成長牽引事業の拡大
FY2016に初出。15回の記載のうち6回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載は2026-08-10。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-10前進決算説明資料
「「成長事業（半導体、バッテリー、フィジカルAI）」 に投資」
成長事業への投資方針が再確認され、半導体用エポキシ樹脂プラント新設などの投資対象が具体化した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「ＡＩが社会のあらゆる仕組みと統合されていく社会を“ＡＩ融合社会”と定義。ケミトロニクス、コンポジット/デバイスを“ＡＩ融合社会”を支える成長事業と位置づけ、主に半導体、バッテリー、フィジカルＡＩ分野において素材及びソリューションを提供」
5つの重点事業領域への資源集中という従来枠組みを維持しつつ、Phase2ではAI融合社会を新たな成長軸とし、ケミトロニクス及びコンポジット／デバイスを半導体・バッテリー・フィジカルAI向け事業として再整理した。 - 2026-02-28再定義株主総会
「AIが社会のあらゆる仕組みと統合されていく社会を“AI融合社会”と定義、ケミトロニクス、コンポジット／デバイスを“AI融合社会”を支える成長事業と位置づけ、主に半導体、バッテリー、フィジカルAI分野において素材及びソリューションを提供」
成長事業の説明が、従来の重点領域の整理から、AI融合社会を軸にケミトロニクスとコンポジット／デバイスを成長事業とする構成へ整理された。 - FY2024再定義有価証券報告書
「一方、重点事業領域の残りの４領域（サステナブルエネルギー、ヘルスケア、サステナブルパッケージ、カラーサイエンス）についても、これまで買収した事業については一層の合理化、シナジー効果を追求するとともに、それぞれの領域内における優先すべきターゲットを見極め、早期の収益化を目指します。」
5つの重点事業領域を掲げる枠組みを維持しつつ、スマートリビング・エレクトロニクスを中核に据え、残り4領域では買収事業の合理化と優先ターゲットの選別を進める形に重点が組み替えられた。 - FY2023再定義有価証券報告書
「経営資源の分散、テーマの取捨選択の遅れに対する反省を踏まえ、５つの重点事業領域のうち「スマートリビング領域」を最重要領域と位置づけ、経営資源を集中することとしました。特に「エレクトロニクス分野」を集中強化するとともに、半導体用素材を扱う買収事業（PCAS Canada社）のシナジー追求を行うことで、早期かつ確実に成果を求めてまいります。」
5つの重点事業領域を一律に扱う表現から、スマートリビング、特にエレクトロニクス分野を最重要領域として集中強化する方針へ重点が組み替えられた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2023年６月１日付で当該買収のために設立した持株会社を通じて、カナダの半導体フォトレジストポリマーメーカーであるPCAS Canada Inc.の全株式を取得しました。」
成長事業・デジタル分野の拡大について、カナダの半導体フォトレジストポリマーメーカーの全株式取得が実行され、DIC Vision 2030のデジタル社会への貢献に向けた具体的な事業拡大へ進展した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「サステナブルエネルギー領域、ヘルスケア領域を新たな事業の柱として育成」
DIC Vision 2030の5重点領域のうち、サステナブルエネルギーとヘルスケアを新たな柱として育成する方針が年次報告書でも継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「本買収によってグローバルの接着剤供給体制を強化し、地域間の戦略製品の相互補完を進めることにより、グループの接着剤事業の拡大を目指します。」
成長事業の拡大について、Sapici買収を通じたグローバル接着剤供給体制の強化と地域間の戦略製品相互補完という具体的施策が加わった。 - FY2021再定義有価証券報告書
「「グリーン社会」・「デジタル社会」・「QOL社会」に対し、当社の強みを活かして貢献できる５つの重点事業領域を定め、経営資源を集中」
成長牽引事業の拡大・ポートフォリオ転換が、グリーン、デジタル、QOLに対応する5重点領域への経営資源集中として再整理された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「本買収により、当社は市場での評価が高い高機能製品をポートフォリオに取り込み、機能性顔料事業を拡大することでカラービジネスの持続的成長にコミットし、企業価値の向上に繋げていきます。」
BASF顔料事業の買収完了により、高機能製品をポートフォリオへ取り込み、機能性顔料事業を拡大する施策が実行段階に進んだ。 - FY2020再掲有価証券報告書
「中期経営計画「DIC111」の最終年度となる2021年度は、「Value Transformation」と「New Pillar Creation」を通じて事業ポートフォリオ転換を加速し、マクロ環境変化の影響を受けにくい、より差別化された高付加価値品の上市・拡販や更なるコストダウン施策に取り組んでいきます。」
ポートフォリオ転換をDIC111最終年度に加速する方針、高付加価値品の上市・拡販およびコストダウンの継続が明示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「１．成長実現にむけたポートフォリオ転換 ・Value Transformation セグメントごとに進むべき事業領域を特定し、質的転換を進めます。」
成長牽引事業の拡大を、DIC111ではセグメントごとの事業領域特定とポートフォリオの質的転換として進める方針が継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「１．成長実現にむけたポートフォリオ転換・Value Transformation セグメントごとに進むべき事業領域を特定し、質的転換を進めます。」
DIC108の「成長牽引事業の拡大」は、DIC111ではセグメントごとの事業領域を特定するポートフォリオ転換として再整理された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「・成長牽引事業の拡大」
DIC108の4つの事業施策の一つとして、成長牽引事業の拡大が引き続き掲げられている。 - FY2016初出有価証券報告書
「・成長牽引事業の拡大」
中期経営計画「DIC108」の4つの事業施策の一つとして初めて明示された。