生産性向上と収益力改善による筋肉質な企業体質への転換
FY2016に初出。35回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-31。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに10社。
- 2026-07-31悪化決算
「増収効果に加え、収益性の高い案件の獲得による粗利影響があった一方で、オフィス環境整備などの設備投資を実施したほか、給与のベースアップや人材育成のための教育研修などの成長投資を先行的に取り組んだ結果、営業損失は４百万円と前年同四半期比69百万円の減益となりました。」
増収および収益性の高い案件の獲得があった一方、先行投資の影響で営業利益は前年同期の64百万円から４百万円の営業損失となった。 - FY2026前進有価証券報告書
「全てのセグメントにおいて増収増益を達成し、３期連続で上場来最高益を更新いたしました。」
売上高23,790百万円、営業利益1,404百万円、経常利益1,605百万円となり、増収増益と３期連続の上場来最高益更新を実績として示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「損益面につきましては、積極的な採用活動、教育研修の拡充及び給与のベースアップなどの人への投資を推進したことにより費用が増加した一方で、収益性の高い案件の獲得や品質管理の強化による不採算案件の抑制を前期から継続して取り組んだほか、増収効果もあったことから、営業利益は324百万円と前年同期比23百万円（7.9％）の増益、経常利益も421百万円と前年同期比73百万円（21.1％）の増益となりました。」
人への投資による費用増加がある中で、収益性の高い案件の獲得、不採算案件の抑制、増収により営業利益は7.9％増、経常利益は21.1％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「収益性の高い案件獲得を進めたことに加え、品質管理の強化による不採算案件も継続して抑制できた結果、営業利益は1,377百万円と前期比250百万円（22.2％）の増益、経常利益も1,493百万円と前期比286百万円（23.7％）の増益、親会社株主に帰属する当期純利益も1,145百万円と前期比250百万円（27.9％）の増益となり、上場来最高益となりました。」
収益性の高い案件獲得、不採算案件抑制、品質管理強化により、営業利益1,377百万円、経常利益1,493百万円となり、上場来最高益を記録した。 - FY2025-H1稼働率低下・人件費増による減益有価証券報告書
「損益面につきましては、減収影響に加え、案件稼働率の低下や人件費の増加影響等により、営業利益は300百万円と前年同期比318百万円（51.4％）の減益、経常利益も348百万円と前年同期比312百万円（47.3％）の減益、親会社株主に帰属する中間純利益も433百万円と前年同期比28百万円（6.3％）の減益となりました。」
減収に加えて案件稼働率の低下と人件費増加が利益を押し下げ、営業利益・経常利益・中間純利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「損益面につきましては、前中期経営計画から取り組んできた生産性の向上や品質管理の強化により不採算案件が抑制されたことに加え、低採算案件からの縮小・撤退や利益率の高い案件獲得に注力したことなどにより個々の案件収支が改善しました。その結果、売上総利益率も改善したことから、営業利益は928百万円と前年同四半期比442百万円（91.2％）の増益、経常利益も982百万円と前年同四半期比456百万円（86.9％）の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益も689百万円と前年同四半期比297百万円（76.1％）の増益となりました。」
生産性向上、品質管理強化、低採算案件からの縮小・撤退、利益率の高い案件獲得により案件収支と売上総利益率が改善し、営業利益928百万円などの増益となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「前中期経営計画から取り組んできた生産性の向上や品質管理の強化により不採算案件が抑制されたことに加え、低採算案件からの縮小・撤退やインボイス対応など比較的利益率の高い案件獲得に注力したことなどにより個々の案件収支が改善しました。その結果、売上総利益率も改善したことから、営業利益は619百万円と前年同四半期比345百万円（126.6％）の増益、経常利益も660百万円と前年同四半期比358百万円（118.8％）の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益も462百万円と前年同四半期比228百万円（97.6％）の増益となりました。」
生産性向上・品質管理強化、不採算案件抑制、低採算案件の縮小・撤退、高採算案件の獲得により案件収支と売上総利益率が改善し、営業利益619百万円などの増益として進展が示された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「損益面につきましては、増収効果に加えて、低採算案件の減少など個々の案件収支の改善により売上総利益率も改善したことから、営業利益は205百万円と前年同四半期比189百万円の増益、経常利益も241百万円と前年同四半期比200百万円（493.0％）の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益も170百万円と前年同四半期比145百万円（577.4％）の増益となりました。」
低採算案件の減少と個々の案件収支の改善により売上総利益率が改善し、営業利益205百万円など、前年同四半期から大幅な増益となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「減収影響があったものの、不採算案件の発生抑制と生産性の向上等により売上総利益率が改善したことを主因として、営業利益は485百万円と前年同四半期比366百万円（306.6％）の増益、経常利益も526百万円と前年同四半期比351百万円（201.9％）の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益も391百万円と前年同四半期比274百万円（234.8％）の増益となりました。」
減収下でも不採算案件の発生抑制と生産性向上により利益率が改善し、営業利益485百万円など、前年同期を大きく上回る増益となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「減収影響があったものの、不採算案件の発生抑制等による売上総利益率の改善影響が上回り、売上総利益が増加したことを主因として、営業利益は273百万円と前年同四半期比116百万円（74.4％）の増益、経常利益も301百万円と前年同四半期比117百万円（63.3％）の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益も234百万円と前年同四半期比109百万円（88.2％）の増益となりました。」
減収下でも不採算案件の発生抑制等により売上総利益率が改善し、営業利益273百万円などの増益につながった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「損益面につきましては、減収影響があったものの、不採算案件の発生抑制等を主因とする売上総利益率の改善影響が上回り、売上総利益が増加したことから、営業利益は16百万円と前年同四半期比73百万円の増益、経常利益も40百万円と前年同四半期比67百万円の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益も25百万円と前年同四半期比49百万円の増益となりました。」
減収下でも不採算案件の発生抑制等により売上総利益率が改善し、営業利益は前年同期の営業損失56百万円から16百万円の黒字に転じた。 - FY2022-Q3大口不採算案件・人件費増による減益継続有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症対策にて低下していた要員稼働率の回復や増収効果などによる利益の押し上げがあったものの、大口不採算案件の発生影響に加え、人件費増加等に伴う販売費及び一般管理費の増加影響により、営業利益は119百万円（前年同四半期は342百万円）、経常利益も174百万円（前年同四半期は423百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益も116百万円（前年同四半期は372百万円）となりました。」
要員稼働率の回復や増収効果があった一方、大口不採算案件と人件費等の増加により、営業利益・経常利益・純利益はいずれも前年同四半期を下回った。 - FY2022-Q2大口不採算案件による減益有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症対策にて低下していた要員稼働率の回復や増収効果などによる利益の押上げがあったものの、大口不採算案件の発生影響に加え、人件費増加等に伴う販売費及び一般管理費の増加影響が大きく、営業利益は156百万円（前年同四半期は283百万円）、経常利益も184百万円（前年同四半期は307百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益も124百万円（前年同四半期は283百万円）となりました。」
要員稼働率の回復や増収効果があった一方、大口不採算案件と人件費等の増加により営業利益・経常利益・純利益はいずれも前年同四半期を下回った。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「損益面につきましては、不採算案件の発生があったものの、新型コロナウイルス感染症対策にて低下していた要員稼働率の回復や増収効果などにより売上総利益を押し上げたことから、営業損失は56百万円（前年同四半期の営業損失は63百万円）、経常損失も27百万円（前年同四半期の経常損失は41百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失も24百万円（前年同四半期の親会社株主に帰属する四半期純損失は34百万円）となりました。」
要員稼働率の回復と増収効果により、営業・経常・純損失はいずれも前年同四半期より縮小した。一方、不採算案件の発生も記載されており、収益力改善は進んだものの損失は残っている。 - FY2021-Q3感染症・反動減による営業減益の継続有価証券報告書
「損益面につきましては、増収効果や、費用支出の削減等の販売費及び一般管理費の抑制による増益要因があった一方で、前年同四半期の反動や新型コロナウイルス感染症対策に伴う要員稼働率低下等の影響により売上総利益率が悪化したことによる売上総利益の減少影響が大きく、営業利益は342百万円と前年同四半期比44百万円（11.4％）の減益、経常利益も423百万円と前年同四半期比19百万円（4.3％）の減益となりました。」
費用支出の削減による販売費及び一般管理費の抑制があったものの、反動減と感染症対策に伴う要員稼働率低下により売上総利益率が悪化し、営業利益・経常利益は前年同期を下回った。 - FY2021-Q2感染症影響による収益性悪化有価証券報告書
「減収による直接的な影響に加え、新型コロナウイルス感染症に伴う要員稼働率低下等の影響により売上総利益率が低下したことから、売上総利益の減少が費用支出の削減等による販売費及び一般管理費の抑制を上回り、営業利益は283百万円と前年同四半期比121百万円（30.1％）の減益、経常利益も307百万円と前年同四半期比142百万円（31.8％）の減益となりました。」
費用支出の削減等による販売費及び一般管理費の抑制があった一方、減収と感染症に伴う要員稼働率低下により売上総利益率が低下し、営業利益・経常利益が前年同四半期を下回った。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「損益面につきましても、新型コロナウイルス感染症対策に伴う要員稼働率の低下等による売上総利益率の低下があったものの、増収効果により売上総利益が増加したことに加え、販売費及び一般管理費も減少したことから、営業損失は63百万円と前年同四半期比68百万円の増益、経常損失も41百万円と前年同四半期比55百万円の増益、親会社株主に帰属する四半期純損失も34百万円と前年同四半期比３百万円の増益となりました。」
感染症対策に伴う稼働率低下による利益率低下があった一方、増収と販売費及び一般管理費の減少により、営業・経常・純損失が前年同四半期より縮小した。 - FY2020前進有価証券報告書
「この結果、営業利益は前年同期比256百万円（49.0％）増の778百万円、経常利益も前年同期比249百万円（41.9％）増の845百万円、親会社株主に帰属する当期純利益も前年同期比89百万円（23.4％）増の473百万円と、いずれも２期連続の増益となりました。」
高採算案件の獲得、プロジェクト収支改善、要員の安定稼働を背景に、営業利益778百万円など２期連続の増益となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「増収効果に加えて、高採算案件の獲得や個々のプロジェクト収支の改善、要員の安定稼働などを主因とする売上総利益率の向上により売上総利益が増加したことから、営業利益は前年同四半期比484百万円増の386百万円、経常利益も前年同四半期比481百万円増の443百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益も前年同四半期比302百万円増の269百万円と、いずれも大幅な増益となりました。」
高採算案件の獲得、プロジェクト収支の改善、要員の安定稼働により、営業利益386百万円、経常利益443百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益269百万円となった。前年同四半期の損失から利益へ転じており、収益力改善の進展が数値で示されている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「損益面につきましても、社内システム再構築に伴う減価償却費の増加等により販売費及び一般管理費が増加した一方で、増収効果に加えて、高採算案件の獲得や個々のプロジェクト収支の改善、要員の安定稼働などを主因とする売上総利益率の向上により売上総利益が増加したことから、営業利益は前年同四半期比434百万円増の404百万円、経常利益も前年同四半期比448百万円増の449百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益も特別利益53百万円の計上により前年同四半期比350百万円増の345百万円と、いずれも大幅な増益となりました。」
高採算案件の獲得、個々のプロジェクト収支の改善、要員の安定稼働により売上総利益率が向上し、営業利益404百万円、経常利益449百万円へ改善した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「損益面につきましても、社内システム再構築に伴う減価償却費等の増加を主因として販売費及び一般管理費が増加した一方で、増収効果に加えて、プロジェクトの収支改善が進んだことなどを主因とする売上総利益率の改善により売上総利益が増加したことから、営業損失は131百万円と前年同四半期比133百万円の増益、経常損失も96百万円と前年同四半期比136百万円の増益となりました。」
増収とプロジェクト収支改善による売上総利益率の改善により、営業損失は前年同期の265百万円から131百万円、経常損失は233百万円から96百万円へ縮小した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「一方、損益面につきましては、減収によるマイナス影響があったものの、プロジェクト収支の改善が進んだことや要員稼働率が堅調に推移したことなどを主因とする売上総利益率の改善により売上総利益が増加し、また、人件費の減少に加えて投資及び経費支出の抑制効果や一部の実施見送り等により販売費及び一般管理費も減少したことから、営業損失が98百万円と前年同四半期比287百万円の増益、経常損失も38百万円と前年同四半期比271百万円の増益、親会社株主に帰属する四半期純損失も33百万円と前年同四半期比198百万円の増益となりました。」
減収下でもプロジェクト収支、要員稼働率、投資・経費支出の抑制などにより収益性が改善し、営業損失は前年同期の385百万円から98百万円へ、経常損失は310百万円から38百万円へ縮小した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「一方、損益面につきましては、減収によるマイナス影響があったものの、プロジェクト収支の改善が進んだことや要員稼働率が堅調に推移したことなどを主因とする売上総利益率の改善により売上総利益が増加し、また、人件費の減少に加えて投資及び経費支出の抑制効果や一部の実施先送り等により販売費及び一般管理費も減少したことから、営業損失が29百万円と前年同四半期比177百万円の増益、経常利益も１百万円と前年同四半期比170百万円の増益、親会社株主に帰属する四半期純損失も４百万円と前年同四半期比124百万円の増益となりました。」
減収下でもプロジェクト収支、要員稼働率、経費支出の抑制などにより収益性が改善し、営業損失は207百万円から29百万円へ縮小、経常利益は1百万円の黒字となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「損益面につきましては、減収の影響があった一方で、売上総利益率の改善により売上総利益が微減に止まったことに加え、人件費の減少等により販売費及び一般管理費が減少したことから、営業損失が265百万円と前年同四半期比73百万円の増益、経常損失も233百万円と前年同四半期比72百万円の増益、親会社株主に帰属する四半期純損失も170百万円と前年同四半期比53百万円の増益となりました。」
減収は続いたものの、売上総利益率の改善と販売費及び一般管理費の減少により、営業・経常・純損失が前年同四半期より縮小した。 - FY2018減収・減益の継続有価証券報告書
「当企業集団の経営課題といたしましては、収益力の向上と考えております。そのため、前中期経営計画より、外部環境の変化に影響を受けない収益体質への転換を図っております。具体的には、「第２ 事業の状況 １ 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等 (2) 中長期的な会社の経営戦略」に記載している現中期経営計画において注力する５項目の事業戦略に加えて、主力事業であるシステム構築における開発スタイルの変革による原価率の低減や、間接部門の見直しも含めた販売費及び一般管理費の削減に取り組むことにより、抜本的な費用構造の見直しを進めてまいります。」
原価率低減や販売費・一般管理費削減を継続する一方、当年度は売上高が6.7％減、営業利益が44.2％減となり、前年度の収益改善から減益に転じた。 - FY2018-Q3収益性悪化の継続・拡大有価証券報告書
「損益面につきましても、経費削減等により販売費及び一般管理費が減少したものの、減収による直接的な影響に加えて、主要取引先向けシステム構築案件の利益率低下やシステム機器販売で前期の高利益率案件の反動等により売上総利益が減少したことから、営業損失は385百万円と前年同四半期比183百万円の減益、経常損失も310百万円と前年同四半期比169百万円の減益、親会社株主に帰属する四半期純損失も231百万円と前年同四半期比120百万円の減益となりました。」
経費削減により販売費及び一般管理費は減少したものの、主要取引先向けシステム構築案件の利益率低下と高利益率案件の反動により売上総利益が減少し、営業損失は385百万円へ拡大した。 - FY2018-Q2収益性悪化・赤字化有価証券報告書
「損益面につきましても、減収による直接的な影響に加えて、システム構築の減少に伴い要員稼働率が前年同四半期比で低下したことや利益率の低いシステム機器販売案件の比率が高まったことなどにより売上総利益率が悪化したため売上総利益が減少し、また、人件費増加等により販売費及び一般管理費も増加したため、営業損失が207百万円と前年同四半期比229百万円の減益、経常損失も168百万円と前年同四半期比222百万円の減益、親会社株主に帰属する四半期純損失も129百万円と前年同四半期比157百万円の減益となりました。」
減収に加え、要員稼働率低下、低利益率のシステム機器販売案件比率上昇、人件費増加により売上総利益率と損益が悪化した。前年同四半期の営業利益22百万円から営業損失207百万円へ転じており、収益性改善の流れは第２四半期に悪化した。 - FY2018-Q1収益性悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、減収の影響に加えて、要員稼働率が前年同四半期比で低下したことに伴う売上総利益率の悪化により売上総利益が減少し、また、営業・管理部門の要員増加に伴う人件費影響等により販売費及び一般管理費も増加したため、営業損失が339百万円と前年同四半期比161百万円の減益、経常損失も305百万円と前年同四半期比153百万円の減益、親会社株主に帰属する四半期純損失も224百万円と前年同四半期比108百万円の減益となりました。」
要員稼働率の低下による売上総利益率の悪化と、営業・管理部門の要員増加に伴う人件費等の増加により、営業損失339百万円など前年同四半期より損益が悪化した。 - FY2017前進有価証券報告書
「一方、損益面につきましては、減収の影響があったものの、不採算案件発生の抑制により売上総利益率が改善したことに加え、経費削減効果などにより販売費及び一般管理費が減少したことから、営業利益は417百万円と前年同期比27百万円（7.1％）の増益、経常利益も489百万円と前年同期比27百万円（6.0％）の増益、親会社株主に帰属する当期純利益も317百万円と前年同期比50百万円（18.7％）の増益となりました。」
減収下でも不採算案件抑制による売上総利益率改善と経費削減により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が前年同期比で増益となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「一方、損益面につきましては、減収の影響があったものの、原価率が改善したことに加え、経費削減効果などにより販売費及び一般管理費が減少したことから、営業損失が201百万円と前年同四半期比110百万円の増益、経常損失も140百万円と前年同四半期比106百万円の増益、親会社株主に帰属する四半期純損失も111百万円と前年同四半期比70百万円の増益となりました。」
減収下でも原価率改善と経費削減効果により、営業損失は201百万円、経常損失は140百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は111百万円となり、いずれも前年同四半期より損失が縮小した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「一方、損益面につきましては、減収の影響があったものの、原価率が改善したことに加え、経費削減効果などにより販売費及び一般管理費が減少したことから、営業利益が22百万円と前年同四半期比151百万円の増益、経常利益も53百万円と前年同四半期比146百万円の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益も27百万円と前年同四半期比101百万円の増益となりました。」
第２四半期累計では、原価率改善と経費削減により、営業利益22百万円、経常利益53百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益27百万円と、前年同期の損失から黒字に転じた。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「一方、損益面につきましては、減収の影響があったものの、原価率が改善したことに加え、経費削減などにより販売費及び一般管理費が減少したことから、営業損失が178百万円と前年同四半期比42百万円の増益、経常損失も151百万円と前年同四半期比38百万円の増益、親会社株主に帰属する四半期純損失も115百万円と前年同四半期比25百万円の増益となりました。」
減収下でも原価率の改善と経費削減により、営業・経常・純損失が前年同四半期比で縮小した。生産性向上・収益力改善に関する測定可能な進展が示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「こうした事業環境の変化に左右されず安定的な収益を確保できる筋肉質な企業体質への転換と定着を示現することであります。そのために、「生産性の向上」と「収益力の改善」に向けた取組みを一層強化することとし、「制作原価の低減」や「販売・管理コストの低減」といった直接的な施策を推進いたします。」
原価低減、販売・管理コスト低減、業務プロセス見直しを通じた収益性改善を課題としている。