PEOPLE FIRSTによる人材・組織強化
FY2017に初出。13回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2025。
資生堂がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに15社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「2025年11月、「2030中期経営戦略」の開示とともに、新たな人財戦略が始動しました。本人財戦略では、困難な時にあっても世界と本物の価値を分かち合おうとする「資生堂人」として社員が成長することを組織全体で支援し、「社員の成長をかなえる組織」の確立を目指します。」
PEOPLE FIRSTの人財・組織強化を継続しながら、2030中期人財戦略へ整理し直し、「挑戦の機会の拡大」「価値観の体現」「グローバルで一体感のある組織」の3方針を掲げた。2030年に向け2025年比3倍規模の人財開発投資も計画している。 - FY2024前進有価証券報告書
「資生堂におけるリーダーシップモデルを「Futurists, Leading Change(未来を創造する変革リーダー)」と定義し、導入・展開を開始しました。グローバル本社においては、合計1,000名以上を対象としたワークショップを開催し、このリーダーシップモデルの定着を図りました。」
PEOPLE FIRSTの人材・組織強化が、新リーダーシップモデルの導入と1,000名超を対象とするワークショップ、Future Universityでのリーダーシップ研修・学習フェスティバルへ具体化した。 - FY2023達成有価証券報告書
「次世代を担う経営リーダーを育成する施設「Shiseido Future University」を、創業の地である銀座に2023年11月にオープンしました。」
2022年度に設立決定・2023年秋開設予定だった次世代リーダー育成施設が、2023年11月に開設された。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は、創業150周年の記念事業として、次世代を担うリーダーの人財開発施設「Shiseido Future University」を、創業の地である銀座（東京都中央区）に設立することを決定しました。2023年秋にオープン予定です。」
PEOPLE FIRSTの人財投資を、銀座における次世代リーダー育成施設の設立決定と、2023年秋の開設予定へ具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社は、2022年1月より執行役員制度を廃止し、エグゼクティブオフィサー体制へ完全移行しました。エグゼクティブオフィサーは、当社グループの全社経営の視点から必要となる重要な職責や役割に対して、CxOとして領域ごとに責任を持つポジションです。」
PEOPLE FIRSTの人材・組織強化が、グローバル人事制度や柔軟な働き方に加え、CxOによる領域別責任、ジェンダー・国籍・年齢にとらわれない登用を含む組織体制へ進展した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社では“PEOPLE FIRST”の方針のもと、人材開発・獲得、グローバル統一人事制度の整備やジョブ型人事制度の導入、さらに、組織変革とともにパフォーマンスマネジメントの強化や“Shiseido Work Style 2.0”などによって生産性を向上します。」
PEOPLE FIRSTを、人材獲得・育成、グローバル人事制度、ジョブ型人事、パフォーマンスマネジメント、ハイブリッドワーク等の具体的な組織施策へ拡張した。 - FY2019前進有価証券報告書
「人事関連の情報インフラの整備、グローバル人事データベース「MIRAI」導入、パフォーマンスマネジメントの統一化。」
PEOPLE FIRSTの人材・組織強化を、グローバル人事データベース、評価制度統一、柔軟な働き方等の具体的な仕組みへ進めている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、マーケティングや研究開発、人材への投資を強化する一方、売上増に伴う差益増等により、前年比1.9％増の1,033億円となりました。」
人材を含む成長投資の強化を継続している。投資強化は営業利益の増加と併記されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、売上増に伴う差益増があった一方、マーケティングや研究開発、人材への投資を強化したことなどにより、前年比17.4％減の389億円となり、計画通り進捗しました。」
人材を含む成長投資を継続して強化している。第1四半期の営業利益は投資強化の影響を受けたと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「人材の多様性の向上を促し、価値創造を実現する基盤作りとして、2018年10月より、社内の公用語を英語にしました。約3,000名の従業員が、英語力向上のためのプログラムに参加しています。」
PEOPLE FIRSTの施策として英語公用語化を2018年10月に開始し、約3,000名が研修に参加した。さらに2019年1月にはシンガポールの研修施設が開設された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、すべての価値を生み出す人材こそが成長の源泉と考え、人材への投資を積極的に行っています。」
人材を成長の源泉と位置づけ、人材への積極投資を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、すべての価値を生み出す人材こそが成長の源泉と考え、人材への投資を積極的に行っています。」
人材を成長の源泉と位置づけ、人材への積極投資を新3カ年計画の施策として継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「将来を担うグローバル人材の育成に向けて若手を対象としたMBAプログラムの実施、マネジメント人材育成のためのリーダーシップ研修プログラムの強化、2018年10月より取り組む英語公用語化に向けた研修の実施などに加え、全世界の社員を対象とした研修施設を各地域本社に開設していきます。３年間累計で約14,000百万円を投資する予定です。」
若手MBA、リーダーシップ研修、英語公用語化研修、地域本社の研修施設、オフィス刷新、人材データベース統一、グローバルモビリティを含む人材・組織強化を、3年間累計約140億円の投資施策として新たに示している。