石油化学製品・為替変動による原材料価格リスク
FY2016に初出。29回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
アース製薬がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに38社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2026年２月の米国・イスラエルによるイラン攻撃を契機に急騰した原油価格はピーク時からは低下したものの不安定な推移が続いており」
石油化学製品・原油価格に関するリスクについて、攻撃を契機とする原油価格の急騰と、その後も不安定な推移が実際の外部環境として記載された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「外部環境では、製造業における設備投資の増大が追い風となった一方、世界情勢の悪化により人件費の上昇や資機材の価格高騰が加速しています。」
原材料・資機材価格等のコスト上昇要因について、世界情勢の悪化により人件費上昇や資機材価格高騰が加速していると記載された。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「利益面では、長引く原材料価格高騰の影響や人件費、広告宣伝費の増加などがありましたが、増収に伴う売上総利益の増加が寄与し、セグメント利益（営業利益）は49億68百万円（前期比12.4％増）となりました。」
原材料価格高騰が2024年度も利益への実際の影響要因として継続した一方、増収により家庭用品事業の利益は増加した。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「利益面では想定外の為替変動を含め、原材料価格高騰の影響が長引いていることに加え、人件費や広告宣伝費の増加はありましたが、増収に伴う売上総利益の増加により、営業利益107億58百万円（前年同期比8.4％増）となりました。」
原材料価格高騰と想定外の為替変動が実際の利益影響要因として継続している。増収により営業利益は増加したものの、コスト上昇の影響は長引いていると記載された。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「家庭用品事業においては、厳しい競争環境や外部環境の変化により口腔衛生用品や入浴剤の売上は低調に推移しましたが、虫ケア用品の新製品の寄与の他、タイやベトナム、中国での売上拡大などにより、売上高は388億７百万円（前年同期比4.0％増）となりました。利益面では、前期から継続している原材料価格高騰の影響や広告宣伝費等の増加があり、セグメント利益（営業利益）は47億78百万円（前年同期比9.4％減）となりました。」
前期から続く原材料価格高騰が家庭用品事業のセグメント利益9.4％減として実績に表れ、原材料価格リスクの利益影響が継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「利益については、原材料価格の高騰や為替変動、製品の売上構成の変化により売上原価率が前期を上回ったこと、販管費の増加などが影響し、営業利益63億70百万円（前期比14.3％減）となりました。」
原材料価格高騰と為替変動が売上原価率上昇及び営業利益減少として通期業績に顕在化した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では原材料価格高騰などにより売上原価率が前年同期を上回ったことに加え、物流コスト及び人財投資に伴う人件費の増加が影響し、営業利益92億17百万円（前年同期比23.3％減）となりました。」
原材料価格高騰と物流・人件費増加が売上原価率上昇と営業利益23.3％減として顕在化し、原材料価格リスクの利益影響が続いている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「また、原材料価格高騰の影響に伴う適正価格での販売や製品コストや販売にかかるコストの低減を図り、収益性の改善に努めました。海外においては、タイやベトナムなどの東南アジア地域を中心に経営資源を積極的かつ有効に投入し、規模を拡大する取り組みなどを実施しました。」
原材料価格高騰が適正価格販売やコスト低減を必要とする実際の事業運営上の要因となっており、エネルギー価格・物流コストの上昇も利益を圧迫している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「加えて、依然として円安傾向は続き、また、原材料市況においても、落ち着きを見せ始めている原材料はあるものの、エネルギー価格高騰を起因とするコスト上昇は継続しており、厳しい状況は続くものと想定しています。」
従来の原材料価格・為替リスクに加え、エネルギー価格高騰を起因とするコスト上昇が継続していると記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰や為替変動、売上構成の変化により売上原価率が前期を上回ったこと、販促費の増加などが影響し、営業利益74億34百万円、経常利益81億33百万円、親会社株主に帰属する当期純利益53億３百万円となりました。」
原材料価格高騰と為替変動のリスクが、売上原価率の上昇および利益水準の低下として実際に顕在化した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では原材料価格の高騰や為替変動に加え、セールスミックスの変化により売上原価率が想定を上回ったこと、また販売促進費の増加などが影響し、営業利益120億13百万円、経常利益128億99百万円、税金等調整前四半期純利益128億45百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益86億35百万円となりました。」
原材料価格高騰と為替変動による影響が続くなか、セールスミックスの変化による売上原価率の想定超過も加わり、利益圧迫要因が拡大した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、売上構成比の変化や原材料価格高騰の影響、急激な円安進行などにより粗利率が実質的に低下したこと、販売促進費の増加などにより、セグメント利益(営業利益)は111億54百万円となりました。」
原材料価格高騰と急激な円安が粗利率の実質的な低下として顕在化し、販売促進費の増加とともに家庭用品事業の利益を圧迫した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループが展開に注力するアジア地域においても、断続的な新型コロナウイルス感染症の拡大懸念に加え、サプライチェーンの停滞による原材料・資源価格の高騰、ロシア・ウクライナ情勢に伴う影響など、依然として注視が必要な状況が続いております。」
アジア地域でのサプライチェーン停滞による原材料・資源価格の高騰が新たに具体化し、従来の原材料価格リスクが強まっている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「気候変動、為替変動、国際的な需要拡大等による需給動向の変化、また地政学的リスクなどに伴い、原材料の購入価格が高騰した場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。特に、当社グループの取り扱う製品の原材料は石油化学製品の占める比率が高く、原油価格の動向には注視が必要です。」
従来の石油化学製品・為替・市況に加え、気候変動、国際需要、地政学的リスクを原材料価格上昇要因として明示し、リスク要因が拡大している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
石油化学製品・為替変動による原材料価格リスクについて重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
石油化学製品・為替変動による原材料価格リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
石油化学製品・為替変動による原材料価格リスクについて重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
石油化学製品・為替変動による原材料価格リスクについて重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
石油化学製品・為替変動による原材料価格リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
石油化学製品・為替変動による原材料価格リスクについて重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
石油化学製品・為替変動による原材料価格リスクについて重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
石油化学製品・為替変動による原材料価格リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原材料は石油化学製品の占める比率が高く、為替変動や市況の変化によって原材料価格が変動した場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
石油化学製品、為替、市況に起因する原材料価格変動リスクとコストダウンによる軽減策を継続記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
石油化学製品・為替変動による原材料価格リスクについて重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
石油化学製品・為替変動による原材料価格リスクについて重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの取り扱う製品の原材料は石油化学製品の占める比率が高く、為替変動や市況の変化によって原材料価格が変動した場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。そのため、当社グループでは継続的にコストダウンに取り組むことで、原材料価格の変動リスクを軽減しております。」
石油化学製品への依存、為替・市況による原材料価格変動をリスクとし、継続的なコストダウンを軽減策として示している。