新たな事業コンセプト「On Digital」
FY2019-Q2に初出。14回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-08-14。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「具体的には、従来の受託型システム開発サービスを中心とした事業モデルからの脱却を図り、クラウド技術を活用したサブスクリプション型サービスの提供へと、ビジネスモデルの転換を進めております。これにより、プロジェクト単位での一過性の収益に依存する構造から、月額課金等による継続的かつ安定的な収益の獲得を目指す、ストック型キャッシュフロー経営への移行を推進しております。」
従来の受託型システム開発から、クラウドを活用したサブスクリプション型サービスとストック型キャッシュフロー経営へ移行する事業モデル改革として、従来方針が明確に整理された。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループでは、ソリューション事業においてデジタル社会の進展に対応し、DX・AX領域へ中長期的な成長を見据えた戦略的投資および当社事業モデルの革新を推進してまいりました。特に、安定した収益基盤の確立を目指し、クラウド型事業モデルへの転換を積極的に進めております。」
独自DXサービス開発の方針が、DX・AXへの戦略投資、事業モデル革新、クラウド型事業モデルへの転換として引き続き具体化されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社グループは、ソリューション事業におきまして、今般のクラウド社会に対応すべくDX・AX事業へ積極的な投資を継続しており、安定した収益を確保できるクラウド型事業モデルへの転換を積極的に図っております。」
独自DXサービス開発の方針が、クラウド社会への対応、DX・AX投資、安定収益を目指すクラウド型事業モデルへの転換として具体化されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、ソリューション事業において、今般のデジタル社会に対応すべくDX・AX事業へ積極的な投資を行っております。」
「On Digital」および独自DXサービス開発の方針について、DX・AX事業への積極的投資を行う段階へ具体化している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、エンターテインメント事業においては、エンターテインメントと当社独自のDXソリューション技術の融合による新しいサービスの創出など、作品のエンターテインメント力・完成度を追求しました。」
エンターテインメント分野へのDX技術の応用と、新しいサービスの創出に取り組む事業コンセプトが継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、"今日より明日、明日よりその先の未来へ"をモットーに、独自のデジタルトランスフォーメーションサービスの開発に取り組んでおります。」
独自のデジタルトランスフォーメーションサービスを開発する事業コンセプトが継続している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「子会社売却で得た資金を積極的にDX事業へ投資しており、事業転換を図っております。」
「On Digital」およびDXサービス開発の方針について、子会社売却で得た資金をDX事業へ投資し、事業転換を図るという資金面を含む具体的な展開が示された。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、あらゆるモノをデジタル化することで豊かな社会を実現するとした事業コンセプト「on Digital」を掲げ、独自のデジタルトランスフォーメーションサービスの開発に取り組んでおります。」
「on Digital」の理念が、独自のデジタルトランスフォーメーションサービスの開発という具体的な取り組みに進展している。 - FY2019-Q3引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、これまでも地図情報や画像解析など、あらゆる分野のデジタル化に取り組んでまいりましたが、今般、このデジタル化技術をさらに拡張し、エンターテインメント分野に応用することで、IoT社会の深層にある潜在的価値の発見に取り組んでまいります。」
「On Digital」の対象が、従来のあらゆる情報のデジタル化という理念から、地図情報・画像解析で培った技術をエンターテインメント分野へさらに拡張する方向へ具体化され、適用範囲が広がっている。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「本年８月には、株式交換によって完全子会社とした株式会社OSK日本歌劇団を通じて、当社グループの新たな事業コンセプト「On Digital」を発表しました。「On Digital」は、IoTが急速に普及する環境において、あらゆる情報をデジタル化することによって経済的な付加価値を高め、豊かな社会を実現するとの考えに基づいています。」
OSK日本歌劇団の完全子会社化を契機に、あらゆる情報のデジタル化によって経済的付加価値を高め、豊かな社会を実現する新たな事業コンセプトを発表した。