業績予想達成に向けたプロジェクトマネジメント強化
FY2018-Q1に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「今後につきましては、経営方針に沿った様々な施策を積極的に講じるとともに、より魅力的なソリューションやサービスの提供により、計画の達成に向けて、邁進してまいります。」
経営方針に沿った施策とソリューション・サービスの提供により、計画達成を目指す方針を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「今後につきましては、経営方針に沿った様々な施策を積極的に講じるとともに、より魅力的なソリューションやサービスの提供により、計画の達成に向けて邁進してまいります。」
経営方針に沿った施策とソリューション・サービスの提供により、計画達成を目指す方針を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「今後につきましては、経営方針に沿った様々な施策を積極的に講じるとともに、より魅力的なソリューションやサービスの提供により、2022年８月４日に公表いたしました連結業績予想の達成に向けて、邁進してまいります。」
経営方針に沿った施策とソリューション・サービスの提供により、2022年8月4日公表の連結業績予想の達成を目指す方針を再確認している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「今後につきましては、経営方針に沿った様々な施策を積極的に講じるとともに、延期となった案件の確実な獲得及びプライム案件等の高利益が見込まれる優良案件の獲得を推進し、2020年８月６日に公表いたしました連結業績予想の達成に向けて、邁進してまいります。」
延期案件の獲得と、プライム案件等の高利益が見込まれる優良案件の獲得を、連結業績予想達成に向けた具体策として示した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益につきましては、プロジェクトマネジメントの強化により、不採算案件を抑制したこと等により、営業利益は295百万円（前年同期比12.4％増）、経常利益は301百万円（前年同期比13.2％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は202百万円（前年同期比39.5％増）となりました。」
プロジェクトマネジメント強化による不採算案件の抑制を継続し、FY2020-Q1の営業利益295百万円、前年同期比12.4％増を記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の連結業績におきましては、売上品目「システム開発」等の案件の受注が堅調に推移し、売上高は19,604百万円（前期比4.0％増）となりました。利益につきましては、プロジェクトマネジメントの強化により、不採算案件を抑制し、開発作業の効率化が図れたこと、」
プロジェクトマネジメント強化により不採算案件を抑制し、営業利益は1,770百万円、前期比23.3％増となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、プロジェクトマネジメントの強化により、不採算案件を抑制し、開発作業の効率化が図れたこと、また、前年度から調査や提案を進め、獲得に向けて活動しておりました案件が受注できたこと等により、営業利益は14億97百万円（前年同期比37.7％増）、経常利益は15億14百万円（前年同期比37.5％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億円（前年同期比40.9％増）となりました。」
プロジェクトマネジメントの強化による不採算案件の抑制・開発効率化を継続し、営業利益等の増加を記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「利益につきましては、プロジェクトマネジメントの強化により、不採算案件を抑制し、開発作業の効率化が図れたこと、また、前年度から調査や提案を進め、獲得に向けて活動しておりました案件が受注できたこと等により、営業利益は７億88百万円(前年同期比34.9％増)、経常利益は７億95百万円(前年同期比34.0％増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は５億８百万円(前年同期比35.6％増)となりました。」
プロジェクトマネジメント強化による不採算案件の抑制・開発効率化を説明し、営業利益788百万円、前年同期比34.9％増となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「今後もプロジェクトマネジメントの強化等の施策を積極的に講じるとともに、より魅力的なソリューション・製品の創出・提供を図り、第５次中期経営計画の達成に向けて、引続き活動してまいります。」
プロジェクトマネジメント強化とソリューション・製品の創出・提供を継続し、第5次中期経営計画の達成を目指す方針を再確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「利益につきましてはプロジェクトマネジメント強化等の施策により、前期において発生した不採算案件を抑制できたほか、利益率の高いパッケージ製品の受注が堅調に推移したこと、また「グループ経営の効率化」の施策として実施した株式会社CIJソリューションズの吸収合併による効果として、販売費及び一般管理費が圧縮されたこと等により、営業利益は14億36百万円（前期比19.6％増）、経常利益は14億56百万円（前期比18.8％増）となりました。」
プロジェクトマネジメント強化により前期発生の不採算案件を抑制できたと説明し、営業利益14億36百万円、前期比19.6％増を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「受注は堅調であることから、業績予想の達成に向けて、今後も継続してプロジェクトマネジメントの強化等の施策を積極的に講じるとともに、より魅力的なソリューション・製品の創出・提供により、確実な利益の確保を図ってまいります。」
プロジェクトマネジメントの強化とソリューション・製品の創出・提供を継続し、利益確保を図る方針を再掲している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「今後も継続して平成29年８月９日に公表の業績予想の達成に向けて、プロジェクトマネジメントの強化等の施策を積極的に講じるとともに、より魅力的なソリューション・製品の創出・提供により、確実な利益の確保を図ってまいります。」
業績予想の達成と利益確保に向けた施策として、プロジェクトマネジメントの強化と魅力的なソリューション・製品の創出・提供を初めて明示している。