人材強化・製作環境整備に伴う製作原価上昇
FY2018に初出。18回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
東映アニメーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026対処有価証券報告書
「収益性の高い海外商品化権販売の好調に加え、前年同期の新作映像分の製作原価減少により、原価率は47.5％となりました。」
前期に高まった製作原価・評価損の影響が後退し、原価率は52.0％から47.5％へ低下した。 - 2026-05-13対処業績予想の修正
「投資有価証券評価損 182 5」
投資有価証券評価損は前年度の182百万円から5百万円へ減少した。 - FY2025対処有価証券報告書
「前年の「聖闘士星矢The Beginning」の評価損計上の影響消失に加え、収益性の高い配信権販売や版権事業の好調により、原価率は52.0％となりました。」
前期に発生した大型作品の棚卸資産評価損の影響が消失し、配信権販売・版権事業の好調も加わって原価率と映像事業の収益性が改善した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「棚卸資産評価損 3,593 百万円」
製作作品の収益性低下に伴う棚卸資産評価損が3593百万円計上され、製作原価・利益を圧迫した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「「聖闘士星矢 The Beginning」の棚卸資産の評価損を計上したこと等により、セグメント利益は27億33百万円（同57.0％減）」
作品製作に関連する棚卸資産評価損が実際に計上され、映像製作・販売事業の利益を圧迫した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
製作人材、製作環境、働き方改革等に関する既存の課題・リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「製作現場においては「働き方改革」推進での残業時間削減や労働生産性の再検討、ＣＧ・デジタル作画をはじめとしたアニメーション製作技術の急速な進化への対応等、さまざまな課題が山積するなか、人気作品・コンテンツの開発競争は更に激化しています。」
働き方改革、労働生産性、CG・デジタル作画への対応を製作現場の継続的課題として記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
製作人材、製作環境、働き方改革等に関する既存の課題について、重要な変更や新たな課題はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
製作人材、製作環境、働き方改革等に関する既存の課題について、重要な変更や新たな課題はないとしている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「この結果、映像製作・販売事業全体では、売上高は76億84百万円（前年同期比78.1％増）、利益については、大型劇場作品に係る製作原価が増加したことを主因に、セグメント利益は５億54百万円（同41.6％減）と大幅な増収減益となりました。」
大型劇場作品に係る製作原価の増加が実際に発生し、映像製作・販売事業の利益を圧迫した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
製作人材、製作環境、働き方改革等に関する既存の課題について、重要な変更や新たな課題はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
製作人材、製作環境、働き方改革等に関する既存の課題について、重要な変更や新たな課題はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
製作人材、製作環境、働き方改革等に関する既存の課題について、重要な変更や新たな課題はないとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「製作現場においては「働き方改革」推進での残業時間削減や労働生産性の再検討、ＣＧ・デジタル作画をはじめとしたアニメーション製作技術の急速な進化への対応等、さまざまな課題が山積するなか、人気作品・コンテンツの開発競争は更に激化しています。」
働き方改革、労働生産性、製作技術の進化への対応が製作現場の継続的な課題として記載されている。 - FY2021-Q3製作本数・映像展開の縮小が売上原価低下に寄与有価証券報告書
「この結果、映像製作・販売事業全体では、収益性の高い海外映像の売上が増加したことや、映像展開縮小に伴う売上原価減少等により、売上高は146億３百万円（前年同期比6.7％減）、セグメント利益は41億77百万円（同8.5％増）と減収増益となりました。」
映像展開の縮小に伴う売上原価の減少が、海外映像売上の増加とともに利益増加要因として記載された。 - FY2021-Q2製作本数減少により売上原価が低下有価証券報告書
「一方、劇場作品の公開本数並びにテレビ作品の納品本数が減少したため、売上原価は低下しました。」
人材強化や働き方改革に伴う製作費上昇リスクが続く一方、当四半期は製作本数・納品本数の減少により売上原価が低下した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「また、製作本数の減少や働き方改革による製作費の増加など、製作部門を取り巻く内的環境も厳しさを増しております。」
製作本数減少と働き方改革による製作費増加が、製作部門を取り巻く環境の悪化として明示された。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「この結果、映像製作・販売事業全体では、売上高は162億23百万円（前連結会計年度比1.8％増）となりましたが、将来に向けての人材強化と製作環境の整備等により製作原価が上昇したことから、セグメント利益は24億23百万円（同30.6％減）と増収減益となりました。」
人材強化・製作環境整備という成長施策に伴う製作原価上昇が実際に発生し、映像製作・販売事業の利益を圧迫した。