売上減少時の固定費・経費レバレッジによる業績悪化
FY2019に初出。20回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。20社中7社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「以上の結果、当事業年度の売上高は2,641,736千円（前事業年度2,929,931千円、9.8％減）、営業利益は195,129千円（前事業年度422,626千円、53.8％減）、経常利益は192,470千円（前事業年度420,477千円、54.2%減）」
売上高の9.8％減少に伴い、営業利益は53.8％減、経常利益は54.2％減となり、売上高の変動が利益に大きく影響する収益構造が再び表れている。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「利益面におきましては、売上原価率は前中間会計期間比で1.5ポイント減少しました。これは、売上製品構成比で比較的原価率の低い製品の比率が高かったこと、および工場における原価低減の取組みが成果となって表面化してきたものです。」
原価率低下と工場の原価低減により売上総利益が増加し、営業利益・経常利益も増益となった。売上減少時の費用・原価負担への対応が進んだと記載している。 - FY2025対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、経費使用方針に基づく予算管理を徹底した結果、前事業年度比4.8％減となりました。」
増収下で販管費を削減し、営業利益・経常利益が増加した。売上減少時の固定費・経費レバレッジへの対応が進んだと記載している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「当中間会計期間においては、販売費及び一般管理費は前中間会計期間比で73百万円減少しました。この経費節減効果は年間を通じて効果があると考えております。そのため、当事業年度においては、予算設定損益分岐点が下がっており、利益が出やすい構造となっております。」
減収下でも販管費を前年中間期比73百万円削減し、予算設定損益分岐点を引き下げたと記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、経費使用方針に基づく予算管理を徹底した結果、前事業年度比19.0％減となりました。」
売上高が減少する中でも販管費を前期比19.0％削減し、営業利益・経常利益の黒字化を実現した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「一方、当期は、前事業年度よりさらに経費使用方針に基づく予実管理を徹底しております。当第３四半期累計期間においては、売上増にも関わらず販売費及び一般管理費は前年同四半期累計期間比で317百万円減少しました。この経費節減効果は年間を通じて効果があると考えております。そのため、当事業年度においては、予算設定損益分岐点が下がっており、利益が出やすい構造となっております。」
増収下で販売費及び一般管理費を前年同期比317百万円削減し、予算設定損益分岐点が低下したと記載している。売上減少時の固定費・経費負担への対応が進んでいる。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、売上高が増収になりましたが、経費は前年同四半期累計期間比で20.9％下げることが出来ております。この経費節減トレンドは、予算に沿って推移しており、通期を通じて効果があります。そのため、当事業年度においては、予算設定損益分岐点が下がっており、利益が出やすい構造となっております。」
増収下で経費を前年同期比20.9％削減し、損益分岐点を引き下げたことで、売上減少時の固定費・経費レバレッジへの対応が進んだと記載している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、売上高が増収になりましたが、経費は前年同四半期累計期間比で23.1％下げることが出来ております。この経費節減トレンドは、予算に沿って推移しており、通期を通じて効果があります。そのため、当事業年度においては、予算設定損益分岐点が下がっており、利益が出やすい構造となっております。」
増収下で経費を前年同期比23.1％削減し、予算設定損益分岐点が低下したと記載している。売上減少時の固定費・経費レバレッジへの対応が進んでいる。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「しかしながら、売上高が前事業年度比16.7％減となった影響が大きく、売上総利益は前事業年度比12.9％減となりました。販売費及び一般管理費につきましては、経費使用方針に基づく予算管理を徹底した結果、前事業年度比9.0％減となりました。」
販売費及び一般管理費を削減したものの、売上高減少により売上総利益が減少し、営業損失・経常損失が発生した。売上減少時に利益が悪化する収益構造が通期で顕在化している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、生産数が平常水準に回復していることにより売上原価率が累計対前年同四半期比で2.1ポイント減少しましたが、売上の減少が大きく影響し売上総利益は累計対前年同四半期比で23.2％減少、経費使用方針に基づく販売費及び一般管理費の予実管理を継続徹底しましたが、売上減少の影響が大きく営業損益、経常損益ともに赤字額が膨らみました。」
原価率低下と費用管理を進めたものの、売上減少により売上総利益は23.2％減少し、営業損益・経常損益の赤字額が拡大した。売上減少時に利益が悪化する収益構造が実績化している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「しかし、売上の減少が大きく影響し、売上総利益は対前年同累計四半期比で26.7％減となり、営業損失、経常損失、当期純損失となりました。」
売上減少により売上総利益が前年同期比26.7％減となり、営業損失、経常損失及び純損失が発生した。売上減少時に利益が悪化する収益構造が実績化している。 - FY2022対処有価証券報告書
「損益状況につきましても、在庫削減、経費節減により、損益分岐点をかなり下げており、今後収益が出やすい構造となっております。」
在庫削減・経費節減により損益分岐点を引き下げ、売上減少時の固定費・経費レバレッジへの対応を進めている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「損益状況につきましても、原価逓減、経費節減により、損益分岐点を下げており、当第３四半期累計期間の営業損益は141百万円の赤字であるものの前年同四半期累計期間比では赤字幅が244百万円縮小しております。」
原価逓減と経費節減により損益分岐点を引き下げ、営業損失の赤字幅を前年同期比244百万円縮小した。なお、営業損益はなお赤字である。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「損益状況につきましても、原価逓減、経費節減により、損益分岐点を下げており、当第２四半期累計期間の営業利益は272百万円となりました。固定費等を下げていることにより、収益が出やすい構造となっており、原価逓減、経費削減効果は通期を通じて損益を改善させられると考えております。」
原価逓減・経費節減により損益分岐点を引き下げ、営業利益272百万円を計上したと記載している。売上減少時の固定費レバレッジへの対応が進んでいる。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「損益状況につきましても、経費節減により、損益分岐点を下げており、収益が出やすい構造となっております。」
売上減少時に固定費・経費が利益を圧迫するリスクに対し、経費節減により損益分岐点を引き下げたと記載している。ただし当第1四半期は販売促進費増加により損失が拡大した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の原価率が38.5％（前年同四半期累計26.1％）となり、売上総利益は27.7％減少しました。」
経費削減を進めたものの、高原価率の仕入製品の増加と主力製品・レギュラー製品の予実乖離により原価率が上昇し、営業損失・経常損失が発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は前年同四半期累計期間比で23.6％減となりましたが、売上比率において、家庭用複合美容器や健康食品などの仕入商品が増加したこと、自社工場での生産量が減少したことを受け、売上原価率が35.7％と前年同四半期累計期間の23.6%と比較し大幅増加となったことで、営業損失、経常損失となりました。」
24.8％減収のもとで、経費削減が進んでも売上原価率の上昇により営業損失・経常損失が発生し、売上減少時のレバレッジによる業績悪化が実績化した。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社は、売上高増減がレバレッジが効いて利益に影響を与える収益構造となっております。売上高の急激な減少が発生した場合に、原価及び経費コントロールが追い付かない場合には、業績が悪化するリスクがあります。」
売上高の急減に原価・経費コントロールが追い付かない場合の業績悪化を、事業等のリスクとして新たに明示している。当期は大幅減収と営業損失等が実際に発生している。