スマート家電専用アプリ開発の好調
FY2017-Q1に初出。24回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2024前進有価証券報告書
「SI事業では、当連結会計年度の前半に、想定していた案件の失注や着手遅延が発生しましたが、第３四半期に新規の開発案件を獲得して後半に売上を伸ばしたことで、前連結会計年度比ほぼ横ばいで推移しました。」
第3四半期に新規開発案件を獲得し、前半の失注・着手遅延を受けながらもSI事業の売上を後半に回復させた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「SI事業では、第３四半期に新しい開発案件を獲得し、売上は伸びてきておりますが、第２四半期までの失注や遅延が影響し、前年同期に比べると減収となりました。」
SI事業で第3四半期に新しい開発案件を獲得し、売上が伸びてきていると記載している。一方、第2四半期までの失注・遅延の影響により前年同期比では減収となった。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「SI事業では、想定していた案件の一部を失注したことや、開発遅延が発生していることなどにより、開発売上が減少しましたが、売上総利益率は改善しております。引き続き、新規顧客の獲得に向けた活動を進めています。この結果、当事業の売上高は１億72百万円（前年同期比9.7％減）、営業利益39百万円（前年同期比20.0％増）となりました。」
SI事業では想定案件の一部失注と開発遅延により開発売上が減少した一方、売上総利益率は改善し、新規顧客獲得活動を継続している。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「SI事業では、想定していた案件の一部を失注したことや、開発遅延が発生していることなどにより、開発売上が減少しました。その結果、当事業の売上高は83百万円（前年同期比25.7％減）、営業利益20百万円（前年同期比8.5％減）となりました。」
SI事業では想定案件の一部失注と開発遅延が発生し、売上高は前年同期比25.7％減、営業利益は前年同期比8.5％減となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「SI事業では、当初想定していた案件の受注が一部遅れたことが影響し、前年同期比で減収となりました。」
SI事業では想定案件の一部受注遅れによる減収が続いている。受注遅れによる足踏み状態について、前四半期から実質的な変更は示されていない。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「SI事業では、当第２四半期連結累計期間に想定していた新規案件の一部の受注が延期となるなど現在一時的に収益は足踏み状態ですが、多方面へのご提案を継続し、中長期的な事業の拡大を見据えて取り組んでおります。」
SI事業では新規案件の一部受注延期により一時的に収益が足踏みしている一方、多方面への提案を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「SI事業を取り扱うBTDスタジオでは、前連結会計年度に自社の業務システムを構築したノウハウを活かし、取引の拡大に取り組んでおります。その結果、当事業の売上高は１億12百万円（前年同期比33.6％増）、営業利益22百万円（前年同期比5.3％減）となりました。」
前年度に構築した自社業務システムのノウハウを活用し、SI事業で取引拡大に取り組んでいる。売上高は前年同期比33.6％増となった一方、営業利益は前年同期比5.3％減となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「一方で、SI事業を取り扱うBTDスタジオでは、コーポレート部門と協力して自社の業務システムを開発し、同システムは2022年9月から稼働しています。そのため前年と比べSI関連事業の受注案件は減少し、その結果、当事業の売上高は３億64百万円（前連結会計年度比24.2％減）、営業利益82百万円（前連結会計年度比91.1％増）となりました。当連結会計年度の受注案件は減少しているものの、同システムの導入により社内決裁の約9割が電子化され、バックオフィスの利便性向上に大きく貢献する予定です。」
自社業務システムが2022年9月から稼働し、社内決裁の約9割を電子化する見込みとなった。従来の開発中という段階から稼働段階へ進展している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、SI事業を取り扱うBTDスタジオでは、テレワーク下でもあらゆる社内決裁がスピーディに行われるよう、コーポレート部門と協力して自社の業務システムの開発を進めております。そのため前年同期と比べ受注案件は減少し、その結果当事業の売上高は２億84百万円（前年同期比25.2％減）、営業利益80百万円（前年同期比103.4％増）となりました。当期の受注案件は減少しているものの、自社の業務システムの開発実績を、SIやDXに関連した今後の事業活動に活かしてまいります。」
自社業務システムの開発を継続し、その実績を今後のSI・DX事業に活用する方針を再確認した。外部受注案件は減少したが、その他事業の営業利益は前年同期比103.4％増となった。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「一方で、SI事業を取り扱うBTDスタジオでは、テレワーク下でもあらゆる社内決裁がスピーディに行われるよう、コーポレート部門と協力して自社の業務システムの開発を進めております。そのため前年同期と比べ受注案件は減少し、その結果当事業の売上高は１億84百万円（前年同期比20.1％減）、営業利益42百万円（前年同期は営業利益1百万円）となりました。当期の受注案件は減少しているものの、自社の業務システムの開発実績を、今後BTDスタジオでのSIやDXに関連した事業活動に活かしてまいります。」
SI事業では外部案件の受注拡大よりも、テレワーク下の社内決裁を迅速化する自社業務システム開発へ取り組みの重点が移っている。その開発実績を今後のSI・DX事業に活用するとしている一方、受注案件は前年同期比で減少した。 - FY2022-Q1後退有価証券報告書
「SI事業においては様々な企業からシステム開発等に関するご商談をいただいているものの、前年同期と比べ開発中の案件は減少しました。」
様々な企業から商談を受けている一方、前年同期と比べて開発中案件が減少したと説明している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「一方で、SI事業においては、既存案件の追加開発を受注するだけでなく、企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）に対する期待感・必要性の高まりやコロナ禍での消費行動変容を背景に、インターネットによる商品販売やプロモーションを望む企業との取引を開始しております。」
既存案件の追加開発に加え、インターネット販売・プロモーションを望む企業との取引開始を年度でも確認している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「SI事業においては、既存案件の追加開発を受注するだけでなく、企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）に対する期待感・必要性の高まりやコロナ禍における消費行動の変化を背景に、インターネットによる商品販売やプロモーションを望む企業との取引が開始したものの、前年同期に大型案件の開発完了があったことの反動減などにより、当事業の売上高は３億79百万円（前年同期比28.7％減）、営業利益39百万円（前年同期比23.2％減）となりました。」
SI事業で既存案件の追加開発受注に加え、インターネットによる商品販売・プロモーションを望む企業との取引が開始した。売上高は3億79百万円、前年同期比28.7％減だった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「SI事業においては、企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）に対する期待感・必要性の高まりやコロナ禍における消費行動の変化を背景に、新しい取引先からの開発業務の引き合い・相談が寄せられ、商談が進行中ではあるものの、前年同期に大型案件の開発完了があったことの反動減などにより、当事業の売上高は２億30百万円（前年同期比41.8％減）、営業利益１百万円（前年同期比96.3％減）となりました。」
DXへの期待・必要性の高まりを背景に新しい取引先から開発業務の引き合い・相談が寄せられ、商談が進行している。受注・完了前の段階だが、案件開拓の具体的な進展が記載された。 - FY2020前進有価証券報告書
「SI事業において引き続き顧客ロイヤリティの向上に努めた結果、ITシステムの開発案件やコンサルティング業務が増加したことから、当事業の売上高は５億33百万円（前年同期比74.2％増）、営業利益51百万円（前年同期は営業損失７百万円）となりました。」
顧客ロイヤリティ向上の取り組みによりITシステム開発・コンサルティング案件が増加し、SI事業は通期でも売上・利益を拡大した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「SI事業において引き続き顧客ロイヤリティの向上に努めた結果、ITシステムの開発案件やコンサルティング業務が増加したことから、当事業の売上高は５億33百万円（前年同期比74.2％増）、営業利益51百万円（前年同期は営業損失７百万円）となりました。」
顧客ロイヤリティ向上の取り組みにより、ITシステム開発案件とコンサルティング業務が増加し、SI事業は売上高5億33百万円、前年同期比74.2％増、営業損益も7百万円の損失から51百万円の利益へ転換した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におきましては、上記２．（１）に記載のとおり、SI事業において引き続き顧客ロイヤリティの向上に努めた結果、前期に開発した案件の継続案件の受注が好調に推移したことから、当事業の売上高は３億96百万円（前年同期比148.2％増）、営業利益32百万円（前年同期は営業損失31百万円）となりました。」
顧客ロイヤリティ向上の取り組みにより、前期開発案件の継続受注が好調に推移し、SI事業売上高は3億96百万円、前年同期比148.2％増となった。営業損益も前年同期の31百万円の損失から32百万円の利益へ転換した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「SI事業において引き続き顧客ロイヤリティの向上に努めたことにより、前期に開発した案件の継続案件の受注が好調に推移し、当事業の売上高は２億50百万円（前年同期比196.0％増）、営業利益21百万円（前年同期は営業損失31百万円）となりました。」
顧客ロイヤリティ向上の取り組みにより、前期開発案件の継続受注が好調に推移し、SI事業は売上高2億50百万円、前年同期比196.0％増となった。営業損益も前年同期の損失から利益へ転換した。 - FY2019前進有価証券報告書
「SI事業において顧客ロイヤリティの向上を図り、事業規模の拡大に努めた結果、新規案件の受注が好調に推移するとともに、当該案件の開発が順調に完了したことから、当事業の売上高は４億79百万円（前連結会計年度比76.4％増）となりました。」
SI事業では新規案件の受注・開発完了が好調に推移し、売上高は4億79百万円、前年同期比76.4％増となった。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におきましては、SI事業において開発案件が好調に推移した結果、当事業の売上高は３億６百万円（前年同期比45.7％増）となったものの、子会社の株式会社フォネックス・コミュニケーションズが展開しているコンサート事業に係る費用が売上を大きく上回ったことから、営業損失７百万円（前年同期は営業利益８百万円）となりました。」
従来のスマート家電専用アプリから、SI事業全体の開発案件が好調という表現へ対象が広がっている。SI事業の売上高は前年同期比45.7％増となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、前連結会計年度に引き続きSI事業においてスマート家電専用アプリの開発が好調に推移した一方で、子会社の株式会社フォネックス・コミュニケーションズにおいてパソコン向けアバター制作業務を中心に開発売上が低調に推移いたしました。」
SI事業のスマート家電専用アプリ開発が好調に推移したとの説明を通期でも継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間につきましては、前連結会計年度に引き続きSI事業においてスマート家電専用アプリの開発が好調に推移した一方で、子会社の株式会社フォネックス・コミュニケーションズにおいてパソコン向けアバター制作業務を中心に開発売上が低調に推移いたしました。」
SI事業のスマート家電専用アプリ開発が好調に推移したとの説明を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間につきましては、前連結会計年度に引き続きSI事業においてスマート家電専用アプリの開発が好調に推移した一方で、子会社の株式会社フォネックス・コミュニケーションズにおいてパソコン向けアバター制作業務を中心に開発売上が低調に推移いたしました。」
SI事業のスマート家電専用アプリ開発が前連結会計年度に続き好調に推移した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「前連結会計年度に引き続きSI事業においてスマート家電専用アプリの開発が好調に推移いたしました。」
SI事業において、前連結会計年度に続きスマート家電専用アプリの開発が好調に推移した。