優秀人材の量的拡大による事業基盤の強化
FY2016に初出。39回の記載のうち28回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「社員自身の自己研鑽として「社員全員が四半期に１件以上の研修を受講する」ことを目標に掲げております。」
全社員の四半期1件以上の研修受講目標を継続し、当年度の受講率は1Q55.0%、2Q60.9%、3Q63.8%、4Q48.5%となった。生成AI開発プロセスの共有やRAGの実践的ハンズオン研修も実施した。 - FY2025前進有価証券報告書
「社員自身の自己研鑽として「社員全員が四半期に１件以上の研修を受講する」ことを目標に掲げております。当連結会計年度における四半期ごとの研修受講率は以下のとおりであります。１Ｑ ２Ｑ ３Ｑ ４Ｑ 研修受講率（%） 52 61 63 59」
全社員の四半期研修受講目標に対し、当年度の受講率を52%、61%、63%、59%と開示した。前年度の50%、48%、53%、38%から各四半期で上昇している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「営業支援（SFA）、顧客管理（CRM）等の機能を備えたSalesforce社の製品に関して、専門の知識を有する要員の育成を実施し、同製品のコンサルティングパートナーに認定されました。」
特化型SEの育成について、Salesforce製品の専門要員を育成し、同製品のコンサルティングパートナー認定を受ける段階へ進んだ。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、社員自身の自己研鑽として「社員全員が四半期に１件以上の研修を受講する」ことを目標に掲げております。当連結会計年度における四半期ごとの研修受講率は以下のとおりであります。」
特化型SEの育成について、全社員の四半期研修受講目標を設定し、四半期ごとの受講率（50％、48％、53％、38％）及びPMP・IPA・ベンダー資格の保有率を開示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「・DX推進に不可欠であるデータ利活用、AI技術等のスペシャリスト育成プログラムを継続して実施いたしました。・資格取得支援制度を拡充し、社員が積極的に外部資格を取得できるように見直しました。・リーダー層を対象として経営戦略や全社的な課題をテーマとした研修を実施し、広い視野を持つSEの育成に取り組みました。」
データ利活用・AIのスペシャリスト育成、資格取得支援及びリーダー層向け研修を継続している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「・DX推進に不可欠であるデータ利活用、AI技術等のスペシャリスト育成プログラムを継続して実施いたしました。 ・資格取得支援制度を拡充し、社員が積極的に外部資格を取得できる制度を整えました。 ・リーダー層を対象として経営戦略や全社的な課題をテーマとした研修を実施し、広い視野を持つSEの育成に取り組みました。」
データ利活用・AIのスペシャリスト育成と資格取得支援を継続し、新たにリーダー層向けの経営戦略・全社課題研修を実施した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「・DX推進に不可欠であるデータ利活用、AI技術等のスペシャリスト育成プログラムを開始いたしました。・資格取得支援制度を拡充し、社員が積極的に外部資格を取得できる制度を整えました。」
特化型SEの育成について、データ利活用・AI技術のスペシャリスト育成プログラムを開始し、外部資格取得支援制度も拡充した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「・技術分野においては、益々増加しているクラウドサービスを使用した案件の更なる獲得を目指し、当該知識や技術を必要とする部門の社員を対象として、特別カリキュラムにて社内教育を継続して実施しました。その結果、目標としていたクラウドサービス関連資格を取得することができました。・マネジメント分野においては、PMP（プロジェクトマネジメント・プロフェッショナル）の取得推進とマネジメントのスペシャリストを育成するプログラムであるPMメンタリングを継続して実施いたしました。」
クラウドサービス関連教育・資格取得、PMP取得推進及びPMメンタリングを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「益々増加しているクラウドサービスを使用した案件の更なる獲得を目指し、当該知識や技術を必要とする部門の社員を対象として、特別カリキュラムにて社内教育を継続して実施しました。その結果、目標としていたクラウドサービス関連資格を取得することができました。・マネジメント分野においては、PMP（プロジェクトマネジメント・プロフェッショナル）の取得推進とマネジメントのスペシャリストを育成するプログラムであるPMメンタリングを継続して実施いたしました。」
クラウドサービス関連教育・資格取得、PMP取得推進及びPMメンタリングを継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「・益々増加しているクラウドサービスを使用した案件の更なる獲得を目指し、当該知識や技術を必要とする部門の社員を対象として、特別カリキュラムにて社内教育を継続して実施しました。その結果、目標としていたクラウドサービス関連資格を取得することができました。」
クラウドサービス関連の社内教育と資格取得を継続している。資格取得自体は過去にも記載済みで、新たな方向転換は示されていない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、これらの能力に特化したスペシャリストの育成を推進するため、社員の能力に合わせたキャリアアップを推進し、個々のスキルアップを図ります。また、教育体制の強化に加え人材開発面への投資も行なってまいります。」
特化型SEの育成、キャリアアップ、教育体制強化及び人材開発投資を継続する方針を再確認している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「プロジェクトマネージャのスペシャリストを育成するための教育施策として、PMメンタリング研修を開始いたしました。」
特化型SE育成の一環として、プロジェクトマネージャのスペシャリスト育成を目的とするPMメンタリング研修を新たに開始した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「・その他にも技術や業務知識等の習得を強化すべく、各種外部研修への参加を推進いたしました。・当社グループ全体としてマネジメントを強化するため、リーダレベルの社員に向けてマネジメント関連研修の情報を積極的に発信し、研修への参加を推進いたしました。」
クラウド資格取得に加え、外部研修への参加と、リーダレベル社員向けのマネジメント研修参加を推進した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「「b. 特化型SEの育成推進」では、近年増加しているクラウドサービスを使用した案件の更なる獲得を目指し、当該知識や技術を必要とする部門の社員を対象として、特別カリキュラムにて社内教育を実施しました。その結果、目標としていたクラウドサービス関連資格を取得することができました。また、管理職向けのリーダー研修や情報処理技術者試験研修等の社内研修を継続して実施しており、マネジメント力、IT技術力の強化を推進しました。」
クラウドサービス関連資格の取得という到達を記載し、特別カリキュラム、リーダー研修、情報処理技術者試験研修を実施した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「② 特化型SEの育成推進」
従来の「優秀人材の量的拡大による事業基盤の強化」から、IT技術、マネジメント、業務知識等に特化したスペシャリストの育成と組合せによる対応能力強化へ、経営方針を再定義した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「新卒採用強化のための取り組みとして、学内セミナーや合同企業説明会にオンラインで参加し、学生の育成支援と当社グループの属するIT業界及び当社についての認知度向上に取り組みました。また、オンラインでの採用活動強化の一環として、会社説明やプロジェクトストーリーを動画で配信する取組みを開始しました。」
オンラインでの学内セミナー・合同説明会への参加に加え、会社説明やプロジェクトストーリーの動画配信を新たに開始した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「・新卒採用強化のための取り組みとして、会社説明会やインターンシップをオンラインで実施し、学生の育成支援と当社グループの属するIT業界及び当社についての認知度向上に取り組みました。・経験者採用強化のための取り組みとして、新たにエージェントマネジメントサービスを導入し、応募者の増加を図りました。」
会社説明会・インターンシップのオンライン実施に加え、新たにエージェントマネジメントサービスを導入した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「人材確保のための取組みとして、2021年度（新卒は2022年４月入社予定者）の採用計画を立案いたしました。また、新卒採用においては、例年開催しているインターンシップをオンライン形式で開催し、当社グループの属するIT業界及び当社についての認知度の向上を積極的に図りました。」
2021年度採用計画を立案し、新卒インターンシップをオンライン形式へ移行した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「新卒採用強化のための取り組みとして、全国に複数の分校を持つ学校法人との関係強化及びIT技術者の育成のため、同法人のIT技術教育アドバイザーとして当社の執行役員を選出し、学生の育成支援に取り組みました。・開催を予定していた企業説明会は対面での開催を中止し、Webでの開催を従前より早めて実施いたしました。また、神奈川県の企業が参加するWebでの合同企業説明会へ参加いたしました。・経験者採用強化のための取り組みとして、複数の合同説明会へ参加いたしました。また、求人掲載媒体を増やすことで、応募者の増加を図りました」
学校法人との関係強化、IT技術教育アドバイザーの選出、学生の育成支援を実施した。新型コロナウイルス感染症への対応として、対面説明会を中止しWeb説明会へ前倒しで移行したほか、経験者採用では合同説明会参加と求人媒体拡大を継続した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「・新卒採用強化のための取り組みとして、インターンシップを本社のある関東地区のほか、関西地区でも開催し、参加者数の増加を図りました。また、インターンシップ参加者を対象として、社員との座談会やセミナーを開催し、当社グループの属するIT業界及び当社についての認知度の向上を積極的に図りました。・経験者採用強化のための取り組みとして、複数の合同説明会へ参加いたしました。また、求人掲載媒体を増やすことで、応募者の増加を図りました。」
インターンシップを関西地区にも拡大し、座談会・セミナーを開催したほか、経験者採用では合同説明会への参加と求人媒体の拡大を実施した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「人材確保のための取組みとして、2020年度（新卒は2021年４月入社予定者）の採用計画を立案いたしました。また、新卒採用においては、例年開催しているインターンシップの回数を増やし、当社グループの属するIT業界及び当社についての認知度の向上を積極的に図りました。プロジェクトマネージャ育成のための施策として、グループ全体でPMP（Project Management Professional)資格の取得に向けた研修を開催いたしました。」
2020年度採用計画を立案し、2021年4月入社予定者を含む採用計画の時間軸を明示した。インターンシップ回数の増加と、グループ全体でのPMP資格取得研修を実施した。 - FY2019前進有価証券報告書
「管理職研修、営業力強化研修、技術力向上研修等を実施するとともに、若手社員のスキルアップのため、国家資格である情報処理技術者資格及びPMP（Project Management Professional）資格の取得を推進いたしました。2019年６月末現在、代表的な公的資格取得者数はのべ1,676名となり、この内PMP資格取得者数は前期比２名増の162名となりました。」
大学訪問・説明会・選考フロー見直し等の採用施策に加え、研修と資格取得を実施し、PMP取得者数が162名へ増加した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「・新卒採用強化のための取組みとして、当社で活躍するOB・OG社員をリーダーとしたチームによる大学訪問を実施し、大学とのコネクションの強化を図りました。また、当社の認知度を高めることを目的として、大学内で開催される企業説明会に多数参加したほか、全国４ヶ所で開催された合同企業説明会へ参加いたしました。・経験者採用においては、応募者数の増加を目的として合同説明会へ積極的に参加いたしました。」
OB・OG社員による大学訪問に加え、大学内説明会への多数参加及び全国4か所の合同企業説明会への参加を実施した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「・新卒採用強化のための取組みとして、当社で活躍するOB・OG社員をリーダとしたチームによる大学訪問を実施し、大学とのコネクションの強化を図りました。・新卒採用、経験者採用ともに、応募者数の増加を目的として合同説明会へ積極的に参加いたしました。」
OB・OG社員による大学訪問と、新卒・経験者向け合同説明会への参加を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「新卒採用強化のための取組みとして、昨年度にトライアルとして開始した「卒業生による採用チームプロジェクト」を本格的に始動いたしました。本プロジェクトでは、当社で活躍するOB・OG社員をリーダとしたチームを編成し、各大学を訪問することにより、大学とのコネクションの強化を図っております。また、グループ全体でPMP（Project Management Professional)フォーラムを開催いたしました。」
卒業生による採用チームプロジェクトを本格始動し、大学訪問を実施した。加えて、PMPフォーラムを開催して社員のマネジメント力強化とグループ意識の醸成を図った。 - FY2018前進有価証券報告書
「新卒及び経験者採用活動強化のための取組みとして、当社グループへの認知度及び理解度の向上を目的とした動画を制作いたしました。この動画は当社及びグループ会社のホームページに掲載したほか、会社説明会での利用や入社予定者への配布等、積極的に活用しております。・新卒採用においては、各大学とのコネクションを強化するため、OB・OG社員による学校訪問や当社の地方拠点がある地域での採用活動を行いました。更に昨年度に引続き、就職を希望する学生に向けて、インターンシップを実施いたしました。・経験者採用においては、応募者数を増加させるため、転職エージェントを拡大し、合同説明会へも積極的に参加いたしました。・管理職研修、営業力強化研修、技術力向上研修等を実施するとともに、若手社員のスキルアップのため、国家資格である情報処理技術者資格及びPMP(Project Management Professional)資格の取得を推進いたしました。平成30年６月末現在、代表的な公的資格取得者数はのべ1,706名となり、この内PMP資格取得者数は前期末比21名増の160名となりました。」
採用広報、大学・地方拠点での採用、転職エージェント拡大、研修・資格取得を実施し、公的資格取得者数1,706名、PMP取得者160名に到達した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「新卒及び経験者採用活動強化のための取組みとして、当社グループについての認知度及び理解度の向上を目的とした動画の制作を行いました。動画は当社及びグループ会社のホームページに掲載したほか、会社説明会での利用や入社予定者への配布等、積極的に活用しております。・新卒採用においては、各大学とのコネクションを強化するため、OB・OG社員による学校訪問を行いました。更に昨年度から引続き、就職を希望する学生に向けて、インターンシップを実施いたしました。」
採用広報動画、OB・OG社員による学校訪問及びインターンシップを継続している。新たな採用施策の方向転換は示されていない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「新卒及び経験者採用活動強化のための取組みとして、当社グループについての認知度及び理解度の向上を目的とした動画の制作を行いました。動画は当社及びグループ会社のホームページに掲載したほか、会社説明会での利用や入社予定者への配布等、積極的に活用しております。・新卒採用においては、各大学とのコネクションを強化するため、OB・OG社員による学校訪問を行いました。」
採用広報動画の制作・活用に加え、OB・OG社員による大学訪問を実施した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「「①優秀人材の量的拡大による事業基盤の強化」において、新卒及び経験者採用活動強化のための取組みとして、当社グループについての認知度及び理解度の向上を目的とした動画の制作を行いました。動画は当社及びグループ会社のホームページに掲載したほか、会社説明会での利用や入社予定者への配布等、積極的に活用しております。」
新卒・経験者採用の強化に向け、採用広報動画を制作し、ホームページ、会社説明会、入社予定者への配布で活用した。 - FY2017前進有価証券報告書
「管理職研修、営業力強化研修、技術力向上研修等を実施するとともに、若手社員のスキルアップのため、国家資格である情報処理技術者資格及びPMP(Project Management Professional)資格の取得を推進いたしました。この結果、平成29年６月末現在、情報処理技術者資格取得者数はのべ1,567名（前期比29名増）、PMP資格取得者数は139名（前期比2名増）となりました。」
採用・研修施策を継続し、資格取得者数の増加という測定可能な進展を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「新卒者の採用活動強化の取組みとして、各種採用媒体の活用や企業説明会の開催を推進するとともに、学校訪問を積極的に行い採用チャネルの拡大を図りました。また、就職を希望する学生に向けて、当社グループの属するIT業界及び当社についての認知度の向上を目的としたインターンシップを実施したほか、複数の大学よりお招きいただき特別講義を行いました。」
新卒者・経験者の採用活動について、従来の採用媒体、学校訪問、インターンシップ、採用フロー見直し等を継続している。複数大学での特別講義も記載されたが、採用施策の基本的な方向に実質的な変更はない。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「経験者の採用活動強化の取組みとして、選考のスピードアップを図るため採用フローの見直しを行いました。また、応募者数を増やすため、合同企業説明会等の経験者採用関連イベントへ積極的に参加いたしました。」
新卒採用に加え、経験者採用で採用フローを見直し、採用イベントへの参加を進めた。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「新卒者の採用活動強化の取組みとして各種採用媒体の活用や企業説明会の積極実施等を推進するとともに、学校訪問を積極的に行い採用チャネルの拡大を図りました。また、当社グループの属するIT業界及び当社についての認知度の向上を目的としたインターンシップも開催いたしました。」
採用媒体、企業説明会、学校訪問、インターンシップを具体的に実施し、採用チャネルを拡大した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループにおきましては、中長期的な社員数増強に向けた採用活動の強化を行ってまいります。また、優秀な人材を増やすため、技術者、プロジェクトマネージャ及び経営管理者それぞれの社員層のスキルアップを図ります。」
採用強化、技術者・PM・経営管理者の育成を事業基盤強化の手段として掲げている。