電通グループとの協業ビジネス
FY2016-Q2に初出。33回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
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- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間は、受託システム開発が電通グループおよび運輸業向けに拡大したことにより、増収増益となりました。」
電通グループ向けに加え、運輸業向けの受託システム開発も拡大し、コミュニケーションITの増収増益につながった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、公共や電通グループ向けビジネスが拡大したことに加え、前第３四半期連結会計期間から連結対象となった株式会社ミツエーリンクスの貢献があったことにより、増収増益となりました。」
公共向けおよび電通グループ向けビジネスが拡大し、ミツエーリンクスの連結寄与も加わってコミュニケーションITは増収増益となった。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間は、SAPソリューションの導入が機械業向けを中心に拡大したものの、電通グループとの協業ビジネスが低調に推移したことにより、売上高は前年同期並みとなりました。利益については、人件費の増加や前連結会計年度に不採算となった案件が低収益で継続した影響等により、減益となりました。」
SAPソリューションの導入は機械業向けを中心に拡大した一方、電通グループとの協業ビジネスが低調となり、売上高は前年同期並みとなった。人件費増と前期に不採算となった案件の低収益継続により減益となった。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、ERPシステムの更新需要を背景としたSAPソリューションの導入案件が製造業を中心に拡大したことにより、増収となりました。利益につきましては、受託システム開発およびアウトソーシング・運用保守サービスの収益性が低下したこと等により、減益となりました。」
コミュニケーションITはSAP導入案件の拡大により増収となった一方、受託開発・アウトソーシング等の収益性低下により減益となった。電通グループ協業の拡大を直接示す記載ではなく、セグメント業績の説明は弱まった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「アウトソーシング・運用保守サービスも電通グループ向けを中心に伸長したことにより、増収増益となりました。」
電通グループ向けアウトソーシング・運用保守サービスの伸長が、協業・電通グループ向けビジネスの進展として継続して示された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、マーケティングおよび基幹業務領域における顧客のDX支援案件がサービス業や製薬業向けに好調に推移したことに加え、ERPシステムの更新需要を背景としたSAPソリューションの導入案件もサービス業および製造業を中心に拡大したことにより、増収増益となりました。」
顧客DX支援案件の好調な推移に加え、SAPソリューションの導入案件が従来のサービス業向けから製造業向けにも拡大したことが具体的に示された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、マーケティングおよび基幹業務領域における顧客のDX支援案件がサービス業や製薬業向けに拡大したことに加え、ERPシステムの更新需要を背景としたSAPソリューションの導入案件もサービス業向けに拡大したことにより、増収増益となりました。」
顧客DX支援案件のサービス業・製薬業向け拡大に加え、ERP更新需要を背景とするSAPソリューション導入案件のサービス業向け拡大が具体的に示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、前年にピークアウトした大型案件の反動減はあったものの、マーケティングおよび基幹業務領域における顧客のDX支援案件がサービス業や製薬業向けに拡大したことにより、増収増益となりました。」
前年に大型案件がピークアウトした反動減がある一方、マーケティング・基幹業務領域の顧客DX支援案件がサービス業・製薬業向けに拡大し、増収増益となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、複数の大型案件がピークアウトしたものの、電通グループ向けのシステム構築案件およびマーケティング領域を中心とした顧客のDX支援案件の増加に加え、ビジネスソリューションセグメントからエンタープライズIT事業部を移管・統合したことにより、増収増益となりました。」
大型案件のピークアウトを受けつつ、電通グループ向けシステム構築、マーケティング領域の顧客DX支援、事業部移管・統合が増収増益に寄与した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「複数の大型案件がピークアウトしたものの、マーケティング領域を中心とした顧客のDX支援案件の増加に加え、ビジネスソリューションセグメントからエンタープライズIT事業部を移管・統合したことにより、増収増益となりました。」
大型案件のピークアウトがある一方、マーケティング領域を中心とする顧客DX支援案件の増加とエンタープライズIT事業部の移管・統合により増収増益となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、複数の大型案件がピークアウトしたものの、マーケティング領域を中心とした顧客のDX支援案件の増加に加え、ビジネスソリューションセグメントからエンタープライズIT事業部を移管・統合したことにより、増収増益となりました。」
大型案件のピークアウトがあった一方、マーケティング領域を中心とする顧客DX支援案件の増加とエンタープライズIT事業部の移管・統合により、コミュニケーションITは増収増益となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、ビジネスソリューションセグメントからエンタープライズIT事業部を移管・統合した効果に加え、電通グループとの協業による顧客のDXを支援するビジネスが拡大したことにより、増収増益となりました。」
電通グループとの協業による顧客DX支援ビジネスの拡大が継続し、エンタープライズIT事業部の移管・統合効果とともにコミュニケーションITの増収増益に寄与した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「電通グループとの協業ビジネスが顧客のDX支援を中心に大きく拡大したことから、増収増益となりました。」
電通グループとの協業が顧客のDX支援を中心に拡大し、コミュニケーションITの増収増益に寄与した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、電通グループの基幹システム領域における大型のシステム更改案件が堅調に推移したことに加え、電通グループとの協業による顧客のデジタルトランスフォーメーションを支援するビジネスが拡大し、増収増益となりました。」
電通グループの大型システム更改案件の堅調な推移と、協業による顧客のデジタルトランスフォーメーション支援ビジネスの拡大が継続した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「電通グループの基幹システム領域における大型のシステム更改案件が堅調に推移したことに加え、電通グループとの協業による顧客のデジタルトランスフォーメーションを支援するビジネスが拡大し、増収増益となりました。」
大型システム更改案件の堅調な推移と、電通グループとの協業による顧客のデジタルトランスフォーメーション支援ビジネスの拡大が継続して示された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、電通グループの基幹システム領域における大型のシステム更改案件が堅調に推移したことに加え、電通グループとの協業によるビジネスが公共機関向けを中心に拡大し、増収増益となりました。」
電通グループの大型システム更改案件が堅調に推移し、公共機関向けを中心とする協業ビジネスも拡大した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、電通グループの基幹システム領域における大型のシステム更改案件が始まったことに加え、電通グループとの協業によるビジネスが公共機関向けを中心に大幅に拡大したことから、増収増益となりました。」
大型システム更改案件の開始と、公共機関向けを中心とする協業ビジネスの大幅な拡大が通期でも確認された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、電通グループの基幹システム領域における大型のシステム更改案件が始まったことに加え、電通グループとの協業によるビジネスが公共機関向けを中心に大幅に拡大したことから、増収増益となりました。」
大型システム更改案件の開始と、公共機関向けを中心とする協業ビジネスの大幅な拡大が継続して示された。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、電通グループの基幹システム領域において大型のシステム更改案件が始まったことに加え、電通グループとの協業によるビジネスが公共機関向けを中心に大幅に拡大したことから、増収増益となりました。」
電通グループの基幹システム領域で大型システム更改案件が開始され、公共機関向けを中心とする協業ビジネスも大幅に拡大した。コミュニケーションITは増収増益となった。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「また、電通グループとの協業によるビジネスが公共機関向けを中心に堅調に推移したことから、増収増益となりました。」
電通グループとの協業ビジネスは公共機関向けを中心に堅調とされた。前期通期の「好調に推移」から表現は弱まったが、電通グループの基幹システム領域におけるシステム開発は拡大した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「電通グループが推進する労働環境改革を支援する各種システム開発ならびにアウトソーシング・運用保守等が拡大しました。また、電通グループとの協業によるビジネスも好調に推移したことから、増収増益となりました。」
電通グループ向け労働環境改革支援、システム開発、アウトソーシング・運用保守の拡大と、協業ビジネスの好調が通期で示された。 - FY2018-Q3後退有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、電通グループ向けのシステム開発ならびにアウトソーシング・運用保守等が拡大しました。また、電通グループとの協業によるビジネスも好調に推移したことから、売上高は増収となりました。」
電通グループ向けシステム開発・アウトソーシング等は拡大したが、協業ビジネスの表現は前四半期の「拡大」から「好調に推移」へ弱まった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、電通グループ向けのシステム開発ならびにアウトソーシング・運用保守が拡大しました。また、電通グループとの協業によるビジネスもデジタルマーケティング領域を中心に拡大したことから、売上高は増収となりました。」
前四半期に「堅調」とされた電通グループとの協業ビジネスが、デジタルマーケティング領域を中心に「拡大」と説明された。電通グループ向けシステム開発、アウトソーシング・運用保守も拡大した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、電通グループ向けのシステム開発ならびにアウトソーシング・運用保守が拡大しました。また、電通グループとの協業によるビジネスがデジタルマーケティング領域を中心に堅調に推移したことから、売上高は増収となりました。」
電通グループ向けシステム開発、アウトソーシング・運用保守の拡大と、デジタルマーケティング領域の協業ビジネスの堅調な推移が示された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、電通グループとの協業によるビジネスがデジタルマーケティング領域を中心に前期並みを維持したことに加え、電通グループ向けのシステム構築案件ならびに情報機器販売が拡大したことから、売上高は大幅な増収となりました。」
協業ビジネスは前期並みを維持しつつ、電通グループ向けシステム構築案件と情報機器販売が拡大した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、電通グループとの協業によるビジネスが大型案件のピークアウトを主因に減少したものの、電通グループ向けのシステム構築案件が拡大したことから増収となりました。」
協業ビジネスは大型案件のピークアウトを主因に減少したが、電通グループ向けシステム構築案件の拡大によりコミュニケーションITは増収となった。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、電通グループとの協業によるビジネスが大型案件のピークアウトを主因に減少したものの、電通グループ向けが情報機器販売を中心に拡大したことから、当セグメントは増収となりました。」
電通グループとの協業ビジネスは大型案件のピークアウトを主因に減少した。一方、電通グループ向け情報機器販売等の拡大によりセグメント全体は増収増益となった。 - FY2016後退有価証券報告書
「電通グループとの協業によるビジネスについては、デジタルマーケティング領域に注力し、製造業やサービス業向けを中心にシステム構築サービスが堅調に推移しました。」
協業ビジネス全体は前年同期並みとの説明から、デジタルマーケティング領域のシステム構築サービスが堅調との説明に重点が移った。一方、電通グループ向け基幹系大型案件一巡による厳しさは継続した。 - FY2016-Q3後退有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、電通グループとの協業によるビジネスは前年同期並みに推移したものの、電通グループ向け基幹系大型案件の終了に伴う反動減により、減収減益となりました。」
前回の「ビジネスは拡大」から「前年同期並み」に表現が弱まり、基幹系大型案件終了による反動減と減収減益が継続した。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、電通グループとの協業によるビジネスは拡大したものの、電通グループ向け基幹系大型案件の終了に伴う反動減により、減収減益となりました。」
協業ビジネスの拡大と、電通グループ向け大型案件終了による反動減が同時に記載された。