世界全地域での構造改革と収益性改善
FY2016-Q2に初出。37回の記載のうち27回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間における構造改革費用は、「アクションプラン 2025-2026」に係る費用および連結子会社である台湾資生堂股份有限公司の新竹工場閉鎖等「2030 中期経営戦略」に係る費用です。」
構造改革費用は19億52百万円となり、アクションプラン2025-2026に加えて、台湾資生堂の新竹工場閉鎖等、2030中期経営戦略に基づく施策が費用計上の段階に進んだ。米州およびグローバル本社では構造改革効果がコア営業利益の改善に寄与した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、2026年のコア営業利益率7％の達成に向けて、優先課題への対応を確実に進め、主要な構造改革アクションを完遂しました。」
アクションプラン2025-2026に基づく主要な構造改革アクションを完遂したと記載している。2026年コア営業利益率7％の達成に向けた具体的な進捗として示されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間における構造改革費用は、米州事業の人員削減に係る費用等「アクションプラン 2025-2026」に係る費用です。」
構造改革の具体策として、アクションプランに基づく米州事業の人員削減を実施し、関連費用を計上した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当期は、2023年から2025年までの3カ年を中心に取り組む中期経営戦略「SHIFT 2025 and Beyond」の2年目であり、グローバルコスト削減のための構造改革主要アクションの完遂と、グロスプロフィット最大化を追求する体制の構築に取り組みました。」
構造改革主要アクションの完遂とグロスプロフィット最大化の体制構築を進め、グローバルで計画どおりにコスト構造改革の効果を創出したと記載している。日本事業ではコア営業利益が前年から267億円改善した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「2025年のコア営業利益率9％の達成に向け、グローバルコスト削減のための構造改革主要アクションの完遂と、グロスプロフィット最大化を追求する体制の構築に取り組んでいます。」
2025年の収益性目標に向けた構造改革主要アクションの完遂と、グロスプロフィット最大化の体制構築を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当期は、2023年から2025年までの3カ年を中心に取り組む中期経営戦略「SHIFT 2025 and Beyond」の2年目であり、2025年のコア営業利益率9％の達成に向け、グローバルコスト削減のための構造改革主要アクションの完遂と、グロスプロフィット最大化を追求する体制の構築に取り組んでいます。」
SHIFT 2025 and Beyondの2年目として、2025年コア営業利益率9％目標に向けた構造改革主要アクションの完遂と、グロスプロフィット最大化の推進体制構築を明示した。日本事業の早期退職支援プランに伴う構造改革費用19,978百万円も計上している。 - FY2023前進有価証券報告書
「事業構造改革の結果を確実に出すために「実行・モニタリングの強化」をすべく、CEOを委員長とするコミッティを24年から設置。各タスクチームにおいて「グロスプロフィットの拡大」、「抜本的なコスト削減と人的生産性の向上」という2つの軸で、アクションプランの進捗確認を行います。」
構造改革・収益性改善の推進体制が、CEOを委員長とするGlobal Transformation Committeeと各タスクチームによる実行・モニタリング体制へ具体化した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「この対象範囲の変更は、2023年8月のGlobal Cost Control Policyの適用および新製造原価システムの導入を契機として、製造間接費の集計方法を見直し、より適切な棚卸資産の評価および期間損益計算を実施できると判断したことによるものです。」
構造改革・収益性改善の手段が、Global Cost Control Policyの適用と新製造原価システムの導入、製造間接費の集計方法見直しへ具体化した。 - FY2022実績引用有価証券報告書
「まず、収益性を高めるため「選択と集中」を実行し、パーソナルケア事業譲渡やメイクアップブランドの譲渡など厳しい判断を必要とする変革を世界中で鋭意進め、徹底した構造改革を実施しました。また、長年の懸案であった欧米の収益性を改善しました。」
WIN 2023 and Beyondの実績として、事業譲渡やブランド譲渡による選択と集中、徹底した構造改革、欧米の収益性改善を過去の成果として記載した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「コア営業利益は、中国での売上減に伴う差益減やパーソナルケア事業譲渡の影響等はあったものの、構造改革を通じた固定費の低減や機動的なコストマネジメントの推進により、前年に対し65億円増益の362億円となりました。」
構造改革による固定費低減と機動的なコストマネジメントにより、コア営業利益が前年同期比65億円増の362億円となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「コア営業利益は、売上増に伴う差益増に加え、構造改革を通じた固定費削減などにより、前年に対し56億円改善の37億円と黒字に転換しました。」
米州事業で構造改革を通じた固定費削減等によりコア営業利益が56億円改善し37億円となり、黒字転換した。欧州事業でも固定費削減等により26億円となり黒字転換した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「コア営業利益は、売上増に伴う差益増に加え、構造改革を通じた固定費削減などにより、前年に対し32億円改善の11億円と黒字転換を果たしました。」
米州事業で構造改革による固定費削減等が進み、コア営業利益が前年から32億円改善して11億円となり、黒字転換した。欧州事業でも固定費削減等により前年から27億円改善し、20億円となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「欧州事業では、販売事業での収益性改善が寄与したほか、デジタルメディア投資強化に伴う費用効率化や固定費削減などにより、前年に対し157億円改善の25億円となり、黒字に転換しました。」
構造改革・収益性改善について、欧州事業でデジタルメディア投資の費用効率化と固定費削減が進み、営業利益が黒字へ転換した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、売上増に伴う差益増に加え、販売事業での収益性改善が寄与したほか、デジタルメディア投資強化に伴う費用効率化や固定費削減等により、前年に対し108億円改善の23億円となり、黒字に転換しました。」
欧州事業では販売事業の収益性改善、費用効率化、固定費削減により営業利益が23億円となり、前年の赤字から黒字へ転換した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「加えて、事業ポートフォリオの再構築を中心とした構造改革、DXの推進、在庫縮減等のキャッシュマネジメント強化などトランスフォーメーションについては、計画通り進捗しています。」
構造改革の内容が事業ポートフォリオ再構築、DX、在庫縮減などのキャッシュマネジメント強化へ具体化され、計画通り進捗していると記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「まず、2021年を「変革と次への準備」の期間とし、With / Afterコロナへの対応・準備をしながら、事業ポートフォリオの再構築を中心とした構造改革、財務基盤の強化に集中します。」
感染症下の費用見直し・業績回復策から、2021年の事業ポートフォリオ再構築、財務基盤強化、グローバルトランスフォーメーション委員会による改革推進へ具体化した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「一方、2021年の事業基盤強化に向けて日本事業の在庫適正化、米州事業の構造改革等に迅速に取り組むことから」
2021年の事業基盤強化に向け、日本事業の在庫適正化と米州事業の構造改革を迅速に進める段階を明示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、市場環境の急速な悪化を受けコスト削減に取り組んでいるものの、売上減に伴う差益減や減産に伴う工場生産性の悪化などにより、34億円の損失となりました。」
市場悪化を受けたコスト削減と業績回復策の策定・実行を継続しているが、減産に伴う工場生産性悪化が利益を押し下げた。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「大変厳しい経営環境が続くとみています。そうした環境下にあっても、持続的成長に向けてグローバルブランドへの投資は継続し、年間の費用をゼロベースで見直しながら、業績回復に向けた対応策の策定及び実行に取り組んでいます。」
感染症拡大による環境悪化を受け、費用のゼロベース見直しとコスト削減を迅速に開始し、業績回復策の策定・実行へ進めている。 - FY2019前進有価証券報告書
「構造改革費用の減少などにより、営業損失は前期に対し34億円改善の114億円となりました。」
米州事業では構造改革費用の減少等により営業損失が34億円改善し、欧州事業でも営業損失が58億円減少した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「本年10月に当社は、“Clean”市場においてミレニアルやGeneration Zと呼ばれる若年層を含む幅広いお客さまから高い支持を得ているスキンケアブランド「Drunk Elephant」の買収を発表しました。「SHISEIDO」や「クレ・ド・ポーボーテ」などの日本発ブランドに、グローバルで大きな需要のポテンシャルを有する米国発の同ブランドを加えることにより、主力であるプレステージ・スキンケア事業をさらに強化・発展させるとともに、米州事業の収益基盤を強化します。」
米州事業の収益性改善に向けた具体策として、Drunk Elephantの買収を新たに組み込んだ。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「ブランド別では、収益性が低い直営店の閉鎖などの構造改革を継続している「bareMinerals」の売上が前年を下回りましたが、「SHISEIDO」や「NARS」などのプレステージブランドが成長を継続したほか、フレグランスブランドの「Dolce&Gabbana」が好調に推移しました。売上増に伴う差益増などにより、営業損失は前年に対し20億円減の53億円となりました。」
米州でbareMineralsの直営店閉鎖などの構造改革を継続し、営業損失を前年から20億円縮小した。加えて、当第2四半期累計では世界全地域の構造改革費用としてオフィス移転費用11.86億円を計上している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「加えて、課題であるサプライチェーンの基盤構築、米州・欧州の収益性向上に取り組んでいます。」
サプライチェーン基盤の構築と、米州・欧州の収益性向上を引き続き課題として取り組んでいる。 - FY2018前進有価証券報告書
「さらに、両地域本社で発生する固定費を徹底的に管理強化することにより、強固なコスト構造を実現し両地域ともにのれん償却や“センター・オブ・エクセレンス”に係る費用等を除いた実質の利益で2桁の営業利益率を目指します。」
世界全地域の構造改革に加え、米州ではbareMineralsの新マーケティングと収益性の低い直営店閉鎖、欧州では組織最適化を進め、両地域で実質営業利益率2桁を目指す収益性改善方針を明示した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「世界全地域で推進中の構造改革に伴う臨時的な費用のうち、早期退職者の割増退職金及びBare Escentuals Beauty,Inc.の直営店の閉鎖に係るものです。」
構造改革の具体策として、早期退職に加えてBare Escentuals Beautyの直営店閉鎖を実施していると記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「収益性が低い直営店の閉鎖など構造改革に取り組んでいる「bareMinerals」の売上が前年を下回りましたが」
米州のbareMineralsについて、収益性の低い直営店の閉鎖という具体的な構造改革施策を記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「世界全地域で推進中の構造改革に伴う臨時的な費用のうち、早期退職者の退職割増金等です。」
世界全地域での構造改革が継続中であり、第1四半期には早期退職者の退職割増金等として構造改革費用196百万円を計上している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、収益性改善に向けて、事業やブランドごとの利益管理の徹底、注力する事業やブランドの選択と集中、売上・利益への貢献度が低い商品の削減などにも着手しました。」
事業・ブランド別利益管理、選択と集中、低貢献商品の削減を含む構造改革を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、収益性改善に向けて、事業やブランドごとの利益管理の徹底、注力する事業やブランドの大胆な組み替え、売上・利益への貢献度が低い商品の削減などにも着手しました。」
事業・ブランド別利益管理、注力領域の組み替え、低貢献商品の削減など、構造改革の具体策を継続している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「収益性改善に向けて、事業やブランドごとの利益管理の徹底、注力する事業やブランドの大胆な組み替え、売上・利益への貢献度が低い商品の大幅な削減などにも着手しました。」
構造改革の最終年度において、事業・ブランド別の利益管理、注力領域の組み替え、低貢献商品の削減という具体策に着手した。 - FY2016再掲有価証券報告書
「原価、マーケティングコスト、在庫・サプライチェーンマネジメント、バックオフィスコスト、人件費・生産性の各項目の合計で2017年度までに３カ年累計で600億円超の投資原資を捻出します。」
世界全地域での構造改革を継続し、2017年度までに累計600億円超の投資原資を捻出し、マーケティング・研究開発へ振り向ける計画を示している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「海外を中心として構造改革を着実に推進しながら収益性改善に取り組むなど」
構造改革と収益性改善を継続している。構造改革に伴う早期退職者の割増退職金等の費用は当第3四半期累計期間で1,355百万円と記載されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「海外を中心として構造改革を着実に推進しながら収益性改善に取り組むなど」
海外を中心に構造改革を進め、各地域の売上成長と利益拡大の基盤を構築する方針を記載している。構造改革費用として早期退職者の退職割増金等774百万円も計上している。