有価証券の市場価格・為替変動による評価損リスク
FY2016に初出。24回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
トーセがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 ―」
前年同期に3,831千円計上していた投資有価証券評価損は、当中間連結会計期間には計上されていない。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 3,831」
当中間連結会計期間に投資有価証券評価損3,831千円を計上し、前年同期の評価損なしから損失計上へ転じた。 - FY2024再掲有価証券報告書
「株式及び債券市場、為替相場、経済情勢などが急激に変動した場合には、保有する有価証券の減損や評価損が発生し、当社グループの業績に大きな影響を与える可能性があります。」
有価証券の市場価格、為替、経済情勢の変動による減損・評価損リスクを継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「投資有価証券評価益 1,206 596」
前年同期に続き投資有価証券評価益を計上しており、当第1四半期連結累計期間は596千円となった。有価証券評価損の発生は記載されていない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「投資有価証券評価益 1,342」
投資有価証券について評価損ではなく1,342千円の評価益を計上しており、前四半期に続き評価損の損益面での悪化は記載されていない。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「投資有価証券評価益 1,841」
当第2四半期連結累計期間は投資有価証券評価損ではなく評価益1,841千円を計上している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「投資有価証券評価益 1,206」
当第1四半期連結累計期間は投資有価証券評価損ではなく評価益1,206千円を計上した。有価証券評価損リスクの損益面での悪化は確認されていない。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、減損処理を行っておりません。」
前年度に非上場株式25,004千円の減損処理を行ったが、当年度は有価証券の減損処理を行っていない。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、その他有価証券25,004千円(非上場株式25,004千円)の減損処理を行っております。」
非上場株式25,004千円の減損処理を通期実績として計上し、有価証券の評価損リスクが実際に発生した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「投資有価証券評価損 25,004」
投資有価証券評価損25,004千円の計上が続いている。 - FY2021-Q2投資有価証券評価益から評価損へ反転有価証券報告書
「投資有価証券評価損 25,004」
前四半期の投資有価証券評価益計上から反転し、当第2四半期連結累計期間は投資有価証券評価損25,004千円を特別損失に計上した。 - FY2021-Q1投資有価証券評価損から評価益へ反転有価証券報告書
「投資有価証券評価益 4,690」
前年同期の投資有価証券評価損1,320千円から転じ、当第1四半期連結累計期間は投資有価証券評価益4,690千円を計上した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、その他有価証券6,596千円（その他有価証券の株式）の減損処理を行っております。」
当年度に株式の減損6,596千円を計上し、営業外の評価損4,250千円も含めた投資有価証券評価損等は10,846千円となった。評価損リスクが実際に発生している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 7,070」
投資有価証券評価損を7,070千円計上し、前第2四半期連結累計期間の2,320千円から増加した。評価損リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 2,320」
当第2四半期連結累計期間に投資有価証券評価損2,320千円を営業外費用に計上し、有価証券の評価損が実際に発生した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 1,320」
当第1四半期連結累計期間に投資有価証券評価損1,320千円を営業外費用に計上し、評価損リスクが実際に発生した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これらの資産は国内外の株式や債券などに投資し、安全かつ効率的な資産運用を行っておりますが、株式及び債券市場、為替相場、経済情勢などが急激に変動した場合には、保有する有価証券の減損や評価損が発生し、当社グループの業績に大きな影響を与える可能性があります。」
有価証券の市場価格、為替、経済情勢の変動による減損・評価損リスクを継続して記載している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、その他有価証券2,268千円（非上場株式）の減損処理を行っております。」
有価証券評価損は発生したものの、非上場株式の減損処理額は前年の117,212千円から2,268千円へ大幅に減少した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「しかしながら、特別利益に投資有価証券売却益85百万円を計上したことに加え、前年同期に比べて投資有価証券評価損が減少したことなどにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は76百万円（前年同期比322.7％増）となりました。」
投資有価証券評価損は前年同期の116,544千円から10,522千円へ減少した。評価損の発生は続いているが、損失額は縮小した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 8,500」
当第2四半期連結累計期間に投資有価証券評価損8,500千円を特別損失に計上し、有価証券の評価損が発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、その他有価証券117,212千円（非上場株式）の減損処理を行っております。」
非上場株式について1億17百万円の減損処理を行い、有価証券評価損リスクが通期実績として発生した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、特別損失に投資有価証券評価損１億16百万円を計上したことや税金費用の負担が減少したことから、親会社株主に帰属する四半期純利益は18百万円（前年同四半期比12.8％減）となりました。」
保有有価証券の評価損として1億16百万円を特別損失に計上し、評価損リスクの発生を引き続き確認している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「また、当社が保有する「その他有価証券」に区分される有価証券のうち実質価額が著しく下落したものについて評価した結果、減損処理による投資有価証券評価損として１億15百万円を特別損失に計上したことから、親会社株主に帰属する四半期純損失90百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失23百万円）となりました。」
保有有価証券の実質価額下落に伴う減損処理として、投資有価証券評価損1億15百万円を特別損失に計上した。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの資産は国内外の株式や債権などに投資し、安全かつ効率的な資産運用を行っておりますが、株式及び債券市場、為替相場、経済情勢などが急激に変動した場合には、保有する有価証券の減損や評価損が発生し、当社グループの業績に大きな影響を与える可能性があります。」
有価証券の市場・為替変動リスクを明示している。年度実績では投資有価証券評価損56,643千円を計上しており、評価損リスクが実際に発生している。