人材力の強化とワークスタイル変革
FY2016に初出。13回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに106社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度からの３年間で新卒採用者351名、キャリア採用者358名、計709名が当社に入社しております。」
人材力強化について、直近3年間で新卒351名、キャリア358名、合計709名を採用した実績が示された。教育の延べ受講者数も2021年以降5年間で約4倍となった。 - FY2025-H1引き上げ有価証券報告書
「当中期経営計画では、３つの基本方針「企業変革・社会変革起点での価値提供」「ソリューションの強化」「経営基盤の強化」と７つの重点施策に加え、５つの定量目標（2027年12月期の売上高2,100億円、営業利益315億円、営業利益率15.0％、ROE18.0％以上、就業人員数6,000名）を設定しています。」
人材に関する目標が、従来の2024年末連結人員数4,200名超から、2027年12月期の就業人員数6,000名へ拡大された。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「2024年末の連結人員数 4,200名超 旺盛なニーズに対応すべく、2021年12月末比約1,000名の増員を目指します。採用・教育改革に加え、新しい働き方の構築に取り組みます。」
人材力強化について、2024年末の連結人員数4,200名超、2021年末比約1,000名増という具体的な目標と、採用・教育改革、新しい働き方の構築が示された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「加えて、足元では感染症への対策を徹底しつつ、リモートワークの積極的な活用のほか、生産性向上を目的とする業務プロセスの改善やITツールの導入を推進するとともに」
感染症対策、リモートワークの活用、業務プロセス改善およびITツール導入を通じた働き方・生産性向上の方針が継続した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「加えて、足元では感染症への対策を徹底しつつ、リモートワークの積極的な活用のほか、生産性向上を目的とする業務プロセスの改善やITツールの導入を推進するとともに」
感染症対策とリモートワークの活用に加え、生産性向上を目的とする業務プロセス改善やITツール導入を推進する方針が示された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「足元では新型コロナウイルス感染症への対策の徹底とリモートワークの積極的な活用、関連する各種制度の見直し等を継続するとともに」
感染症対策、リモートワークの積極活用、関連制度の見直しを継続し、ワークスタイル変革と働き方への対応を進める方針が再確認された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「強みの源泉である人材力を高めるべく、採用・育成への取り組みを体制面・費用面で強化するとともに、処遇および労働環境の改善、ワークスタイル変革およびダイバーシティの推進に取り組みます。」
採用・育成、処遇・労働環境、ワークスタイル変革、ダイバーシティを通じた人材力強化の方針が継続した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「障がい者雇用の促進及び安定を図るため、特例子会社である株式会社ISIDブライトを設立し、連結子会社としました。」
障がい者雇用の促進・安定を目的に特例子会社ISIDブライトを設立し、連結子会社化した。人材・ダイバーシティ施策の具体的な進展が示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「強みの源泉である人材力を高めるべく、採用・育成への取り組みを体制面・費用面で強化するとともに、処遇および労働環境の改善、ワークスタイル変革およびダイバーシティの推進に取り組みます。」
人材力の向上に向け、採用・育成、処遇・労働環境、ワークスタイル変革およびダイバーシティを一体的に進める方針が継続して示された。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「人材投資 ＋120億円 人材力の向上、人員数の拡大（金額は教育費、採用費、人件費の前中計期間からの増額分）」
新中期経営計画の3カ年累計成長投資として、人材力の向上と人員数の拡大を目的に、教育費・採用費・人件費を前中計期間から120億円増額する計画が示された。 - FY2017前進有価証券報告書
「ワークスタイル変革を全社でさらに加速させるため、「ワークスタイルイノベーション室」を専任組織として設置しました。また、育児や介護等により退職した社員の再入社制度を新設したほか、従来のテレワーク勤務制度の位置付けを見直し、対象を全社員へ拡充（施行は2018年１月から）する等、多様な働き方を実現する制度の整備に取り組みました。」
専任組織の設置、再入社制度の新設、テレワーク対象の全社員への拡充が具体的な進展として示された。 - FY2017-Q3担当範囲の追加有価証券報告書
「2017年７月１日 ワークスタイルイノベーション室、管理本部、技術本部担当 ワークスタイルイノベーション室長委嘱」
役員の職務変更により、ワークスタイルイノベーション室の担当および室長委嘱が明記された。 - FY2016初出有価証券報告書
「広い視野と高度な専門性を備えた人材の採用・育成に注力しており、当期は、女性活躍推進法に基づく優良企業として「えるぼし」認定を取得したほか、優良な子育てサポート企業としての特例認定「プラチナくるみん認定」を取得しました。また、ワークスタイル変革のためのプロジェクトチームを組成し、全社横断で活動を推進しました。」
人材の採用・育成、女性活躍・子育て支援の認定取得、ワークスタイル変革プロジェクトの組成を進めた。