多様な人材が活躍する組織風土とWithコロナ・Afterコロナの働き方
FY2021に初出。6回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに91社。
- FY2026前進有価証券報告書
「女性社員の比率 2024年4月1日～2029年3月31日までの5年間で、13.5％にする。 12.9％ 男性社員の育児休業取得率 2024年4月1日～2029年3月31日までの5年以内に、70％以上にする。 100.0％ 社員一人当たりの階層別研修参加日数 3.07日 2.73日」
人的資本の5年間の目標と当事業年度実績を更新した。女性社員比率は目標13.5％に対して12.9％、男性育児休業取得率は目標70％以上に対して100.0％、研修参加日数は目標3.07日に対して2.73日となった。健康経営優良法人2026の認定取得も記載された。 - FY2025前進有価証券報告書
「女性社員の比率 2024年4月1日～2029年3月31日までの5年間で、13.5％にする。13.1％ 男性社員の育児休業取得率 2024年4月1日～2029年3月31日までの5年以内に、70％以上にする。82.6％ 社員一人当たりの階層別研修参加日数 3.05日 2.54日」
人的資本について新たな5年間の目標と実績を開示した。女性社員比率は目標13.5％に対して13.1％、男性育児休業取得率は目標70％以上に対して82.6％、研修参加日数は目標3.05日に対して2.54日となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「技術職応募者に占める女性割合 2019年４月１日～2024年３月31日までの５年間で20％にする。 19.1％ 男性社員の育児休業取得率 2021年４月１日～2024年３月31日の期間内に40％以上にする。 90.0％ 社員一人当たりの階層別研修参加日数 2.43日 1.88日」
人的資本の目標と実績を開示し、男性社員の育児休業取得率は目標40％以上に対して90.0％となった。技術職応募者に占める女性割合は19.1％で目標20％に近づき、階層別研修参加日数は目標2.43日に対して1.88日となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「管理職への登用については、性別、国籍、新卒・中途採用等の属性にかかわらず、個人の適性・能力に基づいて行うものとしており、属性別の目標値は設定しておりません。具体的には、候補者全員に対して、同じ試験を実施し、外部機関による客観的指標を含めた同じ審査基準で評価することにより、公平性・公正性を確保しております。」
多様性確保について、属性別目標を設定しない公平な登用方法、女性活躍・障がい者採用等の施策を具体化した。女性管理職比率3.8％、男性育児休業取得率67.4％、男女賃金差異等の指標も開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社では、時間外労働の削減や年次休暇の取得率向上、各種勤務制度の整備を着実に進めております。育児等と仕事を両立させる取り組みでは、「次世代育成支援対策推進法に基づく一般事業主行動計画」を策定し、子育てサポート企業として「くるみん認定」を受けております。また、在宅勤務をはじめとするリモートワークの効果的な活用を推進し、生産性の向上とワークライフバランスの実現に努めております。」
時間外労働削減、休暇取得率向上、勤務制度整備、くるみん認定、リモートワーク活用を、多様な人材が働く環境・組織風土の具体策として開示した。 - FY2021初出有価証券報告書
「働き方改革関連法の施行や健康経営への社会的要請により、「社員がイキイキと働く企業の実践」、「ワークライフバランス」、「Withコロナ・Afterコロナの働き方、体制づくり」は、当社の成長の源泉である人材を継続的に拡充していくうえで、重要なテーマであります。当社は、時間外労働の削減や年次休暇の取得率向上、各種勤務制度の整備等を着実に進めるとともに、社員一人ひとりが自分の能力を発揮できる働きがいのある職場づくりに努めております。」
従来の採用・技術者育成やテレワーク施策とは別に、健康経営、ワークライフバランス、時間外労働削減、休暇取得率向上、勤務制度整備を含む組織風土づくりを基本戦略として初めて独立して明示した。