電通の情報化投資動向と主要顧客集中リスク
FY2016に初出。19回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026-H1。
電通総研がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「株式会社電通グループ 及びそのグループ会社 10,541 13.1 12,298 13.9」
電通グループおよびそのグループ会社向け販売実績の割合は前年同期の13.1％から13.9％へ上昇し、主要顧客集中度が数値上拡大した。 - 2026-03-23再掲ガバナンス
「2025 年 12 月期の連結売上高に占める親会社およびそのグループ企業に対する売上高比率は 13.6％となりました。」
親会社およびそのグループ企業に対する売上高比率13.6％が再確認された。 - FY2025対処有価証券報告書
「株式会社電通グループ 及びそのグループ会社 21,449 14.1 22,455 13.6」
電通グループ及びそのグループ会社向け販売実績の割合は前期の14.1％から13.6％へ低下し、主要顧客集中度は数値上低下した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「株式会社電通グループ及び そのグループ会社 17,657 18.8 16,516 15.7」
電通グループ及びそのグループ会社向け販売実績の割合は前年同期の18.8％から15.7％へ低下し、主要顧客集中度は数値上さらに低下した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「株式会社電通グループ及びそのグループ会社 11,877 19.3 11,031 15.8」
電通グループ及びそのグループ会社向け販売実績の割合は前年同期の19.3％から15.8％へ低下し、主要顧客集中度は数値上低下した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「株式会社電通グループ及びそのグループ会社 5,705 19.0 5,329 15.3」
電通グループ及びそのグループ会社向け販売実績の割合は前年同期の19.0％から15.3％へ低下し、主要顧客集中度は数値上低下した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「株式会社電通グループ及びそのグループ会社 11,849 21.8 11,877 19.3」
電通グループ及びそのグループ会社向け販売実績の割合は、前年同期の21.8％から19.3％へ低下し、主要顧客集中度は数値上低下した。 - FY2021対処有価証券報告書
「株式会社電通グループ及びそのグループ会社 28,503 26.2 23,978 21.4」
電通グループ及びそのグループ会社向け販売実績の割合は前期の26.2％から21.4％へ低下し、主要顧客集中度は数値上低下した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
電通グループへの主要顧客集中および情報化投資動向に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
電通グループへの主要顧客集中および情報化投資動向に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
電通グループへの主要顧客集中および情報化投資動向に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2020悪化有価証券報告書
「株式会社電通グループ及びそのグループ会社」
電通グループ向け販売実績は28,503百万円、総販売実績に対する割合は26.2％となり、前期の23.2％から上昇した。主要顧客集中度の上昇が通期で示された。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「株式会社電通グループ及びそのグループ会社 10,407 21.2 14,464 26.3」
電通グループおよびそのグループ会社向け販売実績は14,464百万円、総販売実績に対する割合は26.3％となり、前年同期の21.2％から上昇した。主要顧客集中度の上昇が数値で示された。 - FY2019悪化有価証券報告書
「株式会社電通及び そのグループ会社 18,279 20.1 23,337 23.2」
電通およびそのグループ会社向け販売実績は23,337百万円、総販売実績に対する割合は23.2％となり、前期の20.1％から上昇した。主要顧客集中度の上昇が通期で示された。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「株式会社電通及び そのグループ会社 12,485 19.3 15,713 21.5」
電通およびそのグループ会社向け販売実績は15,713百万円、総販売実績に対する割合は21.5％となり、前年同期の19.3％および前四半期の21.2％から上昇した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「株式会社電通及び そのグループ会社 8,332 19.3 10,407 21.2」
電通およびそのグループ会社向け販売実績は10,407百万円、総販売実績に対する割合は21.2％となり、前期通期の20.1％および前年同期の19.3％から上昇した。主要顧客集中度の上昇が数値で示された。 - FY2018悪化有価証券報告書
「株式会社電通及びそのグループ会社 18,279 20.1」
電通およびそのグループ会社向け販売実績は18,279百万円、総販売実績に対する割合は20.1％となり、前期の19.0％から上昇した。さらに、受取手形及び売掛金の29.9％が電通向けと記載された。 - FY2017悪化有価証券報告書
「株式会社電通及びそのグループ会社の販売実績は15,892百万円で、総販売実績に対する割合は19.0％となりました。」
電通およびそのグループ会社向け売上比率は前期の16.7％から19.0％へ上昇し、情報化投資動向の変化が業績に影響し得る主要顧客集中の度合いが数値上拡大した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当期における当社グループの売上高に占める同社に対する売上高の割合は13.3％であり、同社の情報化投資動向の変化は、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
電通向け売上高が連結売上高の13.3％を占め、同社の情報化投資動向の変化が業績に影響し得ると記載された。