悪化したKPIと営業キャッシュ・フローの改善

「棚卸資産回転期間については、8.5ケ月（前事業年度9.4ケ月）となりました。…自己資本比率につきましては、72.4％（前事業年度69.2％）となりました。…売上高経常利益率につきましては、7.3％（前事業年度14.4％）となりました。」

「棚卸資産回転期間は、10.2ケ月となりました。引き続き正常な水準（目標6.0ケ月）に戻せるように取り組んでまいります。自己資本比率につきましては、当中間会計期間末において73.6％（前事業年度末69.2％）となりました。…売上高経常利益率につきましても、15.1％（前中間会計期間13.5％）となりました。引き続き収益を確保し、正常な水準（目標15.0％）を維持出来るように取り組んでまいります。」

「棚卸資産回転期間については、9.4ケ月（前事業年度12.2ケ月）となりました。…自己資本比率につきましては、69.2％（前事業年度62.6％）となりました。…売上高経常利益率につきましては、14.4％（前事業年度6.9％）となりました。」

「自己資本比率につきましては、当中間会計期間末において65.5％（前事業年度末62.6％）となりました。これは中間純損失を186,383千円計上したものの、前事業年度末より総資産額が357,195千円減少したことと、当中間会計期間において第５回新株予約権の行使が54,000千円あったことによるものです。…売上高経常利益率につきましても、13.5％（前中間会計期間13.4％）となりました。引き続き収益を維持し、正常な水準（目標15.0％）に戻せるように取り組んでまいります。」

「棚卸資産回転期間については、12.2ケ月（前期13.3ケ月）となりました。これは当事業年度において棚卸資産を85,765千円削減したことによるものです。…自己資本比率につきましては、62.6％（前期51.2％）となりました。…売上高経常利益率につきましても、6.9％（前期は△0.7％）となりました。」

「その結果、棚卸資産回転期間は、12.9ケ月となりました。引き続き正常な水準（目標6.0ケ月）に戻せるように取り組んでまいります。自己資本比率につきましては、59.0％（前事業年度末51.2％）となりました。…売上高経常利益率につきましても、△5.1％（前年同四半期累計期間△24.5％）となりました。引き続き収益を維持し、正常な水準（目標15.0％）に戻せるように取り組んでまいります。」

「その結果、棚卸資産回転期間は、12.2ケ月となりました。引き続き正常な水準（目標6.0ケ月）に戻せるように取り組んでまいります。自己資本比率につきましては、58.4％（前事業年度末51.2％）となりました。…売上高経常利益率につきましても、13.4％（前年同四半期累計期間△4.5％）となりました。」

「当第１四半期累計期間においては、その要素の一つである棚卸資産額が917,951千円（前事業年度末855,972千円）となり、前事業年度末に比べて7.2％増となっております。これは、新製品在庫等が増えていることによるものです。自己資本比率につきましては、51.7％（前事業年度末51.2％）となりました。売上高経常利益率につきましても、△74.2％（前年同四半期累計期間△199.2％）となりました。」

「棚卸資産回転期間については、13.3ケ月となりました。前期比で若干回転率が高まったものの、これは当事業年度における売上原価が低減されたため、棚卸期間が高まってしまったことによるものです。自己資本比率につきましては、51.2％（前期51.9％）となりました。売上高経常利益率につきましても、△0.7％（前期は2.3％）となりました。」

「棚卸資産回転期間については、20.7ケ月（前事業年度末11.4ケ月）と、棚卸回転期間が増加しました。」

「自己資本比率につきましては、54.5％（前事業年度末51.9％）となりました。これは主に、固定負債が定時返済などで75,481千円減少したこと、純資産が、第３回新株予約権の行使が7,800千円あったこと、従業員に対する株式給付制度に基づき株式給付を行ったことにより、自己株式が114,442千円減少したこと、四半期純損失を59,389千円計上したことなどにより、39,987千円増加したことによるものです。引き続き、正常な水準（目標60.0％）に戻せるように取り組んでまいります。売上高経常利益率につきましても、-4.5％（前年同四半期累計期間13.9％）となりました。」

「当第１四半期累計期間においては、その要素の一つである棚卸資産額が1,103,374千円（前事業年度末989,551千円）となり、前事業年度末に比べて11.5％増となっております。これは、新製品在庫分等が増えていることによるものです。引き続き、正常な水準（目標6.0ケ月）に戻せるように取り組んでまいります。自己資本比率につきましては、53.7％（前事業年度末51.9％）となりました。これは、前事業年度末より総資産額が772,777千円減少したこと、当第１四半期累計期間において四半期純損失を344,636千円計上したことによるものです。売上高経常利益率につきましても、△199.2％（前年同四半期累計期間△150.9％）となりました。」

「棚卸資産回転期間については、11.4ケ月となりました。…自己資本比率につきましては、51.9％（前期32.0％）と改善しました。…売上高経常利益率につきましても、2.3％（前期は0.9％）と改善いたしました。」

「棚卸資産回転期間については、16.7ケ月（前事業年度末9.9ケ月）と、棚卸回転期間が増加しました。これは、当第3四半期累計期間において、第４四半期会計期間に販売する製商品の仕入・製造額が増加したこと、売上原価が減少したことによるものです。引き続き、正常な水準（目標6.0ケ月）に戻せるように取り組んでまいります。 自己資本比率につきましては、49.4％（前事業年度末32.0％）となりました。これは、主に新株予約権の行使が656,551千円あったこと、従業員に対する株式給付制度に基づき株式給付を行ったことによるものです。引き続き、正常な水準（目標60.0％）に戻せるように取り組んでまいります。 売上高経常利益率につきましても、△6.1％（前年同四半期累計期間△20.2％）となりました。これは、売上高が前年同四半期累計期間比11.9％増収になったこと、売上高原価率が前年同四半期累計期間比13.3ポイント低下したこと、経費節減に努めたことによるものです。引き続きＫＰＩの数値を正常な水準（目標15.0％）に戻せるように取り組んでまいります。」

「棚卸資産回転期間については、14.1ケ月（前事業年度末9.9ケ月）と、棚卸回転期間が増加しました。これは、当第２四半期累計期間において新製品の発売に向けて仕入額が増加したこと。売上原価が減少したことによるものです。引き続き、正常な水準（目標6.0ケ月）に戻せるように取り組んでまいります。自己資本比率につきましては、40.1％（前事業年度末32.0％）となりました。売上高経常利益率につきましても、13.9％（前年同四半期累計期間△11.9％）となりました。」

「棚卸資産回転期間については、10.3ケ月（前事業年度末9.9ケ月）と、棚卸回転期間が増加しました。これは、当第１四半期累計期間において新製品の発売に向けて仕入額が増加したことによるものです。引き続き、正常な水準（目標6.0ケ月）に戻せるように取り組んでまいります。 自己資本比率につきましては、33.6％（前事業年度末32.0％）となりました。これは、前事業年度末より総資産額が488,353千円減少したこと、第１回新株予約権の権利行使288,205千円があったものの、当第１四半期累計期間において四半期純損失を379,998千円計上したことによるものです。引き続き、正常な水準（目標60.0％）に戻せるように取り組んでまいります。 売上高経常利益率につきましても、△150.9％（前年同四半期累計期間△144.5％）となりました。」

「たな卸資産回転期間については、9.9ケ月（前期12.3ケ月、前々期は15.0ケ月）と指標が改善しました。自己資本比率につきましては、32.7％（前期30.8％、前々期は24.7％）と改善しました。売上高経常利益率につきましても、0.9％（前期は0.6％、前々期は△31.1％）と改善いたしました。」

「棚卸資産回転期間については、11.7ケ月（前事業年度末12.3ケ月）と、棚卸回転期間が短くなりました。これは、当第３四半期累計期間において新製品の発売に向けて仕入額が増加したものの、原価が膨らんだことによるものです。自己資本比率につきましては、27.3％（前事業年度末30.8％）となりました。売上高経常利益率につきましても、△18.9％（前年同四半期累計期間△12.4％）となりました。」

「棚卸資産回転期間については、11.4ケ月（前事業年度末12.3ケ月）と、棚卸回転期間が短縮しました。これは、当四半期累計期間において新製品の発売に向けて仕入が額が増加したことによるものの、売上原価も増加したことによるです。引き続き、正常な水準（目標6.0ケ月）に戻せるように取り組んでまいります。自己資本比率につきましては、29.6％（前事業年度末30.8％）となりました。これは、総資産の圧縮に努めているものの、当第２四半期累計期間において四半期純損失を160,990千円計上したことによるものです。引き続き、正常な水準（目標60.0％）に戻せるように取り組んでまいります。売上高経常利益率につきましても、△11.0％（前年同四半期累計期間2.4％）となりました。これは、経費節減に努め経常損益は改善したもの、売上高が前年同四半期累計期間比24.8％減収になったことによるものです。引き続きＫＰＩの数値を正常な水準（目標15.0％）に戻せるように取り組んでまいります。」

「棚卸資産回転期間については、13.2ケ月（前事業年度末12.3ケ月）と、棚卸回転期間が増加しました。これは、当四半期累計期間において新製品の発売に向けて仕入が額が増加したことによるものです。引き続き、正常な水準（目標6.0ケ月）に戻せるように取り組んでまいります。自己資本比率につきましては、25.8％（前事業年度末30.8％）となりました。これは、当第１四半期累計期間において四半期純損失を335,295千円計上したことによるものです。売上高経常利益率につきましても、△136.5％（前年同四半期累計期間△121.4％）となりました。」

「当第３四半期累計期間の損益状況につきましては、経費使用方針に基づく予実管理を継続徹底した結果、販売費及び一般管理費を前年同四半期累計期間比で10.9％削減し、営業損益、経常損益、四半期純損益ともに改善しました。」

「当第２四半期累計期間の損益状況につきましては、経費使用方針に基づく予実管理を継続徹底した結果、販売費及び一般管理費を前年同四半期累計期間比で11.5％削減し、営業損益、経常損益、四半期純損益ともに黒字へ改善しました。」

「利益面におきましては、売上原価率の上昇があったものの、経費使用方針に基づく予実管理を継続徹底し、販売費及び一般管理費を前年同四半期累計期間比で20.4％削減したことにより営業損益、経常損益、四半期純利益ともに赤字幅は縮小しました。」

「棚卸資産回転期間（当事業年度約15.0ケ月、目標6.0ケ月）、自己資本比率（当事業年度末24.7％、目標60.0％）、売上高経常利益率（当事業年度△31.1％、目標15.0％）を経営重要指標（Key Performance Indicator）として」

「利益面におきましては、経費使用方針に基づく予実差異管理を徹底して継続し、当第３四半期会計期間の販売費及び一般管理費を前年同期比21.1％減と努力を重ねてまいりましたが、例年第３四半期会計期間は売上高が少なく、また売上原価率が上昇したことにより、営業損失434,397千円（前年同四半期会計期間は営業損失864,299千円）、経常損失441,808千円（前年同四半期会計期間は経常損失869,173千円）、四半期純損失349,777千円（前年同四半期会計期間は四半期純損失648,877千円）となりました。ただし、経費削減効果により、当四半期会計期間と前年同四半期会計期間を比較すると、損失幅は縮小しました。」

「当社といたしましては、販売会社における実売の支援を積極的に行うとともに、販売会社が行う在庫調整の影響による一時的な売上高減少にも耐えられる収益構造とするために、経費の節減に努め、損益状況の改善を図ってまいります。」

「利益面におきましては、経費使用方針に基づく予実差異管理を徹底して行った結果、販売費及び一般管理費は予算範囲内、かつ前年同四半期内に抑えることができ、営業損失、経常損失、四半期純損失とも損失幅が縮小しました。」

「平成30年度は同じ轍を踏まないように、開示数字を達成するとともに、営業キャッシュフローの改善を行ってまいります。」