市場動向・ユーザーニーズの変化による開発案件中止
FY2018に初出。20回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載は2026-10-16。
トーセがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「前期に開始した海外の大手ゲーム会社との開発プロジェクトが、先方の方針変更により一時停止（再開時期は未定）となりましたが、当中間期までに予定していた工程はすべて完了しており、当中間期の業績への影響はありません。」
海外大手ゲーム会社との開発プロジェクトが顧客方針の変更により一時停止となった。予定工程は完了し、当中間期の業績への影響はないと説明している。 - 2026-04-09顕在化決算
「前期に開始した海外の大手ゲーム会社との開発プロジェクトが、先方の方針変更により一時停止（再開時期は未定）となりましたが、当中間期までに予定していた工程はすべて完了しており、当中間期の業績への影響はありません。」
海外大手ゲーム会社との開発プロジェクトが先方の方針変更により一時停止し、再開時期未定となった。予定工程は完了しており当中間期への影響はないとしている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「顧客におけるゲーム事業についての方針や考え方の転換を受け、複数の開発案件が中止や失注となり、見込んでいた売上の逸失、開発人員の稼働低下が発生しました。」
顧客方針の転換等による案件中止・失注が複数件発生し、売上逸失と稼働低下に加えて、企画・試作分の売上未計上による損失まで拡大した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、顧客の方針転換等による、開発案件の中止が複数件発生いたしました。一部の案件では、顧客からの引き合いに基づき、当連結会計年度の期初から制作を進めておりましたが、中止により進めていた部分の売上が見込めず、大きな損失となりました。」
顧客の方針転換等により開発案件の中止が複数件発生し、期初から制作していた部分の売上が見込めず大きな損失となった。従来の案件中止・運営終了リスクが複数案件で拡大して実績化している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「開発が本格化していた海外顧客向けの大型案件が期中に中止となり、次の案件への切り替えに想定以上に時間を要したため、下期以降、一時的に一部の職種の稼働が低下する事態となりました。」
海外顧客向け大型案件の中止が実際に発生し、次案件への切替遅延と一部職種の稼働低下につながった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「前連結会計年度中に着手し開発が本格化して稼働が高まっていた、海外顧客からの大型開発案件が第２四半期に中止となりました。」
海外顧客からの大型開発案件が第2四半期に実際に中止となり、案件切り替えに伴う一部スタッフの稼働低下も発生した。中止理由は本文では特定されていない。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「モバイルコンテンツ関連については、前連結会計年度中に運営終了となった大型ゲームが２件あったことから、当連結会計年度は運営売上が減少しました。」
市場・顧客動向に関連する大型ゲームの運営終了が2件実際に発生し、モバイルコンテンツ関連の運営売上減少につながった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「ゲームソフト関連の売上は、大型の運営業務が終了したことに伴い、前年同期に比べて運営売上が減少したことなどが影響した結果、１億63百万円（前年同期比52.5％減）となりました。」
大型の運営業務の終了が実際に発生し、ゲームソフト関連売上が前年同期比52.5％減となった。本文では終了理由を市場動向やユーザーニーズの変化とは明記していない。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「モバイルコンテンツ関連の売上は、昨今の国内スマホゲーム市場における競争激化を受け、一部の運営案件に関して、顧客の要望により運営業務の終了や運営規模の縮小が発生したものの、」
顧客要望による運営業務の終了・運営規模縮小が年度実績として発生した。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「モバイルコンテンツ関連の売上は、ロイヤリティ売上が伸長したものの、一部の運営案件に関して、顧客の要望により運営規模の縮小が発生したことなどにより、13億58百万円（前年同期比12.2％減）となりました。」
顧客側の市場・需要変化による開発中止という従来の現れ方に加え、今回は顧客要望による運営案件の規模縮小として影響が現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「これらの結果、当連結会計年度の業績は、複数のスマートフォン向けゲームにおいて運営業務を着実に遂行したことに伴い運営売上が大幅に伸長したものの、顧客において市場動向やユーザーニーズの変化を勘案し、開発中止となった案件が発生したことなどにより、売上高は45億17百万円（前連結会計年度比4.0％減）となりました。」
顧客が市場動向やユーザーニーズの変化を踏まえて開発を中止する案件が実際に発生し、売上高が前年同期比4.0％減となった。