読む価値
59注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
69.4
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年４月１日～2026年３月31日連結日本基準売上高49,926百万円前年比 +6.7%
営業利益2,217百万円前年比 +69.4%
経常利益2,454百万円前年比 +247.6%
純利益（親会社株主帰属）1,867百万円前年比 +58.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益147.44円
売上高営業利益率4.4%
期末の財政状態
総資産53,418百万円
うち純資産 31,932 百万円自己資本比率 59.4%前期末比 +1.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,375
投資+98
財務-1,972
純増減+501
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,229百万円
セグメント別売上高インキ事業 18,368百万円（前年比 +12.4%）、化成品事業 23,887百万円（前年比 +5.9%）、加工品事業 7,579百万円（前年比 -3.1%）、不動産賃貸事業 90百万円（前年比 +1.4%）
セグメント別利益インキ事業 1,001百万円（前年比 +77.8%）、化成品事業 801百万円（前年比 +32.3%）、加工品事業 484百万円（前年比 +44.4%）、不動産賃貸事業 52百万円（前年比 -6.5%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高48,900百万円（前年比 -2.1%）
営業利益1,800百万円（前年比 -18.8%）
経常利益1,950百万円（前年比 -20.5%）
親会社株主に帰属する当期純利益1,950百万円（前年比 +4.4%）
年間配当予想63円／株（株式分割後基準） → 65円／株（株式分割後基準）
配当性向41.7%
株主還元方針配当性向40％以上またはDOE1.0％以上
業績の増減要因
主力製品の市況回復、高付加価値製品へのシフト、適正な販売価格改定により売上高・営業利益が増加。経常利益は前年度の出資金運用損8億円がなくなったこと、親会社株主に帰属する当期純利益は固定資産売却益5億42百万円、投資有価証券売却益5億5百万円などが寄与した一方、減損損失7億99百万円を計上。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。「継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません」
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 －社 / 新規社名 非開示 / 除外 －社 / 除外社名 非開示
重要な後発事象2026年4月1日に確定給付企業年金制度の一部を確定拠出年金制度へ移行し、翌連結会計年度に退職給付制度の一部終了に伴う特別利益を計上する予定。金額は算定中。
減損損失799百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 542百万円、投資有価証券売却益 505百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 113百万円、減損損失 799百万円、投資有価証券評価損 10百万円
減価償却費1,629百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（2026年6月2日、機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数13,628,790株
期末自己株式数1,133,644株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年４月１日～2026年３月31日 |
| 売上高 | 49,926百万円（前年比 +6.7%） |
| 営業利益 | 2,217百万円（前年比 +69.4%） |
| 経常利益 | 2,454百万円（前年比 +247.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,867百万円（前年比 +58.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 147.44円 |
| 売上高営業利益率 | 4.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 59.4% / 前期末 58.3% |
| 総資産 | 53,418百万円 |
| 純資産 | 31,932百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,375百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 98百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,972百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,229百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 48,900百万円（前年比 -2.1%） / 営業利益 1,800百万円（前年比 -18.8%） / 経常利益 1,950百万円（前年比 -20.5%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 1,950百万円（前年比 +4.4%） |
| 年間配当予想 | 63円／株（株式分割後基準） → 65円／株（株式分割後基準） |
| 配当性向 | 41.7% |
| 株主還元方針 | 配当性向40％以上またはDOE1.0％以上 |
| セグメント別売上高 | インキ事業 18,368百万円（前年比 +12.4%）、化成品事業 23,887百万円（前年比 +5.9%）、加工品事業 7,579百万円（前年比 -3.1%）、不動産賃貸事業 90百万円（前年比 +1.4%） |
| セグメント別利益 | インキ事業 1,001百万円（前年比 +77.8%）、化成品事業 801百万円（前年比 +32.3%）、加工品事業 484百万円（前年比 +44.4%）、不動産賃貸事業 52百万円（前年比 -6.5%） |
| 減価償却費 | 1,629百万円 |
| 減損損失 | 799百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 542百万円、投資有価証券売却益 505百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 113百万円、減損損失 799百万円、投資有価証券評価損 10百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。「継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません」 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 －社 / 新規社名 非開示 / 除外 －社 / 除外社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2026年4月1日に確定給付企業年金制度の一部を確定拠出年金制度へ移行し、翌連結会計年度に退職給付制度の一部終了に伴う特別利益を計上する予定。金額は算定中。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（2026年6月2日、機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 13,628,790株 |
| 期末自己株式数 | 1,133,644株 |
| 業績の増減要因 | 主力製品の市況回復、高付加価値製品へのシフト、適正な販売価格改定により売上高・営業利益が増加。経常利益は前年度の出資金運用損8億円がなくなったこと、親会社株主に帰属する当期純利益は固定資産売却益5億42百万円、投資有価証券売却益5億5百万円などが寄与した一方、減損損失7億99百万円を計上。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。主力製品の市況回復、高付加価値製品へのシフト、適正な販売価格改定が収益性の向上に寄与した。経常利益は、前年度に計上した米国連結子会社の出資金運用損8億円が当期はなくなったことも増益要因となった。次期は低収益製品の整理、成長分野への資源集中、主要設備の定期修繕・メンテナンス強化による費用増加を織り込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。