東京インキ（4635）・目標再定義直近の決算説明資料（2026-08-05）では「引き上げ」
TOKYOink 2024の財務目標（ROS・ROE・自己資本比率・D/Eレシオ）
FY2022に初出。14回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q3。直近の記載は2026-08-05。
14記載
5年にわたる
4うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
中期経営計画における営業利益・有利子負債倍率目標38社が書いているテーマ・逆風1社・追い風50社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。12社中3社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている38社のうち14社を表示しています。上の文は38社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「経営目標 売上高 2027年度目標48,000 2030年度目標50,000 営業利益 2027年度目標2,000 2030年度目標2,800 当期純利益 2027年度目標1,500 2030年度目標2,000 自己資本利益率（ROE） 2027年度目標5.5 2030年度目標8.0」
TOKYOink 2024の財務目標から、TOKYOink 2027およびTOKYOink Vision 2030の売上高、営業利益、純利益、ROE等の新たな年度別目標へ再設定した。2026年3月期実績はROE6.1％、ROS4.4％である。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 55.6 58.5 55.7」
当中間期末の自己資本比率は58.5％となり、TOKYOink 2024の健全性目標である55％以上を上回った。前連結会計年度末の55.7％からも上昇している。 - FY2024効率性目標未達と健全性目標の達成有価証券報告書
「当連結会計年度のROSは1.8%、ROEは3.1%、自己資本比率は55.7%、D/Eレシオは0.26倍であります。」
TOKYOink 2024のROS4％以上・ROE5％以上には届いていない一方、自己資本比率55％以上、D/Eレシオ0.3倍以下の健全性目標は当年度末時点で上回っている。 - FY2024-Q3自己資本比率の低下も健全性目標を上回る有価証券報告書
「自己資本比率（％） 55.5 55.2 56.7」
当第３四半期末の自己資本比率は55.2％となり、前連結会計年度末の56.7％から低下したが、TOKYOink 2024の目標である55％以上は上回っている。 - FY2024-Q2自己資本比率低下も財務健全性目標を上回る有価証券報告書
「自己資本比率（％） 53.3 55.6 56.7」
当第2四半期末の自己資本比率は55.6％となり、前連結会計年度末の56.7％から低下したが、TOKYOink 2024の目標である55％以上は上回っている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 53.6 56.7 56.7」
当第1四半期末の自己資本比率は56.7％となり、TOKYOink 2024の目標である55％以上を上回った。前四半期末の53.3％からも改善しているが、ROS、ROE、D/Eレシオについて新たな実績値は本 filing では示されていない。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 52.7 55.5 54.0」
当第3四半期末の自己資本比率は55.5％となり、TOKYOink 2024の健全性目標である自己資本比率55％以上を上回った。前連結会計年度末の54.0％からも改善しているが、他の財務目標については本 filing で新たな数値の記載はない。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「自己資本比率（％） 55.8 53.3 54.0」
当第2四半期末の自己資本比率は53.3％で、前連結会計年度末の54.0％および前年同期の55.8％を下回り、TOKYOink 2024の目標である55％以上を下回る水準となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「自己資本比率（％） 55.3 53.6 54.0」
当第1四半期末の自己資本比率は53.6％で、前連結会計年度末の54.0％から低下し、TOKYOink 2024で掲げた55％以上の健全性目標を下回る水準となっている。 - FY2022初出有価証券報告書
「〇目標とする経営指標 ・効率性目標：ROS４％以上 ROE５％以上 ・健全性目標：自己資本比率55％以上、D/Eレシオ0.3倍以下」
新中期経営計画において、効率性と財務健全性に関する4つの測定可能な経営指標を初めて設定している。