技術者の育成と開発体制の強化
FY2016に初出。15回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- FY2026前進有価証券報告書
「前連結会計年度に比べ従業員数が23名増加しております。主な理由は、ソリューション事業において、次世代AI分野の技術力強化を目的として技術者を採用したことによるものであります。」
次世代AI分野の技術者採用により、連結従業員数が前年度比23名増の224名となった。 - 2026-05-15前進決算
「次世代AI分野の技術力強化に向けた人材の採用・育成、翌期入社予定者の採用活動の推進」
次世代AI分野の技術力強化を目的とする採用・育成と翌期入社予定者の採用活動が実施された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「次世代ネットワーク分野における技術力強化を目的として採用した2025年４月入社の新卒技術者30名に対し、クラウド領域を中心とした人材育成に注力し、技術研修および実務配属を通じて即戦力化を推進したこと、さらに、当該分野の需要拡大を背景に、2026年４月入社予定の技術者採用活動を積極的に進めた」
次世代ネットワーク人材について、2025年4月入社の新卒技術者30名に技術研修・実務配属を行い、即戦力化を推進した。加えて、2026年4月入社予定者の採用活動も進めている。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、次世代ネットワーク分野における人材採用の強化として、2025年４月１日付で新卒社員31名を採用し、これにより技術者数は、前期末の157名から187名へと増加し、約19％の伸びとなりました。さらに、ネットワーク関連資格をはじめとする各種資格の取得を支援しており、当期は延べ104名の社員に対して報奨金を支給し、クラウド人材の育成とそのスキルアップを積極的に進めております。」
次世代ネットワーク人材について、新卒31名の採用により技術者数が157名から187名へ増加し、延べ104名への資格取得報奨金支給も実施した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「加えて、本投資に対応する次世代ネットワーク人材の採用および既存社員のスキルアップなど社内人材への先行投資を行ったことから、営業損失となりました。」
クラウドサービス事業の拡大に対応し、次世代ネットワーク人材の採用と既存社員のスキルアップへの先行投資を実施したことが具体的に記載されている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「次の成長分野であるクラウドサービス事業を拡大するための次世代ネットワーク人材の採用・育成などの社内投資を行った」
クラウドサービス事業の拡大を目的に、次世代ネットワーク人材の採用・育成への社内投資を実施したことが記載されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「そのため当社グループは、積極的な採用活動や個々の能力に応じた教育研修を通じて、優秀かつユニークな人材の育成に注力してまいります。」
積極採用と個々の能力に応じた教育研修を通じた人材育成方針が継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「既存顧客からの継続的な受注に対して一昨年から進めている社員の採用・教育強化が功を奏したことから、売上は前年同四半期実績より増加しました。」
一昨年から進めてきた社員の採用・教育強化について、既存顧客からの継続受注に対して効果があったと記載されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「今後の需要に備えるため、自社主力製品の次世代ビジネスモデル化（サブスクリプション化：定額制）に伴う開発やAI顔認証技術の開発、また主要顧客を中心とした旺盛なIT投資に対応するための社員採用を強化したことなど、開発費や採用・教育費が先行したことから減益となりました。」
AI顔認証や次世代ビジネスモデルへの開発に加え、需要対応のため社員採用を強化した。採用・教育費が先行費用として発生している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「一方で、旺盛な需要に対応するため社員採用に投資したことや、教育費など先行する費用が増加することとなりました。」
旺盛な需要への対応策として社員採用への投資を行い、教育費などの先行費用が増加したことが記載されている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このため当社グループは、技術者の育成が急務であると考え、新卒採用を強化し、徹底したOJTやeラーニングを通じて技術者の育成を優先しました。現在ではいずれの技術者も実践段階へと進んでおり、技術者の不足は解消しつつあります。」
新卒採用、OJT、eラーニングを通じた育成について、技術者が実践段階へ進み、不足が解消しつつあるとの進捗が記載されている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このため当社グループは、技術者の育成が急務であると考え、新卒採用を強化し、徹底したOJTやeラーニングを通じて技術者の育成を優先することとしました。このため、人件費や教育に係る費用（合計約40百万円）が先行したことで、一時的に利益を圧迫することとなりました。」
技術者不足への対応として、新卒採用の強化、OJT、eラーニングを優先する方針が具体化された。育成関連費用は合計約40百万円で、利益を一時的に圧迫したと記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「高度な技法を柔軟に活用できるプロジェクトマネージャーや、堅牢な情報セキュリティに対応できる技術者の計画的な育成を行い、AI・IoTがもたらす高度情報化社会へとお客様をリードする技術者体制を構築してまいります。」
AI・IoT対応のプロジェクトマネージャーおよびセキュリティ技術者を計画的に育成する方針が継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このソリューションビジネスを推進するため、当社グループでは、専門知識や最新技術に基づくスキル教育を充実させることや、社員の能力や意欲を高めるキャリアパス制度の推進、困難なニーズに主体的に挑戦できる評価制度の構築など、人材価値を最大限発揮できるさまざまな施策を通じて、お客様が真に求める高度な要求に対処できる技術者を育成するとともに、自社パッケージを中心としたソリューション製品の拡充することで、当社グループの中長期的な成長と経営基盤の強化を目指してまいります。」
スキル教育に加え、キャリアパス制度、評価制度を通じて高度な要求に対応する技術者を育成する方針が記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「高度な技法を柔軟に活用できるプロジェクトマネージャーや堅牢な情報セキュリティに対応できる技術者の計画的な育成を行い、IoTがもたらす革新的な情報化社会へと顧客をリードする体制を構築してまいります。」
プロジェクトマネージャーおよび情報セキュリティ対応技術者の計画的育成を、IoT対応体制の構築手段として掲げている。