食品部門の売上横ばいと円高影響
FY2017-Q2に初出。32回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-08-03。
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- FY2025-H1増収継続・伸び率縮小有価証券報告書
「食品部門は、中国子会社、米国子会社、当社単体の売上増加を主因に前年同期比7.4％増加し、31,711百万円となりました。」
食品部門は増収を継続したが、増収率は前年同期の8.8％から7.4％へ縮小している。 - FY2024前進有価証券報告書
「食品部門は、当社単体、米国子会社、及び中国子会社の売上増加を主因に前連結会計年度比11.6％増加し、63,669百万円となりました。」
食品部門は11.6％増収となり、前年度の5.0％増から増収率が拡大した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「食品部門は、米国子会社、当社単体及び中国子会社の売上増加を主因に前年同期比8.8％増加し、29,526百万円となりました。」
食品部門は米国子会社、当社単体、中国子会社の増収を背景に8.8％増収となり、前年度通期の5.0％増から増収率が拡大している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「食品部門は、当社単体及び米国子会社の売上が増加したことを主因に前年同期比8.7％増加し、14,458百万円となりました。」
食品部門は当社単体及び米国子会社の増収を主因に8.7％増収となり、前年度通期の5.0％増から増収率が拡大している。 - FY2023前進有価証券報告書
「食品部門は、当社単体、中国子会社、及び円安の影響による米国子会社の売上増加を主因に前連結会計年度比5.0％増加し、57,075百万円となりました。」
食品部門は増収を継続し、前年度の13.0％増から5.0％増へ伸び率は縮小したが、売上規模は拡大した。 - FY2023-Q3増収率縮小有価証券報告書
「食品部門は、当社単体、中国子会社、及び円安の影響による米国子会社の売上増加を主因に前年同期比5.6％増加し、42,117百万円となりました。」
食品部門は増収を維持したが、増収率は前四半期累計の7.6％から5.6％へ縮小している。 - FY2023-Q2増収率縮小有価証券報告書
「食品部門は、当社単体、中国子会社及び円安の影響による米国子会社の売上増加を主因に前年同期比7.6％増加し、27,131百万円となりました。」
食品部門は増収を維持したが、増収率は前四半期累計の8.8％から7.6％へ縮小している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「食品部門は、当社単体、米国子会社、及び中国子会社の売上増加を主因に前年同期比8.8％増加し、13,297百万円となりました。」
食品部門は当社単体、米国子会社、中国子会社の増収を背景に8.8％増収となった。 - FY2022通期増収・伸び率微縮小有価証券報告書
「食品部門は、当社単体及び米国子会社（MISSION社を含む）の売上増加、並びにタイ子会社及び台湾子会社を新たに連結の範囲に含めたことを主因に前連結会計年度比13.0％増加し、54,359百万円となりました。」
食品部門は通期で13.0％増収を維持したが、第3四半期累計の13.1％増から伸び率はわずかに縮小した。 - FY2022-Q3増収継続・伸び率縮小有価証券報告書
「食品部門は、当社単体及び米国子会社（MISSION社を含む）の売上増加、並びにタイ子会社及び台湾子会社を新たに連結の範囲に含めたことを主因に前年同期比13.1％増加し、39,899百万円となりました。」
食品部門は13.1％増収を維持したが、FY2022-Q1の18.5％増、FY2022-Q2の13.7％増から増収率が縮小している。 - FY2022-Q2増収継続・伸び率縮小有価証券報告書
「食品部門は、米国子会社（MISSION社を含む）及び中国子会社の売上増加、並びにタイ子会社及び台湾子会社を新たに連結の範囲に含めたことを主因に前年同期比13.7％増加し、25,223百万円となりました。」
食品部門は13.7％増収を維持したが、前四半期累計の18.5％増から増収率は縮小している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「食品部門は、米国子会社（MISSION社を含む）及び中国子会社の売上増加、並びにタイ子会社及び台湾子会社を新たに連結の範囲に含めたことを主因に前年同期比18.5％増加し、12,223百万円となりました。」
食品部門は18.5％増収となり、米国・中国子会社の増収に加えて、タイ子会社及び台湾子会社の連結化が増収に寄与している。 - FY2021前進有価証券報告書
「食品部門は、MISSION社の売上寄与及び中国子会社の売上増加を主因に前連結会計年度比11.5％増加し、48,115百万円となりました。」
食品部門は通期で11.5％増収となり、FY2021-Q3の9.6％増から増収率が拡大した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「食品部門は、MISSION社の売上寄与、並びに中国子会社の売上増加を主因に前年同期比9.6％増加し、35,269百万円となりました。」
食品部門は前年同期比9.6％増収となり、前四半期累計の6.4％増から増収率が拡大した。MISSION社の売上寄与と中国子会社の増収が主因となっている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「食品部門は、新型コロナウイルス感染症の影響により当社単体の売上が減少したものの、中国子会社の売上増加、並びにMISSION社の売上寄与を主因に前年同期比6.4％増加し、22,189百万円となりました。」
食品部門は、FY2021-Q1の1.3％減収から6.4％増収へ転じ、中国子会社の増収とMISSION社の寄与が国内の減収を補っている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「食品部門は、新型コロナウイルス感染症の影響により、外出自粛や在宅勤務の浸透に伴う飲料等の消費低迷が継続し、当社単体の売上が減少したことを主因に、前年同期比1.3％減少し、10,311百万円となりました。」
食品部門は前年同期の増収から1.3％減収へ転じ、外出自粛・在宅勤務に伴う飲料等の消費低迷の継続が減収要因となっている。 - FY2020対処有価証券報告書
「食品部門は、当社単体の売上が減少したものの、米国子会社及び中国子会社の売上が増加したことを主因に前連結会計年度比0.3％増加し、43,159百万円となりました。」
食品部門は第３四半期累計の前年同期並みから通期では0.3％増収となり、海外子会社の増収が国内の減収を補った。 - FY2020-Q3増収から前年同期並みへ変化有価証券報告書
「食品部門は、米国子会社及び中国子会社の売上が増加したものの、当社単体の売上が減少したことを主因に前年同期並みの32,179百万円となりました。」
食品部門は増収を維持していた前四半期累計から、前年同期並みへ変化した。米国・中国子会社の増収を当社単体の減収が相殺している。 - FY2020-Q2増収率縮小・減収要因変更有価証券報告書
「食品部門は、中国子会社の売上が減少したものの、当社単体及び米国子会社の売上が増加したことを主因に前年同期比0.7％増加し、20,853百万円となりました。」
食品部門は増収を維持したが、増収率はFY2020-Q1の2.4％から0.7％へ縮小した。増収要因には中国子会社の減収が明示され、前四半期から構成が変化している。 - FY2020-Q1増収率縮小有価証券報告書
「食品部門は、当社単体及び中国子会社の売上が増加したことを主因に前年同期比2.4％増加し、10,449百万円となりました。」
食品部門は増収を継続したが、増収率は前年同期の4.1％から2.4％へ縮小した。 - FY2019-Q3増収率縮小有価証券報告書
「食品部門は、当社単体及び米国子会社連結の売上が増加したことを主因に前年同期比3.1％増加し、32,186百万円となりました。」
食品部門は増収を継続したが、増収率は前四半期の5.0％から3.1％へ縮小した。当社単体及び米国子会社連結の増収が引き続き主因となっている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「食品部門は、当社単体及び米国子会社連結の売上が増加したことを主因に前年同期比5.0％増加し、20,699百万円となりました。」
食品部門はFY2019-Q1の4.1％増から増収率が5.0％へ拡大し、当社単体及び米国子会社連結の増収が寄与している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「食品部門は、当社単体及び米国子会社の売上が増加したことを主因に前年同期比4.1％増加し、10,208百万円となりました。」
食品部門は当社単体及び米国子会社の増収を背景に前年同期比4.1％増となり、FY2018通期の2.2％増から増収率が拡大している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「食品部門は、長谷川香料（上海）有限公司の売上が減少したものの、T. HASEGAWA U.S.A., INC.の売上増加、及び米国のFLAVOR INGREDIENT HOLDINGS, LLCの売上が通期（前連結会計年度は３ヵ月間）で寄与したことを主因に前連結会計年度比2.2％増加し、42,186百万円となりました。」
食品部門は上海の減収を米国2社の増収・通期寄与が補い、通期で2.2％増収となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「食品部門は、長谷川香料（上海）有限公司の売上が減少したものの、T. HASEGAWA U.S.A., INC.の売上増加、及びFLAVOR INGREDIENT HOLDINGS, LLCの売上寄与を主因に前年同期比2.8％増加し、31,204百万円となりました。」
食品部門は、米国事業2社の増収・寄与により、前回の前年同期比0.3％増から2.8％増へ増収率が拡大した。 - FY2018-Q2横ばいから微増有価証券報告書
「食品部門は、当社及び長谷川香料（上海）有限公司の売上が減少したものの、T. HASEGAWA U.S.A., INC.の売上増加、及びFLAVOR INGREDIENT HOLDINGS, LLCの売上寄与を主因に前年同期並み（前年同期比0.3％増）の19,716百万円となりました。」
食品部門は、前回の前年同期比0.6％減から0.3％増へ転じ、米国事業2社の増収・寄与が国内及び上海の減収を補う構図を示している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「食品部門は、T. HASEGAWA U.S.A., INC.の売上が増加するとともに、FLAVOR INGREDIENT HOLDINGS, LLCの売上が寄与したものの、当社及び長谷川香料（上海）有限公司の売上が減少したこと等を主因に前年同期比0.6％減少し、9,807百万円となりました。」
食品部門は、米国2社の増収・寄与があった一方、当社及び上海子会社の減収が影響し、前年同期比0.6％減となった。減収要因の組み合わせが前回から変化している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「食品部門は、当社の茶系飲料向けの売上が減少したものの、T.HASEGAWA U.S.A.,INC.の売上が増加したこと及び新たに連結子会社となった米国のFLAVOR INGREDIENT HOLDINGS, LLCの売上が寄与したこと等を主因に前連結会計年度並みの41,288百万円となりました。」
食品部門は、前回の上海子会社に対する円高影響の説明から、当社の茶系飲料向け売上減少を米国事業とFLAVOR INGREDIENT HOLDINGS, LLCの増収が補う構図へ変化している。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「食品部門は、T.HASEGAWA U.S.A.,INC.の売上が増加したものの、当社の茶系飲料向けの売上が減少したこと等を主因に前年同期比1.2％減少し、30,368百万円となりました。」
食品部門は前回のほぼ横ばいから1.2％減収となり、減収要因も上海子会社の円高影響から当社の茶系飲料向け売上減少へと変化している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「食品部門は、T.HASEGAWA U.S.A.,INC.の売上が増加した一方、長谷川香料（上海）有限公司の同部門の売上が円高の影響により減少したこと等を主因に前年同期並み（前年同期比0.1％減）の19,651百万円となりました。」
食品部門は前年同期比0.1％減とほぼ横ばいで、米国子会社の増収を一部相殺する形で上海子会社の売上が円高の影響を受けた。