売上拡大と売上高総利益率・売上高経常利益率の向上
FY2021に初出。14回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。
- FY2026再定義有価証券報告書
「「中期経営計画2031」においては、引き続き「事業の再構築と更なる成長に向けた基礎固め」をテーマに「既存事業の伸長と新市場・新技術へのチャレンジ」「売上増に対応した製造体制構築、製造設備の拡充」「アライアンスの積極活用」「人的資本経営の導入に向けた土台作り」「資本コストを意識した効率的な経営」を柱とし、経営資源の再配分と重点事業の伸長及び将来の成長に向けた投資を進めるとともに、財務戦略においては、引き続き自己資本の充実と資本効率の最適化を両立させ、株主還元についても安定的な配当を維持することで、持続的な企業価値の向上を目指してまいります。」
中期経営計画2028を更新して中期経営計画2031へ移行し、最終年度を2028年5月期から2031年5月期へ延長した。売上高108億円、営業利益11.6億円、営業利益率10%以上、EBITDA14億円以上を掲げ、施策の範囲も拡大している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社は厳正な品質管理の実施や原材料・商品の安定調達を基本として、新製品の開発や新分野への進出、及び生産効率の改善に努めてまいりました。」
成長と収益性改善に向けた施策として、新製品開発、新分野進出、生産効率改善を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社は厳正な品質管理の実施や原材料・商品の安定調達を基本として、新製品の開発や新分野への進出、及び生産効率の改善に努めてまいりました。」
売上拡大・収益性改善に向けた施策として、新製品開発、新分野への進出、生産効率改善を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社は「健康」と「環境」をテーマに社会に貢献するべく、「中期経営計画2025」の実現に向け、開発強化や収益性改善に取り組んでおります。」
中期経営計画2025の実現に向け、開発強化と収益性改善を進める方針を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社では、2025年5月期を最終年度とする3か年計画『中期経営計画2025』を策定しております。長期ビジョンとしての2032年5月期売上高100億円・営業利益率10%以上に向けて、成長に向けた取り組みを強化する3か年と位置付けており、開発強化と収益性改善を主要なテーマとしております。」
中期経営計画2025と2032年5月期の長期ビジョンを継続し、2025年5月期の目標として売上高7,000百万円以上、営業利益600百万円以上、営業利益率8.5%以上、ROE15%以上、自己資本比率35%以上を示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社は「健康」と「環境」をテーマに社会に貢献するべく、「中期経営計画2025」の実現に向け、開発強化や収益性改善に取り組んでおります。」
中期経営計画2025の実現に向け、開発強化と収益性改善に取り組む方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社は「健康」と「環境」をテーマに社会に貢献するべく、「中期経営計画2025」の実現に向け、開発強化や収益性改善に取り組んでおります。」
中期経営計画2025の実現に向け、開発強化と収益性改善に取り組む方針を再掲している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「2024年5月期を最終年度として策定した3か年計画の目標であった売上高5,800百万円は1年前倒して達成見込みとなりました。そこで、売上計画の見直しに加え、様々な経営環境の変化の影響を織り込み、この度新たに2025年5月期を最終年度とする3か年計画『中期経営計画2025』を策定いたしました。当社の10年後の姿を、『豊富なノウハウと確かな技術を活かし、顧客の問題を解決するオンリーワン企業』と定め、売上高100億円・営業利益率10%以上を目指してまいります。」
従来の2024年5月期売上高5,800百万円目標が1年前倒しで達成見込みとなり、2025年5月期を最終年度とする新計画へ移行した。10年後に売上高100億円、営業利益率10%以上を目指す内容へ、目標の時間軸と水準が具体化・拡大している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社は中期的には売上の拡大と併せて、より収益力を高めていくことが必要と考えております。3事業それぞれの顧客ニーズ、市場動向を見据えた新たな取り組み、当社保有設備を活用した付加価値の高い製品拡販、海外展開を事業拡大の施策として売上拡大を目指します。併せて生産効率の向上を図りながら、売上高総利益率、売上高経常利益率の向上を目指す方針であります。」
売上拡大と収益力向上を目標とし、新たな取り組み、設備活用、付加価値製品の拡販、海外展開、生産効率向上を手段として挙げている。