全社的なコスト削減による収益確保
FY2016に初出。17回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-05-13。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに5社。
- 2026-05-13実績引用決算
「営業利益は22億１千７百万円で、販売価格改定の浸透や高付加価値製品の販売拡大により利益率が改善したことから、前年度比９億８百万円の増益（69.4％増）となりました。」
販売価格改定と高付加価値製品販売の拡大が、通期の利益率改善・営業増益の要因として実績引用されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、競争力強化と顧客満足の向上および事業領域の拡大を進め、また、原材料等の価格上昇分について、製品の販売価格改定を実施してまいりました。」
原材料等の価格上昇への対応として販売価格改定を継続し、2024年3月期には交易条件の改善により営業利益が前年の営業損失から768百万円へ改善したと説明している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、競争力強化と顧客満足の向上および事業領域の拡大を進めたことに加え、製品の販売価格改定が一定程度進捗したことにより、売上高は前年同四半期比で増加いたしました。また、営業利益は売上高が増加したことに加え、さまざまなコスト削減活動を実施した結果、同様に増加いたしました。」
販売価格改定とさまざまなコスト削減活動を継続し、売上高の増加とともに営業利益が前年同期の損失から利益へ改善した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、営業利益は売上高が増加したことに加え、さまざまなコスト削減活動を実施した結果、同様に増加いたしました。」
売上高の増加に加え、さまざまなコスト削減活動の実施により営業利益が前年同期の損失から利益へ改善したと説明している。 - FY2023-Q3四半期の採算改善と累計期間のコスト吸収未達の併存有価証券報告書
「利益は、製品の販売価格改定やさまざまなコスト削減活動を実施したことにより、当第３四半期会計期間は改善が見られてきておりますが、同累計期間では原材料価格とエネルギーコストの上昇分を吸収しきれず、減少いたしました。」
製品販売価格の改定やコスト削減により第3四半期会計期間では利益改善が見られた一方、第3四半期累計期間では原材料価格・エネルギーコストの上昇分を吸収しきれず、利益が減少した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、競争力強化と顧客満足の向上および事業領域の拡大を進め、売上高は前年同四半期比で増加いたしました。しかしながら、原材料価格とエネルギーコストの高騰が続いた為、全社で採算性が大きく悪化し、大変厳しい状況で推移いたしました。」
競争力強化等に加え、全社で採算性改善に取り組む状況が続く一方、原材料価格・エネルギーコスト高騰により採算性が大きく悪化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループとしても原材料調達の見直しや生産効率化等のあらゆるコスト削減に取り組んでおりますが、様々なコスト上昇を吸収することは困難であることから、製品価格改定を実施しております。」
原材料調達の見直し、生産効率化、コスト削減および製品価格改定による利益確保策を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社グループとして、利益確保に向けて原材料調達の見直しや生産効率化等のコスト削減に取り組んでおりますが、足元では需給バランスの悪化に加え、原油価格高騰や環境対応コスト上昇に伴う原材料価格の上昇、国内外における物流コストの上昇が進んでおり、一部の製品に関しては価格改定を実施しております。」
従来のコスト削減に加え、原材料調達の見直し、生産効率化、価格改定を具体的な対応として記載している。原油・環境対応・物流コストの上昇にも対応している。 - FY2021前進有価証券報告書
「グラビアインキは、新型コロナウイルス感染症の影響により、贈答用・土産用の紙用グラビアインキが落ち込みましたが、在宅による食品需要の増加により、戦略製品である環境対応インキ・バリア機能インキなどの高付加価値品の販売が前年度に比べ増加いたしました。また、固定費削減の効果もあり、売上高は減収となりましたが、増益となりました。」
固定費削減の効果と高付加価値品の販売増加により、グラビアインキは減収ながら増益となったと報告している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「オフセットインキは、市場縮小化と原材料価格の高止まりが継続する中で、価格改定やコスト削減を図りつつ、販売数量の確保に努めましたが、数量および売上高は前年同四半期に比べ減少いたしました。」
価格改定とコスト削減を具体的に実施し、インキ事業ではコスト低減の効果によりセグメント利益が前年同四半期比3.7％増加したと報告している。 - FY2019前進有価証券報告書
「この結果、インキ事業の売上高は、146億４百万円で前年度比５億８千１百万円の減収（3.8%減）となりましたが、コスト低減の効果もあり、セグメント利益は５億２百万円で前年度比２百万円の増益（0.6%増）となりました。」
インキ事業では減収となる一方、コスト低減の効果もありセグメント利益が0.6％増加したと報告している。 - FY2018前進有価証券報告書
「生産効率の向上や原材料要因による製造コストの低減等もあり、売上高は448億６千６百万円で前年度比９億１千６百万円の増収（2.1%増）、営業利益は14億６千４百万円で前年度比２億８千２百万円の増益（23.9%増）、経常利益は17億２千４百万円で前年度比２億５千９百万円の増益（17.7%増）となりました。」
生産効率の向上や製造コストの低減を要因の一つとして挙げ、営業利益23.9%増、経常利益17.7%増などの業績を報告している。原材料要因も併記されており、コスト低減単独の寄与は切り分けられていない。 - FY2017前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、主力製品の増販およびあらゆるコストの低減により、引き続き利益の確保に努めてまいりました。この結果、当連結会計年度の業績は、売上高が439億４千９百万円で前年度比22億６百万円の減収（4.8%減）となりましたが、営業利益は11億８千１百万円で前年度比５億９千５百万円の増益（101.4%増）、経常利益は14億６千５百万円で前年度比６億９千万円の増益（89.1%増）、親会社株主に帰属する当期純利益は10億１千５百万円で前年度比６億９千３百万円の増益（214.8%増）となりました。」
主力製品の増販と全社的なコスト低減を継続し、売上高が4.8％減少する一方で営業利益、経常利益、親会社株主帰属当期純利益が前年同期比で増加したと報告している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、主力製品の増販およびあらゆるコストの低減により、利益の確保に引き続き努めてまいりました。この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高が332億２千３百万円で前年同四半期比22億６千３百万円の減収（6.4%減）となりましたが、利益面では、営業利益は10億９百万円で前年同四半期比４億６千６百万円の増益（86.0%増）、経常利益は12億３千３百万円で前年同四半期比５億１千２百万円の増益（71.1%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は８億５百万円で前年同四半期比３億６千２百万円の増益（81.6%増）となりました。」
主力製品の増販とあらゆるコストの低減を継続し、売上高は前年同四半期比6.4%減となった一方、営業利益は86.0%増、経常利益は71.1%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は81.6%増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、主力製品の増販およびあらゆるコストの低減により、利益の確保に努めてまいりました。この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高が216億１千３百万円で前年同四半期比９億５千３百万円の減収（4.2%減）となりましたが、利益面では、営業利益が５億８千２百万円で前年同四半期比３億４千４百万円の増益（144.7%増）、経常利益は６億９千６百万円で前年同四半期比３億６千７百万円の増益（111.3%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億４千６百万円で前年同四半期比２億４千１百万円の増益（117.3%増）となりました。」
主力製品の増販とコスト低減を並記し、売上高が減少する一方で営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同四半期比で大幅に増加したと報告している。コスト低減単独の寄与は切り分けられていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、あらゆるコストの削減に引き続き取り組み、利益の確保に努めてまいりました。」
全社的なコスト削減を継続施策として再掲している。コスト削減額や新たな達成目標は示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「あらゆるコストの削減に引き続き取り組み、収益の確保に努めてまいりました。」
当年度の業績説明で、収益確保に向けた継続施策として記載されている。