視聴率低迷と放送収入の減少
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-09-13。
フジ・メディア・ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- 2026-09-13対処finance.yahoo.co.jp
「連結子会社のテレビ局では、前年の落ち込みからネット・ローカル・スポットが幅広く回復し、配信広告も増加しました。」
地上波広告収入の減少リスクについて、2027年3月期第1四半期には複数の広告区分と配信広告が回復したと報じられ、従来の業績影響が緩和した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「放送・メディア収入は、117,077百万円と前年同期比27.4％の減収となり、同事業の売上総利益は損失となりました。」
第3四半期以降に広告出稿の回復基調がみられたものの、通期の放送・メディア収入は27.4％減収となり、放送収入減少の業績影響が通期で顕在化した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「㈱フジテレビジョンは、主力の地上波テレビ広告収入がネット、ローカル、スポット全て前期を上回り、「TVer」における番組配信の再生数の拡大に伴い配信広告収入も大幅に伸びた結果、放送・メディア収入は増収となりました。」
地上波テレビ広告収入はネット、ローカル、スポットの全項目で前年同期を上回り、従来の放送収入減少による業績影響は当中間期に緩和した。視聴率自体の改善については本 filing では明記されていない。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「㈱フジテレビジョンは、連続ドラマの配信が好調に推移した配信広告収入は増収となりましたが、視聴率の苦戦や原材料価格の高騰に伴う物価上昇の影響により主力の地上波テレビ広告収入が振るわず、放送・メディア事業は減収となりました。」
視聴率の苦戦と物価上昇等による地上波テレビ広告収入の不振が継続して記載された。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「㈱フジテレビジョンは、物価上昇の影響等によるテレビ広告市況の悪化や視聴率の苦戦により主力の地上波テレビ広告収入が振るわず、放送・メディア事業は減収となりました。」
テレビ広告市況の悪化と視聴率の苦戦が続き、地上波テレビ広告収入の不振として顕在化した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「㈱フジテレビジョンは、物価上昇の影響等によるテレビ広告市況の悪化や視聴率の苦戦により主力の地上波テレビ広告収入が減収となり、放送・メディア事業は減収となりました。」
物価上昇を背景とするテレビ広告市況の悪化と視聴率の苦戦が、地上波テレビ広告収入の減収として引き続き顕在化した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「スポットセールスは、視聴率の苦戦や原材料価格の高騰および円安等を背景とした物価上昇の影響により、減収となりました。」
視聴率の苦戦に加え、原材料価格高騰・円安を背景とした物価上昇が重なり、スポットセールスは前年同期比9.4％減収となった。視聴率低迷による放送収入の課題が通期でも顕在化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「視聴率の苦戦や、原材料価格の高騰及び円安等を背景とした物価上昇の影響により主力の地上波テレビ広告収入が減収となり、放送・メディア事業は減収となりました。」
視聴率の苦戦が地上波テレビ広告収入の減収要因となる状況が、第２四半期に続いて記載された。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「視聴率の苦戦や、原材料価格の高騰及び円安等を背景とした物価上昇の影響により主力の地上波テレビ広告収入が減収となり、放送・メディア事業は減収となりました。」
視聴率の苦戦が再び地上波テレビ広告収入の減収要因として明示され、物価上昇等の外部要因も加わった。 - FY2023-Q1放送収入減収要因の外部環境化有価証券報告書
「㈱フジテレビジョンは、４月改編により作品数が増加した連続ドラマの配信が好調に推移した配信広告収入が増収となりましたが、ウクライナ情勢の長期化、原材料価格の高騰及び円安等の影響により主力の地上波テレビ広告収入が減収となり、放送・メディア事業は減収となりました。」
放送・メディア事業の減収要因として、従来の視聴率や番組セールスに加え、ウクライナ情勢、原材料価格、円安等の外部環境が明示された。配信広告収入は増収となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「ネットタイム収入は、スポーツイベントなどの単発番組が中止や延期になったことから減収、スポット収入も経済活動の停滞による企業の業績悪化の影響で減収となりました。」
放送収入の減収要因は、前四半期に続き、感染症による単発番組の中止・延期と経済活動停滞に伴う広告需要減少として記載された。 - FY2021-Q1放送収入減収要因の感染症転換有価証券報告書
「㈱フジテレビジョンは、新型コロナウイルス感染症による影響を受け、ネットタイム収入は予定されていたスポーツイベント等の単発番組が中止や延期になったことから減収、スポット収入も経済活動の停滞による企業の業績悪化の影響を受け減収となり、放送事業収入は減収となりました。」
放送事業収入の減収は続いたが、従来の視聴率低迷や地区投下量減少に代わり、感染症によるスポーツイベントの中止・延期と経済活動停滞が主な要因として示された。 - FY2020視聴率・シェア改善と放送収入減収の併存有価証券報告書
「当期は、ゴールデン・プライムタイムの年度視聴率が前期に続き上昇し、スポット収入の東京地区におけるシェアも向上しています。」
視聴率とスポット収入の東京地区シェアは改善した一方、通期の放送収入は前期ワールドカップの反動減とレギュラー番組のセールス苦戦により減収となり、リスクの現れ方が変化した。 - FY2020-Q3ネットタイム減収要因の変化有価証券報告書
「スポット収入がシェアを伸ばしたものの、関東地区の市況が前年を下回ったことで減収となり、ネットタイム収入もレギュラー番組のセールスに苦戦し減収となったことから放送事業収入は減収となりました。」
放送事業収入の減収は続いた。スポット収入はシェアを伸ばしたが関東地区の市況下落の影響を受け、ネットタイム収入では従来の大型イベント反動減からレギュラー番組セールスの苦戦へ減収要因の記載が変化した。 - FY2020-Q2減収要因の再変化有価証券報告書
「㈱フジテレビジョンは、スポット収入がシェアを伸ばしたものの、関東地区の市況が前年を下回ったことで減収となり、ネットタイム収入も前期の大型スポーツイベント等の反動減により減収となったことから放送事業収入は減収となりました。」
放送事業収入の減収は続いたが、今回はスポット収入の視聴率要因ではなく、関東地区の市況悪化と前期の大型スポーツイベントの反動減が主因として示された。 - FY2020-Q1放送収入減収要因の再転換有価証券報告書
「㈱フジテレビジョンは、スポット収入が増収となりましたが、ネットタイム収入が前年の「2018 FIFAワールドカップ」の反動減から減収となり、放送事業収入は減収となりました。」
放送事業収入の減収は続いたが、スポット収入は増収に転じ、今回は前年のワールドカップ反動によるネットタイム収入減少が主因として示された。 - FY2019視聴率改善と広告市況要因の残存有価証券報告書
「当期は、番組改編等を通じレギュラー番組の視聴率が好転し、低下が続いていたゴールデン・プライム帯の年度視聴率が上昇に転じました。」
従来の視聴率低迷は年度ベースで上昇に転じた一方、スポットセールスでは広告市況の低迷と地区投下量の2期連続減少により減収が続き、放送収入全体の課題は残った。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「㈱フジテレビジョンは、ネットタイム収入は増収となったものの、スポット収入が地区投下量減少の影響もあり減収となったことから放送事業収入は減収となりました。」
放送事業収入の減収は続いた。第1・第2四半期に続き、今回も視聴率低迷ではなく、スポット収入における地区投下量減少が要因として示された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「㈱フジテレビジョンは、ネットタイム収入が「2018 FIFAワールドカップ」「2018 世界柔道選手権」の単発により増収となったものの、スポット収入が地区投下量減少の影響もあり減収となったことから放送事業収入は減収となりました。」
放送事業収入の減収は続いたが、第1四半期に続き、今回の主な要因として視聴率低迷ではなくスポット収入における地区投下量減少が示された。 - FY2019-Q1減収要因の変化有価証券報告書
「㈱フジテレビジョンは、ネットタイム収入が「2018 FIFAワールドカップ」等の単発が貢献して増収となりましたが、スポット収入が地区投下量減少の影響もあり減収となったことから、放送事業収入は減収となりました。」
放送事業収入の減収は続いたが、今回の記載では視聴率低迷ではなく、スポット収入における地区投下量減少が要因として示された。一方、ワールドカップ等の単発番組はネットタイム収入に貢献した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「㈱フジテレビジョンの放送事業収入の核となる放送収入は、前期のリオデジャネイロオリンピックセールスの反動やレギュラー番組の視聴率が伸び悩んだことなどが影響し、2,228億１百万円で前年同期比5.2%の減収となりました。」
視聴率の伸び悩みが通期の放送収入5.2％減収に結び付いた。課題欄でも視聴率低迷に伴う平成25年3月期以降の減収継続が記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「タイム収入がレギュラー番組のセールスの苦戦に加え前年のリオデジャネイロオリンピックの反動減もあり減収となりました。スポット収入は市況が軟調だったことに加え、視聴率が低迷したことから減収となりました。」
レギュラー番組セールスの苦戦、前年オリンピックの反動減、市況の軟調、視聴率低迷が引き続きタイム・スポット収入の減収要因となっている。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「㈱フジテレビジョンは、タイム収入がレギュラー番組のセールスの苦戦に加え前年のリオデジャネイロオリンピックの反動減もあり減収となりました。スポット収入は市況が軟調だったことに加え、視聴率が低迷したことから減収となりました。」
視聴率低迷に加え、レギュラー番組セールスの苦戦や前年オリンピックの反動減、市況軟調が重なり、タイム・スポット収入がともに減収となった。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「㈱フジテレビジョンは、視聴率が伸び悩んだことが影響し放送事業収入は減収となりました。」
視聴率の伸び悩みによる放送収入の減収が継続し、放送事業全体の売上高は前年同期比6.9％減収、セグメント利益は同68.1％減益となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「上期は大型スポーツ番組が貢献したもののレギュラー番組の視聴率が伸び悩んだことなどにより、売上を伸ばすことができませんでした。下期も10月改編による新番組の視聴率が苦戦して、放送収入は2,014億98百万円で前年同期比5.7％の減収となりました。」
大型スポーツ番組の貢献があった一方、レギュラー番組および改編後の新番組の視聴率低迷が通期の放送収入減少に結び付いた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「タイム収入は「リオデジャネイロオリンピック2016」関連番組、「全日本フィギュアスケート2016」をはじめとする大型スポーツ番組が売上に貢献しましたが、レギュラー番組セールスが厳しい状況で減収となりました。スポット収入は視聴率が伸び悩んだことが影響して減収となりました。」
大型スポーツ番組の貢献があった一方、レギュラー番組セールスの厳しさと視聴率の伸び悩みによるタイム・スポット収入の減収が引き続き記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「タイム収入は「リオデジャネイロオリンピック2016」関連番組が売上に貢献しましたが、レギュラー番組セールスが厳しい状況で減収となりました。スポット収入は視聴率が伸び悩んだことが影響して減収となりました。」
視聴率の伸び悩みとレギュラー番組セールスの厳しさが、スポット収入および放送収入の減収として引き続き記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「㈱フジテレビジョンは、タイム、スポットともに視聴率が伸び悩んだことが影響し、放送事業収入は減収となりました。放送事業全体の売上高は782億97百万円と前年同期比0.4％の減収、セグメント利益は52億４百万円と同21.2％の増益となりました。」
視聴率の伸び悩みが放送事業収入の減収として記載されており、当四半期に実際の業績影響が発生している。