電通総研（4812）・施策再掲
不採算案件の発生防止策の強化
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2020。
8記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
プロジェクトの工数超過・納期遅延による不採算化92社が書いているテーマ・逆風91社・追い風3社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。54社中17社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに27社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている92社のうち14社を表示しています。上の文は92社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020再掲有価証券報告書
「また、社長直轄の「不採算案件撲滅委員会」を設置し、不採算案件の早期収束と発生の防止に取り組んでおります。」
不採算案件撲滅委員会による早期収束・発生防止の取り組みが通期でも継続して示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、社長直轄の「不採算案件撲滅委員会」を設置し、不採算案件の早期収束と発生の防止に取り組んでおります。」
社長直轄の不採算案件撲滅委員会による不採算案件の早期収束・発生防止が通期でも継続して示された。 - FY2018対処有価証券報告書
「また、社長直轄の「不採算案件撲滅委員会」を設置し、不採算案件の早期収束と発生の防止に取り組んでおります。」
不採算案件撲滅委員会による早期収束・発生防止の取り組みが継続しており、業績面では前期の不採算案件の影響が解消したと説明された。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「利益面につきましては、前年同期に減益要因となった不採算案件の影響が解消したことから、増益となりました。」
前年同期に減益要因となった不採算案件の影響が解消したと説明され、不採算案件への対処後の利益面での改善が確認された。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「利益面につきましても、不採算案件の拡大や新規発生を抑制したものの、減収の影響により減益となりました。」
不採算案件の拡大や新規発生を抑制したと説明され、前期に発生した不採算案件に対する防止策の効果が示された。一方、減収の影響によりビジネスソリューションは減益となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「これを受け、2017年11月に不採算案件撲滅委員会を社長直轄で立ち上げ、案件の早期収束と、今後の発生防止に向けた現行プロセスの改善点の洗い出しならびに追加対策の検討に取り組んでいます。」
複数の不採算案件発生を受け、2017年11月に社長直轄の不採算案件撲滅委員会を新設し、早期収束とプロセス改善・追加対策の検討を開始した。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「一方、利益面では、一部案件が不採算化したことによる原価増に加え、研究開発の強化や人員増に伴う費用増により大幅な減益となりました。」
前年度には不採算案件の発生がなかったとされたが、当四半期累計期間には一部案件が不採算化し、原価増と費用増によりビジネスソリューションが大幅減益となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「過去のプロジェクト分析に基づいたリスク判定基準の導入により、受注時の案件審査をさらに厳格化したほか、プロジェクトマネジメント教育の強化や、第三者評価によるプロジェクト上流工程の品質向上に取り組んだ結果、当期は、不採算案件の発生はありませんでした。」
リスク判定基準、受注時審査、プロジェクトマネジメント教育、第三者評価を強化し、当期は不採算案件が発生しなかったと記載された。