新型コロナウイルス感染症による販売活動・需要への影響
FY2021-Q1に初出。17回の記載のうち10回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「化粧品業界も需要が徐々に回復に向かっていると考えております。当社にとっても、各種研修やセミナーを開催する環境は整ってきていることから、次第に事業環境は良くなってきていると判断しております。」
感染症後の研修・セミナー開催環境が整い、化粧品需要と事業環境が改善方向にあるとの認識を示している。 - FY2025対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症等による社会全体への影響により、当社が大切にしている「人と人が直接出会い、コミュニケーションを取りながら、品質、機能性を追求した製品や、お客様視点にたったサービスを提供していく訪問販売、対面販売」という事業基盤が大きな影響を受けましたが、次第に社会環境は改善し、今後当社の企業活動は活発になると考えております。」
感染症による対面販売への影響は改善方向としつつ、新たな感染症再流行時の研修・販売活動制約リスクを継続して開示している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の流行も落ち着きを見せ、個人消費は堅調に推移しました。…各種研修やセミナーを開催する環境は整ってきていることから、次第に事業環境は良くなってきていると判断しております。」
感染症流行の沈静化と研修・セミナー開催環境の回復を背景に、販売活動・需要への感染症影響は改善方向との認識を継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「しかしながら、令和５年５月に感染症分類が２類から５類に引き下げられたことにより、直近事業年度に比較し、今後当社の企業活動は活発になると考えております。当社は「Good-bye コロナ禍」運動を令和５年５月より始め、脱マスクで笑顔あふれる”愛用者づくり“に、一丸となって取り組んでまいりました。」
感染症分類の5類移行とGood-byeコロナ禍運動を背景に、販売活動・企業活動への感染症影響は改善方向と記載している。ただし新たな感染症再流行時の制約リスクは残している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期累計期間におけるわが国経済は、令和５年５月に新型コロナウイルス感染症の感染症分類が２類から５類に引き下げになったことや、原材料価格の高騰が一服したことから、先行きの景気見通しの改善が進みました。化粧品業界においても、観光業や飲食業と同様に、「脱マスク」の進展で、需要が回復しております。」
感染症分類の5類移行と脱マスクの進展を背景に、化粧品需要が回復し、感染症による販売活動・需要への影響は改善方向にあると記載している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染症分類が２類から５類に引き下げになり、観光業や飲食業の賑わいも次第に戻りつつあり、同様に化粧品業界も鋭角的に需要が回復しつつあります。」
感染症分類の5類移行と需要回復を背景に、感染症による販売活動・需要への影響は改善方向にあるとの認識を継続している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染症分類が２類から５類に引き下げになり、観光業や飲食業の賑わいも次第に戻りつつあり、同様に化粧品業界も鋭角的に需要が回復しつつあります。」
感染症分類の5類移行と需要回復を背景に、感染症による販売活動・需要への影響は改善方向にあるとの認識を示している。 - FY2023対処有価証券報告書
「しかしながら、令和５年５月に感染症分類が２類から５類に引き下げられたことにより、直近３事業年度に比較し、今後当社の企業活動は活発になると考えております。」
感染症分類の5類移行を踏まえ、今後の企業活動の活発化を見込んでいる。一方、再流行時には販売・研修等が制限されるリスクを引き続き開示している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「今後の見通しにつきましては、『新型コロナウイルスの変異により、向こう数年間は新型コロナウイルスの影響は避けられない』と前提をおいて考えておりますが、新型コロナウイルス感染症の分類を２類から５類に引き下げる政府方針もあり、新型コロナウイルス感染症の影響も徐々に改善していくと考えております。また、販売組織においては、新型コロナウイルス感染症に柔軟に対応しており、罹患対策を行い、またオンラインツールを駆使するなどして、販売員やお客様との接点をつなぐことにより、以前にも増して販売活動が活性化してきており、「With コロナ時代」への環境変化に適応してきております。」
感染症の影響は向こう数年間避けられないとの前提を維持しつつ、政府の5類移行方針とオンラインツール等による販売組織の適応を背景に、影響は徐々に改善するとしている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら今夏に発生した新型コロナウィルス第７波の影響により集合研修の中止や延期を一部余儀なくされたこと、更には対面による販売活動が大きく制限され」
第7波の影響が集合研修の中止・延期、対面販売活動の制限及び前年同期比27.3％減収として実際に発生したと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当事業年度におきましては、新型コロナウイルス感染症の流行により、多くの研修が中止・延期を余儀なくされましたが、様々な感染対策等により、前期比で動員が若干回復した結果となりました。」
感染症による研修中止・延期のリスクは継続する一方、感染対策により研修動員は前期比で若干回復した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「今後の見通しにつきましては、『新型コロナウイルスの変異により、向こう数年間は新型コロナウイルスの影響は避けられない』と前提をおいて考えておりますが、ワクチン接種の普及とともに、新型コロナウイルス感染症の影響も徐々に改善していくと考えております。」
感染症の影響が向こう数年間避けられないとの前提を維持する一方、ワクチン普及による徐々の改善を見込んでいる。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「今後の見通しにつきましては、『新型コロナウイルスの変異により、向こう数年間は新型コロナウイルスの影響は避けられない』と前提をおいて考えておりますが、ワクチン接種の普及とともに、新型コロナウイルス感染症の影響も徐々に改善していくと考えております。」
新型コロナウイルスの影響が向こう数年間避けられないとの前提を新たに明示し、影響の長期化を見込んでいる。一方、ワクチン普及による徐々の改善も併記している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社の強みである「人と人が直接出会い、コミュニケーションを取りながら、品質、機能性を追求した製品や、お客様視点にたったサービスを提供していく訪問販売、対面販売」という部分が、十分に力を発揮できない状況が生まれています。」
感染症により対面販売・研修・会議が制約されるリスクを、年度報告でも継続して記載している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「一方、当第３四半期会計期間においては、売上高は前年同四半期会計期間比141.9％と回復してきております。」
感染症の影響は継続し、第3四半期累計では13.2％減収となったが、第3四半期会計期間の売上高は前年同期比141.9％まで回復した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期累計期間においては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、売上高が1,558百万円（前年同四半期累計期間比24.8%減）と「売上高の著しい減少」となりました。」
感染症拡大と緊急事態宣言の影響が、前年同期比24.8％減収、対面活動・集合教育の制約、主力製品受注減としてさらに顕在化した。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期累計期間におきましては、新型コロナウイルス感染症の流行ならびにそれに伴う緊急事態宣言の影響を受け、売上高は前年同四半期累計期間比12.9％減少となっており、再び苦戦しております。ただし、当社の販売組織は粘り強い販売力を維持しており、緊急事態宣言が明けた後の６月の月次売上高は前年同月比で137.3％と回復傾向にあります。」
新型コロナウイルス感染症と緊急事態宣言により、販売活動の制限、需要減少、売上高12.9％減少が実際に発生した。一方、6月の月次売上高は前年同月比137.3％となり、回復傾向も併記している。