継続的・安定的に利益を生む筋肉質な収益構造
FY2016に初出。38回の記載のうち13回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載はFY2027-H1。
日本色材工業研究所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。45社中10社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「営業利益は前年同期比54.4%減の50百万円、14百万円の経常損失(前年同期は90百万円の経常利益)、21百万円の親会社株主に帰属する中間純損失(前年同期は49百万円の親会社株主に帰属する中間純利益)となりました。」
安定的に利益を生む収益構造を目指す中、営業利益が減少し、経常・純利益は赤字となった。 - 2026-10-13悪化s.kabutan.jp
「直近3ヵ月の実績である6-8月期(2Q)の連結経常損益は9200万円の赤字(前年同期は1500万円の黒字)に転落し、売上営業損益率は前年同期の0.6%→-1.2%に悪化した。」
6-8月期は連結経常損益が赤字に転落し、売上営業損益率もマイナスへ悪化した。 - 2026-10-13悪化決算
「また、特に国内での人材を確保するための人件費上昇(ベースアップ等)や工数不足をまかなうための外注加工費の高止まり、原材料費や各種経費等もインフレで上昇していることから、各種コストの圧縮努力を継続すると共に、インフレ分の価格転嫁を実現すべくお客様へのご依頼も継続させていただき、収益性の維持に取り組んでおります。」
収益性の維持に取り組む方針を示す一方、コスト上昇と価格転嫁の遅れが収益性を圧迫している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高営業利益率は、国内では受注の波の沈静化で稼働が低下する中で各種コストがインフレで上昇、フランス連結子会社における業績低迷もあり、前連結会計年度より1.7ポイント低下して1.1%となりました。自己資本比率は、前連結会計年度に続いて利益を計上したこともあり、前連結会計年度より1.6ポイント改善して24.2%となりました。」
収益力と財務体質の強化を目指す中、自己資本比率は改善した一方、売上高営業利益率は2.8%から1.1%へ低下した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「国内において受注の波があった前連結会計年度の上期より生産設備の稼働水準が低下している中、原材料費や人件費、各種経費等がインフレで上昇、フランス連結子会社においても医薬品・化粧品受注の伸び悩みにより業績低迷が続いていることもあって、営業利益は前年同期比77.4%減の110百万円、経常利益は前年同期比78.7%減の90百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は前年同期比80.6%減の49百万円となりました。」
収益性の維持・改善を目指している一方、設備稼働水準の低下、コスト上昇、欧州受注の伸び悩みにより利益水準が大きく低下した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「受注の大幅増による生産設備の稼働向上と各種コスト圧縮努力により、営業利益は前年同期比70.9%増の489百万円、経常利益は前年同期比56.0%増の424百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は前年同期比16.4%増の252百万円となりました。」
インフレや拡張関連費用が残る中でも、受注増による設備稼働向上とコスト圧縮により利益水準が改善し、安定収益構造の目標に対する前進を記載している。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「受注増による生産設備の稼働向上と各種コスト圧縮努力により、営業利益は前年同期比62.2%増の276百万円、経常利益は前年同期比64.3%増の262百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比4.8%増の146百万円となりました。」
諸費用やインフレによるコスト上昇がある中でも、設備稼働の向上とコスト圧縮により利益水準が改善し、安定収益構造の目標に対する進展を記載している。 - FY2024-Q3引き上げ有価証券報告書
「そのような経営環境下、黒字の継続と新型コロナウイルスの感染拡大以前の業績水準への早期回復、それを超えた更なる成長に向けて「中期事業戦略ビジョン(2022-2026)」の諸施策を着実に実行してまいります。」
従来の黒字継続・感染症前水準への回復に加え、それを超える更なる成長を目指す表現となり、目標の範囲が広がっている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上高の大幅増収と各種コスト圧縮努力により、営業利益は前年同期比718.3%増の286百万円、経常利益は前年同期比934.9%増の272百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比189.3%増の217百万円となりました。」
大幅増収とコスト圧縮努力により、第2四半期累計の営業・経常・純利益が前年同期から大幅に改善し、安定収益構造の目標に対する前進を示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、引き続きつくば工場第3期拡張等により諸費用が増加している中で、原材料や光熱費、各種経費等の価格上昇の影響も受けておりますが、売上高の増収と各種コスト圧縮努力により、営業利益は170百万円(前年同期は営業損失83百万円)、経常利益は159百万円(前年同期は経常損失82百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益は139百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失27百万円)となりました。」
諸費用や物価上昇の影響が残る中でも、増収とコスト圧縮により前年同期の営業・経常・純損失から利益へ転じ、安定収益構造の目標に対する前進を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高営業利益率は、新型コロナウイルス感染症の影響が軽減したことで売上高が増加、各種コスト圧縮努力を行ったこともあり、前連結会計年度より4.5ポイント改善して1.4%となりました。自己資本比率は、売上高の回復に伴う営業運転資本の増加もあり、前連結会計年度より0.5ポイント下回って18.8%となりました。」
各種コスト圧縮努力と売上回復により営業利益率がマイナスから1.4%へ改善した一方、自己資本比率は18.8%へ低下した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、引き続きつくば工場第3期拡張等により諸費用が増加している中ではありますが、売上高の増収と各種コスト圧縮努力により、営業利益は82百万円(前年同期は営業損失267百万円)、経常利益は71百万円(前年同期は経常損失194百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益は投資有価証券売却益40百万円もあって96百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失126百万円)となりました。」
増収とコスト圧縮努力により、第3四半期累計で営業・経常・純利益が黒字となり、継続的・安定的な収益構造の目標に対する進展が続いている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「売上高の増収と各種コスト圧縮努力により、営業利益は35百万円(前年同期は営業損失190百万円)、経常利益は26百万円(前年同期は経常損失121百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益は投資有価証券売却益40百万円もあって75百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失116百万円)となりました。」
増収とコスト圧縮により上期累計で営業利益・経常利益・純利益が黒字となり、安定収益構造の目標に対する測定可能な前進が記載されている。 - FY2023-Q1増収とコスト圧縮で損失幅縮小も赤字継続有価証券報告書
「売上高の増収と各種コスト圧縮努力により、営業損失は83百万円(前年同期は営業損失218百万円)、経常損失は82百万円(前年同期は経常損失168百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は投資有価証券売却益40百万円もあって27百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失156百万円)となりました。」
増収とコスト圧縮により損失幅は大きく縮小したが、営業・経常・純損失はいずれも残っており、安定的な黒字収益構造には到達していない。 - FY2022損失幅縮小も収益性・財務体質の目標未達が継続有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高営業利益率は、新型コロナウイルス感染症の影響長期化で売上高が低迷、マイナスとなりましたが、各種コスト圧縮努力を行ったことから、前連結会計年度より6.0ポイント改善して△3.1%となりました。自己資本比率は前連結会計年度より0.7ポイント下回って19.2%となりました。」
コスト圧縮により営業利益率はマイナス9.1%からマイナス3.1%へ改善したが、営業赤字と自己資本比率の低下は続いている。 - FY2022-Q3損失幅縮小も赤字継続有価証券報告書
「利益面では、「つくば工場第3期拡張工事」竣工等に伴い諸費用が増加している中で売上高が減少したことに加え、2021年9月に座間工場で新型コロナウイルスのクラスター感染が発生して工場稼働低下を余儀なくされたこともあり、営業損失は267百万円(前年同期は営業損失414百万円)」
安定的に利益を生む収益構造を目標とする中、営業損失は前年同期から縮小したが、拡張工事関連費用や工場稼働低下の影響もあり赤字が続いている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、「つくば工場第3期拡張工事」竣工等に伴い諸費用が増加している中で売上高が減少したことにより、営業損失は190百万円(前年同期は営業損失181百万円)」
安定的に利益を生む収益構造を目標とする一方、上期累計の営業損失は前年同期より拡大した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「自己資本比率(%) 23.0 18.9 19.9」
収益力と財務体質の強化を目標とする一方、当第1四半期末の自己資本比率は18.9%で、前連結会計年度末の19.9%から低下している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高営業利益率は、新型コロナウイルス感染症の影響で営業損失を計上したことから、前連結会計年度より12.8ポイント下回って△9.1%となりました。自己資本比率も前連結会計年度より5.4ポイント下回って19.9%となりました。」
収益力と財務体質の強化を目標とする一方、売上高営業利益率はマイナス9.1%、自己資本比率は19.9%まで低下した。 - FY2021-Q3感染症影響と拡張工事費用で赤字拡大有価証券報告書
「利益面では、売上高の急減に加えて「つくば工場第3期拡張工事」竣工に伴う諸費用の増加等により営業損失は414百万円、補助金収入112百万円等の計上により経常損失は350百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は248百万円となりました。」
安定的に利益を生む収益構造を目標とする一方、売上急減と第3期拡張工事竣工後の費用増加により、第3四半期累計でも営業・経常・純損失が継続した。 - FY2021-Q2感染症と拡張工事費用で上期累計赤字有価証券報告書
「利益面では、売上高の急減に加えて「つくば工場第3期拡張工事」竣工に伴う諸費用の増加等もあって、営業損失181百万円、経常損失189百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失135百万円となりました。」
安定的に利益を生む収益構造を目標とする一方、上期累計では売上急減と拡張工事竣工後の諸費用増加により損失が継続している。 - FY2021-Q1感染症と拡張工事費用で赤字化有価証券報告書
「利益面では、売上高の急減に加えて「つくば工場第3期拡張工事」竣工に伴う諸費用の増加等もあって、営業損失96百万円、経常損失116百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失84百万円となりました。」
継続的・安定的に利益を生む収益構造を目標とする一方、売上急減と拡張工事竣工後の費用増加により損失を計上した。 - FY2020経営指標が悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高営業利益率は前年同期より4.4ポイント減少し3.7%となりました。自己資本比率も前年同期より6.1ポイント減少し25.3%となりました。」
収益力と財務体質の強化を目標とする一方、売上高営業利益率と自己資本比率はいずれも前期より低下した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更はなく、収益力向上と安定的な収益構造を目指す従来の方向性を維持している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、当社グループでは、2017年度からスタートした「中期事業戦略ビジョン(2017-2021)」のもとで、現在取組み中の「つくば工場の第3期拡張工事」等を通じた「生産能力の増強」、ならびにグループシナジーの創出を通じた「グローバリゼーションの加速化」の実現に取り組んで参りました。」
中期事業戦略ビジョンのもと、生産能力の増強とグループシナジーを通じたグローバリゼーションの加速化を引き続き経営目標としている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、当社グループ(当社および連結子会社、以下同じ)では、2017年度からスタートした「中期事業戦略ビジョン(2017-2021)」のもとで、国内における生産能力の増強ならびにグローバリゼーションの加速化を実現するために、グループシナジーの創出に向け取り組んでおります。」
国内生産能力の増強とグローバリゼーションの加速化を、グループシナジーの創出によって進める方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、収益力の向上と財務体質の強化を経営目標の最重要課題としております。競争力のある研究開発力と技術力をベースとした収益性の高い効率経営を目指し、売上高営業利益率及び自己資本比率を高めて参りたいと考えております。」
安定収益構造の構築という従来の目標を、収益力・財務体質の強化、売上高営業利益率・自己資本比率の向上という指標を用いて再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、当社グループ(当社および連結子会社、以下同じ)では、今年度よりスタートした「中期事業戦略ビジョン」のもとで、国内におけるさらなる生産能力の増強並びにグローバリゼーションの加速化を実現するために、グループシナジーの創出に向けた取り組みを展開してまいりました。」
中期事業戦略ビジョンのもと、生産能力増強とグローバリゼーション加速化をグループシナジー創出によって実現する方針を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような市場環境のもと、当社グループ(当社および連結子会社、以下同じ)では、今年度よりスタートした「中期事業戦略ビジョン」に基づき、国内におけるさらなる生産能力の増強、収益性の向上ならびに事業のグローバリゼーションの加速化を目指し引き続きイノベーティブな処方開発による企画提案型営業を推進してまいりました。」
中期事業戦略ビジョンに基づき、生産能力の増強、収益性向上、グローバル化を目指す方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「それらを着実に実行していくことにより売上の拡大を図るとともに、コストの削減を進めることで、継続的かつ安定的に利益を生み出せる筋肉質な収益構造の構築を目指してまいります。」
売上拡大とコスト削減を通じた安定収益構造の構築を引き続き目標としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「売上の拡大、生産体制の強化、コストの削減等により、継続的・安定的に利益を生み出せる筋肉質な収益構造を構築していくことが喫緊の課題であります。」
売上拡大、生産体制強化、コスト削減を手段として、安定収益構造の構築を課題としている。