販売から施工・アフターメンテナンスまでの一貫体制
FY2016に初出。15回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
- 2026-05-15再掲決算説明資料
「ご提案から設計、施工、アフターメンテナンスまで、トータルに提供します。」
法人向け太陽光発電事業について、提案から施工・アフターメンテナンスまでの一貫提供を再確認している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、62百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を維持し、当中間連結会計期間の研究開発費を62百万円と開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、178百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を維持し、第3四半期累計期間の研究開発費178百万円を開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、126百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を維持し、当第2四半期累計期間の研究開発費126百万円を開示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「ＰＶ事業部門では、企業・法人向けに自家消費型太陽光発電システム等の販売施工、自治体へのＰＰＡ事業の提案、土地付太陽光発電所の販売、既設太陽光発電システムの機器交換、メンテナンス等に注力してまいりました。」
法人向けPV事業で、自家消費型システムの販売施工に加え、自治体向けPPA提案、土地付発電所販売、既設設備の機器交換・メンテナンスまで具体的な業務範囲を広げている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、240百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を維持し、9か月累計の研究開発費を240百万円と開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、161百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計期間の研究開発費を161百万円と開示している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「ＰＶ事業部門では、組織改編により企業・法人向けに特化した太陽光発電システムの販売体制となり、太陽光発電システム等の施工、メンテナンス、太陽光機器の卸販売に注力し、計画通りの売上高で推移しました。」
法人向けPV事業部門で、販売だけでなく施工、メンテナンス、機器卸販売までを対象とする体制を具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度に発生した研究開発費の総額は316百万円であります。産業用太陽光発電システムにおけるコストダウン及び施工性向上を図るため、「太陽電池モジュール」の研究開発及び取り付け架台等周辺部材の改良を進めております。」
研究開発費は316百万円となり、太陽電池モジュールや架台等周辺部材のコストダウン・施工性向上に向けた開発を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、243百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費243百万円を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、158百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費158百万円を開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動の方針は、環境衛生の改善に寄与する製品・技術の研究開発を積極的に行い、自社による製造又は施工の可能性を追求することにあります。製品の販売のみならず、施工からアフターメンテナンスまで自社で一貫して対応できる体制を構築し、かつ技術の普及及び向上を図ることを基本としております。」
販売から施工・アフターメンテナンスまでの一貫対応方針を再確認している。当年度の研究開発費は303百万円で、SE事業ではモジュール及び周辺部材の改良を継続した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度に発生した研究開発費の総額は293百万円であります。」「産業用太陽光発電システムにおけるコストダウン及び施工性向上を図るため、「太陽電池モジュール」「パワーコンディショナ」の研究開発及び取り付け架台等周辺部材の改良を進めております。」
販売・施工・アフターメンテナンスまでの一貫体制を支える研究開発について、293百万円の支出と、モジュール・パワーコンディショナ等の具体的な開発対象が示された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「製品の販売のみならず、施工からアフターメンテナンスまで自社で一貫して対応できる体制を構築し、かつ技術の普及及び向上を図ることを基本としております。」
販売、施工、アフターメンテナンスまでの一貫対応を研究開発・事業運営の基本方針として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「製品の販売のみならず、施工からアフターメンテナンスまで、自社で一貫して対応できる体制を構築し、かつ技術の普及並びに向上を図ることを基本としております。」
販売だけでなく施工・アフターメンテナンスまで自社で一貫対応する体制を研究開発・事業運営の基本としている。