ソフトウェア製品・受託開発を中心とする売上総利益率の改善
FY2016-Q2に初出。31回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
電通総研がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業利益率 13.3％ 13.9％ ＋0.6p」
営業利益率は前年同期の13.3％から13.9％へ0.6ポイント上昇した。受託システム開発とソフトウェア製品を中心とする売上総利益率の向上が増益要因として示された。 - FY2025通期営業利益率が微増有価証券報告書
「営業利益率 13.8％ 13.9％ ＋0.1p」
営業利益率は前期の13.8％から13.9％へ0.1ポイント上昇した。人件費や無形固定資産除却に伴う原価増があったものの、増収効果により各段階利益は増益となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「営業利益率 14.0％ 13.3％ △0.7p」
中間期の営業利益率は前年同期の14.0％から13.3％へ0.7ポイント低下した。ソフトウェア製品に関する無形固定資産の除却に伴う原価増等があった一方、増収効果により各段階利益は増益となった。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「営業利益率 15.3％ 14.0％ △1.3p」
中間期の営業利益率は前年同期の15.3％から14.0％へ1.3ポイント低下し、利益率の低下傾向が継続した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益率 16.3％ 15.5％ △0.8p」
営業利益率は前年同期の16.3％から15.5％へ0.8ポイント低下し、前期まで続いていた利益率低下傾向が継続した。 - FY2023-Q3第3四半期累計の営業利益率更新有価証券報告書
「営業利益率 15.1％ 14.8％ △0.3p」
第3四半期累計の営業利益率は前年同期の15.1％から14.8％へ0.3ポイント低下した。前四半期に続き、利益率の低下が示された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益率 15.7％ 15.3％ △0.4p」
営業利益率は前年同期の15.7％から15.3％へ0.4ポイント低下した。利益率低下の傾向が前四半期に続いて示された。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益率 17.7％ 16.3％ △1.4p」
営業利益率は前年同期の17.7％から16.3％へ1.4ポイント低下した。従来継続して示されていた売上総利益率・利益率の改善に対し、利益率は弱含んだ。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましても、増収効果に加え、ソフトウェア製品および受託システム開発を中心とする売上総利益率の向上により、各段階利益で増益となりました。」
ソフトウェア製品および受託システム開発を中心とする売上総利益率の向上が、前四半期に続き各段階利益の増益要因として示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益につきましても、増収効果に加え、ソフトウェア製品および商品を中心とする売上総利益率の向上により、各段階利益で増益となりました。」
ソフトウェア製品・商品を中心とする売上総利益率の向上が増収効果とともに各段階利益の増益要因となった。営業利益率は前年同期の13.6％から17.7％へ4.1ポイント上昇した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「利益につきましても、人員増ならびに業績連動賞与の拡大等に伴い人件費が大幅に増加しましたが、増収効果および売上総利益率の向上により、各段階利益で増益となりました。」
人員増と業績連動賞与拡大による人件費増加があった一方、増収と売上総利益率向上により各段階利益が増益となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、人員増に伴う人件費増を中心に販売費及び一般管理費が増加したものの、コンサルティングサービスおよびソフトウェア製品を中心とした売上総利益率の向上により、増益となりました。」
人件費を中心とする販管費増加があったものの、コンサルティングサービス・ソフトウェア製品を中心とした売上総利益率の向上により増益となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましても、コンサルティングサービスおよびソフトウェア製品を中心に売上総利益率は向上したものの、減収の影響に加え、人員増に伴う人件費増を中心に販売費及び一般管理費が増加し、減益となりました。」
コンサルティングサービス・ソフトウェア製品を中心に売上総利益率は向上したが、減収と人員増に伴う人件費を中心とする販管費増加により減益となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「利益につきましても、研究開発費や人件費を中心に販売費及び一般管理費が増加したものの、増収効果に加え、コンサルティングサービスおよび受託システム開発を中心とした売上総利益率の向上により、各段階利益で増益となりました。」
研究開発費・人件費を中心とする販管費増加がある一方、増収効果とコンサルティングサービス・受託システム開発を中心とした売上総利益率向上により各段階利益が増益となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「増収効果に加え、ソフトウェア製品の売上拡大を主因とする売上総利益率の向上により、各段階利益で増益となりました。」
ソフトウェア製品の売上拡大と売上総利益率の向上が、通期の各段階利益の増益要因として継続して示された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましても、増収効果に加え、前期に低採算となった案件の影響解消およびソフトウェア製品の収益性向上等により売上総利益率が向上し、前年同期比で大幅な増益となりました。」
低採算案件の影響解消とソフトウェア製品の収益性向上による売上総利益率の改善が、引き続き増益要因として説明された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、増収効果に加え、前年同期に低採算となった案件の影響が解消したこと等により売上総利益率が向上し、前年同期比で大幅な増益となりました。」
低採算案件の影響解消と売上総利益率の向上が、引き続き増益要因として説明された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましても、増収効果に加え売上総利益率の向上により、前年同期比で大幅な増益となりました。」
売上総利益率の向上が引き続き増益要因として示され、営業利益は前年同期比128.8％となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「なお、営業利益率は10.0％となり、中期経営計画の目標を初年度で達成しました。」
営業利益率が前期の9.1％から10.0％へ上昇し、新中期経営計画の営業利益率目標を初年度に達成した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、増収による効果に加え、前年同期に減益要因となった不採算案件の影響が解消したことにより、営業利益は5,662百万円（同170.7％）、経常利益は5,675百万円（同165.5％）、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,788百万円（同137.3％）といずれも前年同期比で大幅な増益となりました。」
前年同期に利益を圧迫した不採算案件の影響が解消し、営業利益は前年同期比170.7％、経常利益は165.5％となるなど利益面で具体的な改善が示された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、増収による効果に加え、コンサルティングサービスおよびソフトウェア製品を中心に売上総利益率が向上したことから、営業利益は3,801百万円（同121.3％）、経常利益は3,860百万円（同120.2％）といずれも前年同期比増益となりました。」
コンサルティングサービスとソフトウェア製品を中心とする売上総利益率の向上が引き続き増益要因として説明された。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、増収による効果に加え、コンサルティングサービスおよびソフトウェア製品を中心に売上総利益率が向上したことから、営業利益は2,217百万円（同131.6％）、経常利益は2,242百万円（同128.3％）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,538百万円（同111.2％）といずれも前年同期比増益となりました。」
前期に不採算案件等で売上総利益率が低下した状態から、コンサルティングサービスとソフトウェア製品を中心に売上総利益率が向上し、営業利益は前年同期比131.6％となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「増収による効果があったものの、不採算案件の発生による原価増の影響による売上総利益率の低下により、売上総利益は25,708百万円（前期比98.4％）となりました。」
不採算案件による原価増で売上総利益率が低下し、売上総利益は前年同期比減益となった。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、利益面では、増収による効果があったものの、不採算案件の発生による原価増（約13億円）の影響により、売上総利益は前年同期比減益の18,333百万円（同97.4％）となりました。」
不採算案件の発生により約13億円の原価増が生じ、売上総利益は前年同期比97.4％へ減少した。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、収益性の高いソフトウェア製品ならびにソフトウェア商品の減収等による売上総利益率の低下に加え、研究開発活動の推進ならびに人員増による販売費及び一般管理費の増加により、営業利益は3,133百万円（同93.8％）、経常利益は3,210百万円（同91.1％）と前年同期比減益となりました。」
収益性の高いソフトウェア製品・商品の減収等により売上総利益率が低下し、研究開発活動と人員増による販管費増加も重なって営業利益、経常利益が減少した。 - FY2016前進有価証券報告書
「収益性の高いコンサルティングサービスならびにソフトウェア製品の増収に加え、不採算案件の収束等により売上総利益率が大幅に向上し、売上総利益は26,127百万円（同105.4％）と前年同期比増益となりました。」
不採算案件の収束等により売上総利益率が大幅に向上し、売上総利益が前年同期比105.4％となった。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、ソフトウェア製品および受託システム開発を中心に売上総利益率は改善したものの、減収の影響により売上総利益は18,828百万円（同98.6％）と前年同期比減益となりました。」
ソフトウェア製品と受託システム開発を中心とした売上総利益率の改善は継続したが、減収により売上総利益は前年同期比で減少した。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「利益面では、ソフトウェア製品および受託システム開発を中心とした売上総利益率の改善により、売上総利益は13,026百万円（同109.4％）と前年同期比増益となりました。」
ソフトウェア製品と受託システム開発を中心とした売上総利益率の改善が、増益要因として示された。