Komori
SDエンターテイメント(4650)・施策前進

コスト削減中心のフェーズ1から売上拡大・成長のフェーズ2への移行

FY2016に初出。34回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-08-14。

34記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2020-Q3 – FY2021-Q3前進FY2023-Q1 – 2026-08-142016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 220202021: 320212022: 220222023: 420232024: 220242025: 220252026: 42026
同じテーマの他社
コスト削減から売上拡大・成長投資へのフェーズ移行1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-14前進決算

    「当期においても、就労継続支援B型事業所の新規開所に加え、ピラティススタジオや既存フィットネス店舗におけるサービス提供体制の強化に取り組むとともに、保育事業においては親子英会話教室や各種プログラムの実施等を通じて、保育サービスの質と園の魅力向上に努めております。」

    成長フェーズの施策を、就労支援事業所の開所、ピラティス・既存店のサービス体制強化、保育プログラムへ具体化している。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「このような事業環境のもと、当社グループは、引き続きコスト削減を推進しつつ、成長領域への投資を継続するとともに、従業員教育の充実を図り、持続的な成長に向けた事業基盤の強化に取り組んでまいります。あわせて、事業ポートフォリオの拡充に向け、新規事業の検討を進めてまいります。」

    コスト削減と成長領域への投資を併行し、従業員教育、事業基盤強化、新規事業検討へ施策を広げている。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループは主力であるウェルネス事業において、成長が著しい領域への取り組みを継続し積極的な投資に加え、事業の成長に伴う従業員教育も積極的に力を入れております。フィットネスではマシンピラティススタジオの出店を2店舗実施し、保育・介護等では就労支援B型事業所の出店を14事業所実施しました。」

    ウェルネス事業の成長投資を継続し、当中間期にマシンピラティススタジオ2店舗、就労支援B型事業所14事業所を出店した。事業成長に伴う従業員教育も明示している。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「今後も引き続き、コスト削減を意識しつつ、主力であるウェルネス事業の成長戦略を加速させ、業績向上を目指すとともに、現行サービスや関連・周辺サービスの更なる向上・開発のための人材育成にも力を入れ、保育・フィットネス・介護の事業領域を通じて皆さまに寄り添い、時代やニーズに応えられるサービスを提供してまいります。」

    構造改革第2フェーズを継続し、コスト削減とウェルネス事業の成長戦略の加速を併記するとともに、サービス向上・開発と人材育成を成長手段として明示している。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「当事業年度において当社グループは、構造改革の第2フェーズとして主力であるウェルネス事業の成長戦略等に取り組み、フィットネスにおいては健康志向の高まりや運動の多様性に合わせたプランの提供や女性専用マシンピラティススタジオ「スターピラティス」の展開を行いました。保育においては「カメリアキッズ×RIZAP×湘南ベルマーレ」にて共同開発したサーキットプログラム等、特長のあるサービス提供をし、介護では新たに就労支援B型事業の立ち上げを行いました。」

    構造改革第2フェーズのウェルネス成長戦略について、新プラン、女性専用マシンピラティス、共同開発プログラム、新たな就労支援B型事業の立ち上げへ施策を進めた。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「このような状況の下、当社グループは構造改革の第2フェーズとして、主力であるウェルネス事業の成長戦略等に取り組んでおり、フィットネスでは新サービス提供施策としてピラティススタジオを中心に子供のためのエンタメスクール「スタジオスター」や「パルクール教室」など当社ならではのサービスの提供をいたしました。保育では園内サービスプログラムや来年度の園児獲得に向けた活動を推進いたしました。その結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は27億25百万円(前年同四半期比1.2%減)、売上総利益は25億66百万円(前年同四半期比0.8%増)、営業利益は38百万円(前年同四半期は営業損失24百万円)、経常利益は7百万円(前年同四半期は経常損失67百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は16百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失2億38百万円)となりました。」

    構造改革第2フェーズのウェルネス成長戦略を継続し、ピラティス、スタジオスター、パルクール教室、保育園内サービス等へ施策を展開した。営業利益は前年同期の損失から38百万円の利益へ、経常損益は67百万円の損失から7百万円の利益へ改善した。
  7. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「このような状況の下、当社グループは構造改革の第2フェーズとして、主力であるウェルネス事業の成長戦略に取り組んでおり、フィットネスでは地域ごとのサービス提供や入会キャンペーンの強化を図り会員獲得に注力し、保育では園内外のイベント開催やサービスプログラムを推進しました。また、EC事業ではコラボ商品やプライベート商品の開発・販売を進めました。その結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は18億12百万円(前年同四半期比0.9%増)、売上総利益は16億95百万円(前年同四半期比2.2%増)、営業利益は17百万円(前年同四半期は営業損失46百万円)となりました。」

    構造改革の第2フェーズにおいて、フィットネス、保育、ECの施策を具体化し、ウェルネス事業の売上高は前年同期比105.7%、営業利益は前年同期の損失から17百万円の利益へ改善した。
  8. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「このような状況下、当社グループは、前事業年度に続き構造改革の第2フェーズとして主力であるウェルネス事業の成長戦略に取り組んでおり、フィットネスは、既存店において地域に密着したサービスの提供を行い新規会員獲得に注力しながら、複数のアクティビティを1か所に集約したモール型フィットネス「STAR FⅠT」のオープンやパルクールスクール「パルクールスター」をオープンしました。」

    構造改革第2フェーズのウェルネス成長戦略について、モール型フィットネスとパルクールスクールの開業という具体的な実施段階を記載している。
  9. FY2023前進有価証券報告書

    「当事業年度において当社グループは、構造改革の第2フェーズとしてコアとなるウェルネス事業の成長戦略に取り組んでまいりました。」

    構造改革第2フェーズを継続し、ウェルネス事業の成長施策を実施した。営業利益は前期の損失から66,557千円の利益へ、経常利益は前期の損失から12,720千円の利益へ改善している。
  10. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「このような状況の下、当社グループは構造改革の第2フェーズとして、主力であるウェルネス事業の成長戦略等に取り組んでおり、フィットネスでは新サービス提供施策や地域に密着したサービスの提供を行い会員獲得等に注力し、保育では園内サービスプログラムや来年度の園児獲得に向けた活動を推進いたしました。また、EC事業ではPB新商品の開発を進めてまいりました。」

    構造改革の第2フェーズを継続し、フィットネスの新サービス・地域密着型サービス、保育の園内サービス・来年度の園児獲得活動、ECのPB新商品開発へ施策を具体化している。
  11. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「このような状況の下、当社グループは構造改革の第2フェーズとして、主力であるウェルネス事業の成長戦略に取り組んでおり、フィットネスでは地域に密着したサービス提供や法人営業を強化し会員獲得に注力し、保育では園内外のイベント開催やサービスプログラムを推進いたしました。また、EC事業ではPB新商品の開発を進めてまいりました。」

    第2フェーズのウェルネス成長戦略について、フィットネスの地域密着サービス・法人営業、保育のイベント・サービスプログラム、ECのPB新商品開発へ施策を具体化した。ウェルネス事業全体の売上高は前年同期比105.1%、セグメント利益は黒字となった。
  12. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「このような状況下、当社グループは、コロナ禍の構造改革として、前事業年度は第1フェーズとして有利子負債の大幅削減、事業の選択と集中、不採算店舗の整理を実施し、当事業年度は第2フェーズとして、主力であるウェルネス事業の成長戦略に取り組んでおり、また、周辺事業等の新たな導入に向け検討を進めております。」

    第1フェーズとして有利子負債削減・事業選択と集中・不採算店舗整理を実施したと整理し、第2フェーズでウェルネス事業の成長戦略と周辺事業の導入検討に移行している。
  13. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の解消を図るべく、当社グループは事業における収益力の改善として非対面事業による新たな収益源の創出に向けECサイトと通販による取り組みを始めております。また、フィットネス店舗の24時間化や365日化などの業態転換を実施し効率的な人員配置による生産性の向上、不採算店舗の統廃合、在庫の適正化や設備投資の抑制等に取り組み、固定費につきましても、人件費や予算管理の厳格化によるコスト削減を推進してまいります。」

    非対面収益源の創出、フィットネス店舗の業態転換、不採算店舗の統廃合、設備投資・固定費の抑制という収益力改善策を引き続き掲げている。
  14. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「このような状況の解消を図るべく、当社グループは事業における収益力の改善として非対面事業による新たな収益源の創出に向けECサイトと通販による取り組みを始めております。また、フィットネス店舗の24時間化や365日化などの業態転換を実施し効率的な人員配置による生産性の向上、不採算店舗の統廃合、在庫の適正化や設備投資の抑制等に取り組み、固定費につきましても、人件費や予算管理の厳格化によるコスト削減を推進してまいります。」

    感染症拡大と財務制限条項抵触を受け、従来の成長投資中心の施策に加えて、非対面事業の創出、業態転換、不採算店舗の統廃合、在庫・設備投資・固定費の管理を組み合わせた収益力改善・財務安定化の取り組みへ重点を整理し直している。
  15. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「主力であるウェルネス事業において、コロナ禍で利用低下しているフィットネス店舗を「総合型」から混雑を避けた利用がし易い「24時間型」「365日型」への業態変更や、混雑具合をリアルタイムで確認できるアプリの導入などを積極的に推進し業績の回復に取り組んでまいりました」

    フィットネス店舗の総合型から24時間型・365日型への業態変更と、混雑状況を確認できるアプリの導入を進め、回復施策を具体化している。
  16. FY2020前進有価証券報告書

    「当社は前連結会計年度より進めてまいりました不採算店舗の閉店、業態転換をはじめとする店舗のリニューアルや運営方法の見直しを実施しました。また、ウェルネス事業でフィットネス部門の経費見直しによるコスト削減や保育部門の新規出店が順調に推移したこと、クリエーション事業でオンラインクレーンゲーム部門の売上が堅調に推移したことから、緩やかな増益傾向となっておりました。」

    不採算店舗の閉店、業態転換、運営方法の見直し、フィットネスのコスト削減、保育の新規出店、オンラインクレーンゲームの伸長を並行して進め、感染症拡大前には増益傾向となったと説明している。
  17. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間は、前連結会計年度より実施してきた不採算店舗の閉店や業態転換をはじめとするスクラップ&ビルドや運営方法の見直し、休業を伴う店舗のリニューアルを実施したことで前第3四半期連結累計期間に比べ減収となりましたが、ウェルネス事業におけるフィットネス部門の経費見直しによるコスト削減や保育部門の新規出店が順調に推移したこと、クリエーション事業でオンラインクレーンゲーム部門の業績が堅調に推移したことから、緩やかな増益となりました。」

    不採算店舗の閉店、業態転換、運営方法の見直し、店舗リニューアルを継続し、フィットネスのコスト削減、保育の新規出店、オンラインクレーンゲームの堅調推移により、営業利益・経常利益が前年同期の赤字から黒字へ転じた。
  18. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は前連結会計年度より進めてまいりました不採算店舗の閉店を継続することに加え、経営管理の高度化を進めるため社内に投資委員会及び人事委員会を設置し、より適切な経営判断を実施できる体制を継続してまいりました。また、フィットネス事業及びインターネットカフェ事業の業態変更や運営方法の見直しなどの構造改革を実施するとともに、保育事業・オンラインクレーンゲーム事業についても市場環境や動向を見据え、積極的に投資してまいりました。」

    不採算店舗の閉店、フィットネス・インターネットカフェの業態変更、保育・オンラインクレーンゲームへの投資を継続しており、従来の構造改革・成長投資方針に重要な変更はない。
  19. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「当社は前連結会計年度より進めてまいりました不採算店舗の閉店を継続することに加え、経営管理の高度化を進めるため社内に投資委員会及び人事委員会を設置し、より適切な経営判断を実施できる体制を整えてまいりました。また、フィットネス事業及びインターネットカフェ事業の業態変更や運営方法の見直しなどの構造改革を実施するとともに、保育事業・オンラインクレーンゲーム事業については市場環境や動向を見据え、積極的に投資しました。」

    不採算店舗の閉店、フィットネス・インターネットカフェの業態変更、保育・オンラインクレーンゲームへの投資を進め、投資委員会・人事委員会の設置によって経営管理の高度化を具体化している。
  20. FY2019再掲有価証券報告書

    「下期においては、更に踏み込んで持続的な成長に向けた事業構造の抜本的な見直しを行うこととし、市場規模が拡大成長しているウェルネス事業を当社の新たな中核事業と位置付け、親会社であるRIZAPグループ株式会社とのシナジーを強化する中で成長に向け経営資源を集中させました。」

    前四半期に示したウェルネス事業を新たな中核とする事業構造改革と、RIZAPグループとのシナジーを通じた経営資源集中を年度報告でも継続している。
  21. FY2019-Q3再定義有価証券報告書

    「このような環境の下、持続的な成長に向けた事業構造の抜本的な見直しを行うこととし、市場規模が拡大成長しているウェルネス事業を当社の新たな中核事業と位置付け、親会社であるRIZAPグループ株式会社とのシナジーを強化する中で、成長に向けた経営資源を集中させてまいります。」

    従来の各事業への成長投資・構造改革から、ウェルネス事業を新たな中核とし、事業構造を抜本的に見直して経営資源を集中する方針へ整理し直している。
  22. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間は、前期より実施してきた不採算店舗の閉店や業態転換をはじめとするスクラップ&ビルドや運営方法見直しなどの構造改革等の効果により、エンターテイメント事業・ウェルネス事業ともに概ね8月までは順調に推移いたしました。」

    不採算店舗の整理、業態転換、運営方法の見直しを含む構造改革を継続し、その効果が8月までの両事業の推移に表れたと説明している。
  23. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間は、平成30年6月29日提出の有価証券報告書、第一部「企業情報」、第2「事業の状況」、1「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」(3)「中長期的な会社の経営戦略」に記載のとおり、フィットネスへの成長投資の加速、並びにGAMEへの勝ち残り戦略等の実行あるいは準備に引き続き努めました。」

    フィットネスへの成長投資加速とGAMEの勝ち残り戦略を、既存の中長期成長戦略に沿って継続している。
  24. FY2018前進有価証券報告書

    「当期中において実施した設備投資の総額は9億82百万円(有形リース資産2億79百万円含み、のれんを除く)であり、このうち主なものは、新規施設(フィットネス事業・カフェ事業・保育事業)、並びに既存施設におけるアミューズメント機器(GAME事業)の更新及び増設などであります。」

    構造改革・成長投資を具体化し、フィットネス、カフェ、保育の新規施設やGAME機器更新等に総額9億82百万円を実施した。
  25. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「当期は、上記記載のとおり、「成長戦略の第1ステップ」である将来の持続的な収益拡大を目論んだ構造改革等のための積極的な設備投資約9億円(大型複合アミューズメント施設の業態転換3億15百万円、同施設を除くフィットネス事業への投資1億64百万円、GAME事業への投資2億43百万円、保育事業への投資1億3百万円等)を実行し、前年同期と比べ売上高は1億87百万円増(3.3%増)、売上総利益は1億67百万円増(3.7%増)となりました。」

    成長戦略の第1ステップとして約9億円の構造改革投資を実行し、売上高・売上総利益の増加と、10月以降3ヶ月連続の全体売上前年同月比増を記載している。
  26. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当期は、平成29年6月29日提出の有価証券報告書、第一部「企業情報」、第2「事業の状況」、3「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」(3)「中長期的な会社の経営戦略」に記載のとおり、フィットネス事業への成長投資の加速、並びにGAME事業への勝ち残り戦略等の布石の実行あるいは準備を、構造改革と同時進行で進めました。」

    フィットネスへの成長投資加速、GAME事業の勝ち残り戦略、構造改革を同時に進める従来の中長期戦略を継続している。
  27. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当期は、平成29年6月29日提出の有価証券報告書、第一部「企業情報」、第2「事業の状況」、3「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」(3)「中長期的な会社の経営戦略」に記載のとおり、フィットネス事業への成長投資の加速、並びにGAME事業への勝ち残り戦略等の実行あるいは準備に努めました。」

    フィットネスへの成長投資加速とGAME事業の勝ち残り戦略を、既存の中長期成長戦略に沿って実行または準備している。
  28. FY2017再定義有価証券報告書

    「当社グループは、上記目標の実現のために、次のとおり事業構造改革を含む成長戦略を策定しております。」

    従来のフェーズ1・2という表現から、事業構造改革を含む中長期的な成長戦略として施策を整理している。
  29. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「営業利益及び経常利益は、主として上半期に行った、フィットネスにおける新業態開発のためのマーケットリサーチ及びコンサルティング費用の投入、ゲーム事業建て直しのためのコンサルティング費用の投入、子会社において新規事業である放課後デイサービス及び認可外保育事業のための開業準備費用の負担など販売費及び一般管理費の増加により前年同四半期を下回りました。」

    売上拡大・新規事業のための費用投入と、収益力強化を並行する従来の施策を継続している。
  30. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「しかしながら、営業利益及び経常利益は、フィットネスにおける新業態開発のためのマーケットリサーチ及びコンサルティング費用の投入、ゲーム事業建て直しのためのコンサルティング費用の投入、子会社において新規事業である放課後デイサービス及び認可外保育事業のための開業準備費用の負担など販売費及び一般管理費の増加により前年同四半期を下回りました。一方、計画比では、シネマ事業の好調、並びにフィットネス既存施設の堅調や、経費削減効果もあり、僅かながら上回りました。」

    成長施策への費用投入と経費削減効果を併記し、売上拡大・成長と費用管理を並行する従来のフェーズ方針を継続している。
  31. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「ただし、これらの販売費及び一般管理費、営業外費用及び特別損失に関しては、第2四半期以降の売上の拡大並びに利益率向上をもたらす費用計上と認識しており、ほぼ当初の予定どおりであります。」

    当四半期の費用増加を、第2四半期以降の売上拡大・利益率向上に向けた計画どおりの支出として説明している。
  32. FY2016初出有価証券報告書

    「前期はコスト削減・体質改善を中心とする「フェーズ1」を推し進め成果を上げほぼ終了し、当期は売上拡大・成長を主眼とする施策を推進する「フェーズ2」へと移行」

    前期までのコスト削減・体質改善から、当期以降の売上拡大・成長へ重点を移すロードマップを示している。
一緒に動いた変遷

「黒字達成と復配の実現」は、この変遷が動いた34回のうち16回、同じ書類で同じ向きに動きました。

161413121211★123456
  1. ★この変遷
  2. 1黒字達成と復配の実現16回
  3. 2有利子負債依存からの脱却と自己資本比率の上昇14回
  4. 3フィットネス事業の拡充と健康グループとのシナジー13回
  5. 4通信・介護・事務用品等の子会社化による業容拡大と連携12回
  6. 5M&A・新規事業を含む積極的設備投資と出店12回
  7. 6有料プログラム・会員サポートの開発と水平展開11回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
SDエンターテイメントの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-14の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
コスト削減中心のフェーズ1から売上拡大・成長のフェーズ2への移行|SDエンターテイメント(4650)の変遷 | Komori