2チャンネル化に伴う放送事業売上の拡大
FY2016-Q2に初出。31回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
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- FY2026-H1エンターテインメント増収増益・ライツ＆メディア増収大幅減益有価証券報告書
「この結果、売上高は4,895百万円（前年同期比33.3％増）、セグメント利益は467百万円（前年同期比71.2％増）となりました。 この結果、売上高は1,275百万円（前年同期比6.8％増）、セグメント利益は4百万円（前年同期比96.5％減）となりました。」
エンターテインメント事業は売上高4,895百万円、セグメント利益467百万円で増収増益となった。一方、ライツ＆メディア事業は増収ながらセグメント利益が4百万円となり、前年同期比96.5％減と大幅に減益となった。 - FY2025エンターテインメント増収・減益、ライツ＆メディア減収・減益有価証券報告書
「この結果、売上高は7,816百万円（前年同期比7.6％増）、セグメント利益は545百万円（前年同期比19.7％減）となりました。」「この結果、売上高は2,378百万円（前期比3.0％減）、セグメント利益は139百万円（前期比46.5％減）となりました。」
エンターテインメント事業は増収ながら減益、ライツ＆メディア事業は減収減益となり、事業別の業績差異を通期数値で更新している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「この結果、売上高は3,673百万円（前年同期比7.5％減）、セグメント利益は273百万円（前年同期比41.7％減）となりました。」「この結果、売上高は1,193百万円（前年同期比2.3％減）、セグメント利益は134百万円（前年同期比18.0％減）となりました。」
エンターテインメント事業、ライツ＆メディア事業ともに前年同期比で減収減益となった。両事業を基礎とする報告構造と事業別業績の差異を継続して開示している。 - FY2024-H1エンターテインメント増収増益・ライツ＆メディア減収減益有価証券報告書
「この結果、売上高は3,971百万円（前年同期比16.6％増）、セグメント利益は468百万円（前年同期比29.0％増）となりました。」「この結果、売上高は1,221百万円（前年同期比16.2％減）、セグメント利益は164百万円（前年同期比39.5％減）となりました。」
エンターテインメント事業は増収増益となった一方、ライツ＆メディア事業は減収減益となった。既存の事業別業績の差異を中間期の数値で更新している。 - FY2024-Q1エンターテインメント増収増益・ライツ＆メディア減収減益有価証券報告書
「エンターテインメント事業では、コンサート事業での大規模動員に加え、周辺ビジネスの展開も順調に推移したため、売上高・利益共に昨年同期を上回り全体の業績を大きくけん引しました。この結果、売上高は2,419百万円（前年同期比20.9％増）、セグメント利益は305百万円（前年同期比30.1％増）となりました。」「この結果、売上高は637百万円（前年同期比14.5％減）、セグメント利益は90百万円（前年同期比21.9％減）となりました。」
エンターテインメント事業は大規模動員と周辺ビジネスにより増収増益となった一方、ライツ＆メディア事業は売上高・セグメント利益とも前年同期を下回った。 - FY2023-Q3ライツ＆メディアの減収下の増益有価証券報告書
「この結果、売上高は1,992百万円（前年同期比21.2％減）、セグメント利益は293百万円（前年同期比65.1％増）となりました。」
ライツ＆メディア事業は売上高が前年同期比21.2％減少した一方、セグメント利益は65.1％増加した。減収下での利益改善を追加的に確認した。 - FY2023-Q1売上減少下の利益改善有価証券報告書
「この結果、売上高は746百万円（前年同期比16.4％減）、セグメント利益は115百万円（前年同期比72.7％増）となりました。」
ライツ＆メディア事業は売上高が前年同期比16.4％減少した一方、セグメント利益は72.7％増加し、売上減少下で利益が改善した。 - FY2022前進有価証券報告書
「この結果、売上高は3,360百万円(前年同期比3.9%減)、セグメント利益は148百万円(前年同期比263.2%増)となりました。」
ライツ＆メディア事業は売上高が3.9％減少した一方、セグメント利益は148百万円、前年同期比263.2％増となり、売上減少下で利益が改善した。 - FY2022-Q3売上減少下の利益改善有価証券報告書
「この結果、売上高は2,528百万円（前年同期比6.7％減）、セグメント利益は177百万円（前年同期比54.2％増）となりました。」
ライツ＆メディア事業は売上高が前年同期比6.7％減少した一方、セグメント利益は177百万円、同54.2％増となった。 - FY2021再定義有価証券報告書
「放送事業では継続的に赤字であった『Kchan!韓流TV』（３月）と『DATV』（５月）を閉局し、全てのリソースを『KNTV』へ集中させ経営資源の一本化を図り、収益構造の改善を行いました。」
従来の複数チャンネル運営による拡大から、KNTV一本化とデジタル化を軸とする放送事業構成へ移行した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「放送事業では、収益構造の改善を進めるべく、『Kchan！韓流TV』と『DATV』を閉局し、運営チャンネルを『KNTV』に一本化して経営資源を集中的に投下することで業績改善や効率化を推進してまいりました。」
3チャンネル体制からKNTV一本化へ再編した放送事業の運営を継続している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「放送事業では、赤字が続いていた『Kchan！韓流TV』（３月）、『DATV』（５月）を閉局し、黒字を出していた『KNTV』一本化による収益構造の改善及び『KNTV』の更なるプレミア化へ向けた基盤作りに注力してまいりました。」
複数チャンネルの拡張を前提とした放送事業から、Kchan!韓流TVとDATVを閉局し、KNTV一本化・プレミア化による収益構造改善を軸とする構成へ移行した。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「放送事業では本年３月に閉局した『Kchan!韓流ＴＶ』、本年５月に閉局予定の『DATV』のリソースを『KNTV』に集中する等収益構造の改善に向けた基盤作りに注力してまいりました。」
3チャンネル・KNTV801を含む従来の拡張体制から、Kchan!韓流TVとDATVを閉局し、KNTVへ集中する放送事業構成へ再編している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「その結果、2020年６月より専用チューナーなしで視聴可能な『KNTV 801』の放送を新たにスタートし、より時代に合ったサービスの提供を目指すとともに、『Kchan！韓流TV』の閉局を決定し、選択と集中による収益構造の改善に向けた基盤作りを行いました。」
3チャンネル運営による拡大から、KNTV801の追加とKchan！韓流TVの閉局を組み合わせた選択・集中型の放送事業へ構成を変更した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「放送事業では、自社テレビ局であるＫＮＴＶ、ＤＡＴＶ、リニア配信のKchan！韓流ＴＶの既存３チャンネルの他、2020年６月より新たに加わったＫＮＴＶ801におきましても、多様化する視聴者ニーズに対応し、継続的な視聴料収入の安定化と販路拡大を図ってまいりました。」
3チャンネルにKNTV801を加えた放送体制を継続し、視聴者ニーズへの対応と販路拡大を進めた。さらにオンラインライブ事業Beyond LIVEも開始され、放送事業のサービス範囲が拡大している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「放送事業では、自社テレビ局であるＫＮＴＶ、ＤＡＴＶ、リニア配信のKchan!韓流ＴＶに加え、スカパー!ＣＳ110度にて『ＫＮＴＶ801』のサービスを開始する等、継続的な視聴料収入の安定化と販路拡大を図ってまいりました。」
既存の3チャンネル運営から、KNTV801を加えたプラットフォーム拡大へ進展した。一方、放送事業は売上高995百万円、セグメント損失9百万円となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「放送事業では、自社テレビ局ＫＮＴＶ・ＤＡＴＶとリニア配信Kchan!韓流ＴＶの韓流３チャンネル運営体制により、継続的な視聴料収入の安定化と販路拡大を図ってまいりました。」
3チャンネル運営による視聴料収入の安定化と販路拡大を継続している。放送事業の売上高は528百万円、セグメント利益は20百万円で、売上高は前年同期比21.9％減、利益は同1.3％減となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「放送事業におきましては、前事業年度より「ＫＮＴＶ」、「ＤＡＴＶ」、リニア配信の「Kchan！韓流ＴＶ」の３チャンネル体制で臨み、他チャンネルとの差別化と個性ある番組編成で、継続的な視聴料収入の安定化と販路拡大を行ってまいりました。」
3チャンネル体制による視聴料収入の安定化・販路拡大を継続している。通期の放送事業売上高は2,286百万円、セグメント利益は36百万円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「放送事業では、自社テレビ局であるＫＮＴＶ、ＤＡＴＶ、リニア配信Kchan！韓流ＴＶの３チャンネル運営体制で多様化する視聴者ニーズに対応し、継続的な視聴料収入の安定化と販路拡大を図ってまいりました。」
3チャンネル運営体制による視聴者ニーズへの対応、視聴料収入の安定化、販路拡大を継続している。放送事業は売上高1,728百万円、セグメント損失41百万円となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「放送事業では、自社テレビ局であるＫＮＴＶ、ＤＡＴＶ、リニア配信のＫchan！韓流ＴＶの３チャンネル運営体制で、継続的な視聴料収入の安定化と販路拡大を図ってまいりました。」
3チャンネル運営体制による継続的な視聴料収入の安定化と販路拡大を継続している。放送事業の売上高は1,211百万円で前年同期比1.9％増となったが、セグメント損失75百万円も計上した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「放送事業では、前事業年度に自社テレビ局ＫＮＴＶ・ＤＡＴＶとリニア配信Kchan!韓流ＴＶの韓流３チャンネル運営体制となり、継続的な視聴料収入の安定化と販路拡大を図ってまいりました。」
3チャンネル運営体制を継続し、当第1四半期の放送事業売上高は676百万円、前年同期比16.5％増となった。一方、セグメント利益は20百万円、前年同期比75.5％減となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「この結果、売上高は23億11百万円（前期比3.8％減）、セグメント利益は58百万円（前期比79.3％減）となりました。」
3チャンネル運営による放送事業を継続しているが、通期の売上高・セグメント利益は前期比で減少した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「放送事業では、当事業年度から第３のチャンネルKchan!韓流ＴＶが開局し、３チャンネル放送運営体制でサービス提供しております。」
2チャンネル運営から発展した3チャンネル放送運営体制でのサービス提供を継続している。第3四半期累計期間の放送事業は売上高1,747百万円、セグメント利益146百万円で、前年同期比では減少している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、放送事業では、当事業年度から第３のチャンネルKchan!韓流ＴＶを開局したことで、３チャンネル放送運営体制が本格稼働いたしました。」
従来の2チャンネル運営による収益安定化から、第3チャンネルを加えた3チャンネル放送運営体制の本格稼働へ進展した。当第2四半期累計期間の放送事業は売上高1,189百万円、セグメント利益95百万円となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「放送事業では、自社テレビ局ＤＡＴＶとＫＮＴＶの２チャンネル運営による継続的な視聴料収入と収益の安定化を図り、１月には第３のチャンネルKchan!韓流ＴＶを開局し、若年層をはじめとした新たなターゲット層へ向けたリニア配信サービスを開始いたしました。」
2チャンネル運営による収益安定化に加え、第3チャンネルを開局してリニア配信を開始した。放送事業の当第1四半期売上高は5億80百万円、セグメント利益は83百万円で、前年同期比ではそれぞれ減少している。 - FY2017前進有価証券報告書
「この結果、売上高は24億３百万円、セグメント利益は２億83百万円となりました。」
2チャンネル運営による放送事業について、通期で売上高2,403百万円、セグメント利益283百万円を計上した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社の当第３四半期累計期間においては、放送事業での２チャンネル運営による収益の継続的な安定化が図れたこと、版権事業が好調であったこと、第２四半期累計期間から引き続いてイベント開催があった等により、売上高および利益とも大きく伸びております。」
2チャンネル運営による収益の継続的な安定化を確認し、版権事業の好調とイベント開催も含めて売上高・利益が伸びたと記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社の当第２四半期累計期間においては、第１四半期累計期間に引き続き、放送事業での２チャンネル運営による収益の安定化が図れたこと、版権事業が順調に推移したこと、さらに５月から大型イベント開催により、売上高および利益とも大きく伸びております。」
2チャンネル運営による収益安定化を第1四半期に続けて確認し、大型イベント開催も加わって売上高・利益が伸びたと記載している。放送事業は売上高12億30百万円、セグメント利益75百万円となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社の当第１四半期累計期間においては、放送事業での２チャンネル運営による収益の安定化が図れたこと、版権事業が順調に推移したこと等により、先行で一部経費が嵩んだものの売上高および利益とも大きく伸びております。売上高は６億29百万円、セグメント利益は75百万円となっております。」
2チャンネル運営による放送事業の収益安定化を明示し、売上高629百万円、セグメント利益75百万円を計上している。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「この結果、売上高は14億57百万円（前年同期比121.6％増）、セグメント利益は51百万円（前年同期は、セグメント損失は56百万円）となっております。」
合併に伴い拡大した放送事業について、売上高が前年同期比121.6％増となり、前年のセグメント損失から51百万円の利益に転じた。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「合併により放送事業の売上が大きく伸びております。」
合併後の放送事業について、売上高839百万円、前年同期比56.5％増と開示している。