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長谷川香料(4958)・施策再掲直近のガバナンス(2026-06-13)では「前進」

研究・技術開発力の強化と創成研究体制の整備

FY2016-Q3に初出。33回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載は2026-06-13。

33記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q1 – FY2020-Q2再掲FY2022-Q1 – FY2023-Q32016: 120162017: 420172018: 420182019: 320192020: 320202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 22026
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直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,812百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    中間期の研究開発費は2,812百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  2. FY2024前進有価証券報告書

    「長谷川香料(上海)有限公司では、2023年11月に竣工いたしました新研究棟の機能を最大限に活用し、研究開発力の強化、業務の効率化を進めております。」

    研究開発費は5,549百万円、研究員は374名となった。中国子会社の新研究棟が2023年11月に竣工し、研究開発力強化・業務効率化に活用する段階へ進んでいる。
  3. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,642百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費2,642百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  4. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,349百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    当第1四半期の研究開発費は1,349百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  5. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発費は総額で5,247百万円となっており、そのセグメント別の内訳は、日本3,629百万円、アジア796百万円、米国820百万円であります。また、2023年9月30日現在における当社グループの研究員の数は358名であります。」

    研究開発費は前年度の4,971百万円から5,247百万円、研究員は363名から358名となった。研究所間及び海外子会社研究部門との連携、外部知見の活用、オープンイノベーションも明示している。
  6. FY2023-Q3研究部門の担当範囲変更有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,828百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。 取締役兼常務執行役員 研究部門管掌 品質保証部・ビジネスソリューション企画室副管掌 技術研究所・フレーバー研究所・フレグランス研究所・研究企画部・研究管理部担当 総合研究所長」

    研究開発活動自体に重要な変更はない一方、2023年6月19日付の役職異動で研究管理部が担当範囲に加わっている。研究開発費は3,828百万円。
  7. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,528百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計の研究開発費は2,528百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  8. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,318百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,318百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  9. FY2022再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発費は総額で4,971百万円となっており、そのセグメント別の内訳は、日本3,508百万円、アジア717百万円、米国746百万円であります。また、2022年9月30日現在における当社グループの研究員の数は363名でありますが、そのセグメント別の内訳は、日本 251名、アジア 85名、米国 27名であります。」

    研究開発費4,971百万円、研究員363名の体制を示しており、研究開発体制を継続して運用している。
  10. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,636百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費は3,636百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,396百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計の研究開発費は2,396百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  12. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,230百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    当第1四半期の研究開発費は1,230百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  13. FY2021前進有価証券報告書

    「当社グループの研究開発活動は、営業・研究・マーケティングの連携強化を目的に2020年10月に設立したビジネスソリューション本部のもと、当社の総合研究所を中心に推進しております。総合研究所は、香料素材及び食品素材の開発、香料の機能や付加価値の研究を行う技術研究所、並びに製品化のための調香研究と顧客商品への応用研究を行うフレーバー研究所及びフレグランス研究所で構成され、各研究所が相互に連携することで、研究・技術開発力の一層の向上を図っております。」

    ビジネスソリューション本部のもとで研究・営業・マーケティング連携を組み込み、研究開発費4,675百万円、研究員366名の体制を示している。
  14. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,442百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費は3,442百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  15. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,121百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計の研究開発費は2,121百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  16. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,128百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    当四半期の研究開発費は1,128百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  17. FY2020前進有価証券報告書

    「当社グループの研究開発活動は、当社の総合研究所を中心に推進しており、2019年10月に研究開発活動の更なるスピードアップを目的に組織体制の見直しを行いました。総合研究所は、香料素材及び食品素材の開発、香料の機能や付加価値の研究を行う技術研究所、並びに製品化のための調香研究と顧客商品への応用研究を行うフレーバー研究所及びフレグランス研究所で構成され、各研究所が相互に連携することで、研究・技術開発力の一層の向上を図っております。」

    2019年10月に研究開発体制を見直し、研究開発のスピードアップを図った。研究開発費は4,523百万円、研究員は350名となっている。
  18. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,200百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費2,200百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,134百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    当第1四半期の研究開発費は1,134百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  20. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,357百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費は3,357百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  21. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,228百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計の研究開発費は2,228百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  22. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,146百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    当第1四半期の研究開発費は1,146百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  23. FY2018前進有価証券報告書

    「当社グループの研究開発活動は、当社の総合研究所を中心に推進しております。香料開発及び香料の機能、付加価値の研究を行う香料基盤研究所、香料素材及び食品素材の開発を行う技術研究所、並びに製品化のための調香研究と顧客商品への応用研究を行うフレーバー研究所及びフレグランス研究所の4研究所を総合研究所の傘下に配置し、各研究所が相互に連携することで、研究・技術開発力の一層の向上を図っております。また、米国、中国及びマレーシアの子会社研究部門とも連携を深め、日本で培った技術を海外でも応用し、多様化・高度化する顧客の要望に当社グループ全体で即応できる体制を整えております。」

    4研究所の連携に加え、米国・中国・マレーシアの子会社研究部門との連携を明示した。研究開発費は4,507百万円、研究員は343名となり、海外応用を含む研究体制を拡張している。
  24. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,278百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費3,278百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  25. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,172百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費2,172百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  26. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,135百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,135百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  27. FY2017前進有価証券報告書

    「将来を見据えた戦略的な研究開発の推進に向け、重点分野を策定し、香料基盤研究所、技術研究所、フレーバー研究所及びフレグランス研究所の4研究所の連携を活かした研究開発を更に強化するとともに、未知の可能性を探究し、イノベーション(技術革新)の創出にも注力してまいります。」

    4研究所の連携を活用した研究開発強化とイノベーション創出を明示し、研究開発費も総額4,340百万円、研究員331名となっている。
  28. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,168百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費3,168百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  29. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,109百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費2,109百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  30. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,052百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発費は1,052百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  31. FY2016-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,144百万円であります。なお、当社は平成28年1月5日付で組織変更を行い、技術研究所、フレーバー研究所及びフレグランス研究所の基盤研究を集約し、創成研究を行う香料基盤研究所を新設いたしました。」

    研究開発費3,144百万円を計上し、平成28年1月5日付で基盤研究を集約した香料基盤研究所を新設している。
一緒に動いた変遷

「役員退職慰労金制度の廃止と株式報酬型ストックオプションの導入」は、この変遷が動いた33回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

766544★123456
  1. ★この変遷
  2. 1役員退職慰労金制度の廃止と株式報酬型ストックオプションの導入7回
  3. 2中国・東南アジア・米国を軸とするグローバル展開の強化6回
  4. 3米国事業の収益改善6回
  5. 4生産設備・物流・在庫管理の効率化5回
  6. 5増収と営業利益の改善4回
  7. 6アジア事業の利益減少4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
長谷川香料の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-13のガバナンスで、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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