコストの低減を図り、収益性の改善に努めました。」

    新製品、リニューアル、広告宣伝、売場づくりに加え、製造・販売コスト低減を継続し、家庭用品事業のセグメント利益は前年同期比18.0%増となった。
  18. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「また、製造コストや販売にかかるコストの低減を図り、収益性の改善に努めました。」

    製造コスト・販売コストの低減による収益性改善を継続している。
  19. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「売上構成の変化や、原価低減により原価率が改善し、売上総利益が前年・計画ともに上回ったこと」

    原価低減と原価率改善による収益力向上を引き続き示している。
  20. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「売上構成の変化や、原価低減により原価率が改善し、売上総利益が前年・計画ともに上回ったこと」

    原価低減により原価率と売上総利益が改善し、前年および計画を上回ったという結果を示した。
  21. FY2019前進有価証券報告書

    「利益については、虫ケア用品の増収、返品の低減に伴う売上総利益への寄与、マーケティング費用の効率的な運用、経費の抑制などにより、営業利益39億16百万円(前期比 277.8%増)、経常利益43億26百万円(前期比 212.9%増)となりました。」

    返品低減、マーケティング費用の効率運用、経費抑制などを通じ、営業利益・経常利益が大幅に増加した。
  22. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「『海外展開の強化』『収益力の向上』『グループシナジーの最大化』に加え、従来からの取り組みの発展・強化をテーマに、成長力と収益性の双方を高める経営を進めてまいりました。」

    収益力の向上を含む重点テーマを継続し、成長力と収益性の双方を高める経営を進めている。
  23. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「『海外展開の強化』『収益力の向上』『グループシナジーの最大化』に加え、従来からの取り組みの発展・強化をテーマに」

    収益力の向上を引き続き経営テーマとしている。
  24. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「『海外展開の強化』『収益力の向上』『グループシナジーの最大化』に加え、従来からの取り組みの発展・強化をテーマに」

    収益力の向上を引き続き経営テーマとして掲げている。
  25. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「現在進行中の中期経営計画では『海外展開の強化』『グループシナジーの最大化』『収益力の向上』に加え、従来からの取り組みを発展・強化することをテーマに掲げ」

    収益力の向上を中期経営計画のテーマとして維持している。
  26. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「現在進行中の中期経営計画では『海外展開の強化』『グループシナジーの最大化』『収益力の向上』に加え、従来からの取り組みを発展・強化することをテーマに掲げ」

    収益力の向上を中期経営計画のテーマとして維持している。
  27. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「現在進行中の中期経営計画では『海外展開の強化』『グループシナジーの最大化』『収益力の向上』に加え、従来からの取り組みを発展・強化することをテーマに掲げ」

    収益力の向上を中期経営計画のテーマとして維持している。
  28. FY2017前進有価証券報告書

    「当期には抜本的な返品削減施策を実施し、返品率を大幅に低減するとともに、“見える化”をキーワードに、販売促進費の管理システムを導入し、製品ごとの収益性を把握できる環境を整えました。」

    返品率の大幅低減を実施結果として示し、販売促進費管理システムの導入により製品別収益性を把握する仕組みを整備した。
  29. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「現在進行中の中期経営計画では『海外展開の強化』『グループシナジーの最大化』『収益力の向上』に加え、従来からの取り組みを発展・強化することをテーマに掲げ」

    収益力の向上を中期経営計画のテーマとして維持している。
  30. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「現在進行中の中期経営計画では『海外展開の強化』『グループシナジーの最大化』『収益力の向上』に加え、従来からの取り組みを発展・強化することをテーマに掲げ」

    収益力の向上を中期経営計画のテーマとして維持している。
  31. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「現在進行中の中期経営計画では『海外展開の強化』『グループシナジーの最大化』『収益力の向上』に加え、従来からの取り組みを発展・強化することをテーマに掲げ」

    収益力の向上を中期経営計画のテーマとして維持し、返品削減などの課題に取り組んでいる。一方、当四半期は販売費及び一般管理費の増加により利益が減少した。
  32. FY2016前進有価証券報告書

    「具体的には、資材調達の効率化や原材料コストダウン、外注先を含めた生産効率の改善、取扱アイテム数の見直し、販売促進費の効率的な活用、抜本的な返品削減施策などに取り組んでまいります。」

    収益力向上の手段として、調達、原材料、生産、商品アイテム、販売促進費、返品の各領域にわたる具体策が列挙された。
  33. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「『海外展開の強化』『グループシナジーの最大化』『収益力の向上』を3つの重点テーマとした中期経営計画を掲げております。」

    収益力の向上を中期経営計画の重点テーマとして引き続き掲げている。
  34. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「『海外展開の強化』『グループシナジーの最大化』『収益力の向上』を3つの重点テーマとした中期経営計画を掲げております。」

    中期経営計画の重点テーマの一つとして収益力の向上を掲げている。
一緒に動いた変遷

「海外展開の強化」は、この変遷が動いた36回のうち12回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1299887★123456
  1. ★この変遷
  2. 1海外展開の強化12回
  3. 2新製品投入と広告宣伝による市場活性化・拡販9回
  4. 3差別化された品質保証サービスによる契約維持・拡大9回
  5. 4石油化学製品・為替変動による原材料価格リスク8回
  6. 5物流コスト高騰・プロモーション費用増加・買収関連償却費による利益圧迫8回
  7. 6グループシナジーの最大化7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
アース製薬の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-06の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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