中期経営計画「DIC108」の開始とセグメント再編
FY2016-Q2に初出。28回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社グループは、2026年12月期を起点とする長期経営計画「DIC Vision 2030」Phase2において、「資本効率の改善によるキャッシュ創出の最大化」を重点テーマの一つとして挙げており、達成度を測る指標の一つとして2030年度のROIC目標値を報告セグメント別に設定し、資本コストを上回る高い資産・資本効率の実現に取り組んでいます。」
Phase2で掲げた資本効率改善を、2030年度の報告セグメント別ROIC目標の設定とセグメント情報の集計方法変更に結び付け、実行段階へ進めた。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、2022年2月に公表した長期経営計画「DIC Vision 2030」の実現に向けた最終フェーズとして、2026年度から2030年度までの５年間を推進期間とする「DIC Vision 2030」Phase2計画を策定しました。」
前年度まで策定段階とされていたPhase2について、2026～2030年度の5年間を対象とする計画が正式に策定された。中核事業の質的転換、AI融合社会を支える成長事業、資本効率改善、株主還元充実が計画に組み込まれている。 - 2026-02-28前進株主総会
「本年２月には「DIC Vision 2030」Phase2を発表し、2030年度までの目標値を再設定しました。Phase2では、グローバルで運営する新体制へ移行し、事業戦略の実行力を強化、事業運営の効率化を加速させることで、企業価値の飛躍的な向上を図ります。」
Phase1の基盤づくりから、2026～2030年度を対象とするPhase2の実行・展開段階へ移行し、グローバル運営の新体制と効率化が具体的に示された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容そのものには重要な変更がないとされ、既存の事業・計画の継続が確認された。 - FY2024再定義有価証券報告書
「なお、DIC Vision 2030全体の最終年度（2030年度）の計画値については、Phase2（2026～2030年度）の計画策定段階で精査、公表する予定です。」
DIC Vision 2030自体は継続する一方、2030年度の計画値はPhase2の策定段階で改めて精査・公表する枠組みが明示された。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について重要な変更がないとされ、既存の計画・課題の継続が確認された。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社は、2022年度からの４年間をDIC Vision 2030の「目指す姿」の実現に向けた基盤づくりの期間（Phase 1）と位置づけ、積極的に開発投資や事業買収を行い、可能性の探索を進めてまいりました。」
DIC Vision 2030を継続する一方、Phase 1（2022～2025年度）とPhase 2（2026～2030年度）に区分し、Phase 1の成果・課題を踏まえて計画を見直す枠組みが示された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題に重要な変更がないとされ、既存の計画・課題の継続が確認された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題に重要な変更がないとされ、既存の計画・課題の継続が確認された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは新経営ビジョンの実現に向け、長期経営計画「DIC Vision 2030」を策定しました。2030年に向けて、“DICが貢献する社会”を「グリーン」「デジタル」「Quality of Life(QOL)」とし、DICの強みを活かして貢献できる５つの重点事業領域を定め、経営資源を集中し、“社会の持続的繁栄に貢献する事業ポートフォリオを構築”と“地球環境と社会のサステナビリティ実現に貢献”を目指していきます。」
DIC Vision 2030のもと、グリーン・デジタル・QOLの3社会領域と5つの重点事業領域への経営資源集中を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について重要な変更がないとされ、既存の計画・課題の継続が確認された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について重要な変更がないとされ、既存の計画・課題の継続が確認された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について重要な変更がないとされ、既存の中期的な計画・課題の継続が確認された。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは新経営ビジョンの実現に向け、長期経営計画「DIC Vision 2030」を策定しました。」
DIC111から、2030年を見据えた長期経営計画「DIC Vision 2030」へ計画の枠組みが移行した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年度を最終年度とする中期経営計画「DIC111」を策定しています。」
DIC111を2021年度の最終年度まで継続し、Value Transformation、New Pillar Creation、経営基盤強化、キャッシュ・フローマネジメントを基本戦略として進める方針が年次報告書で再確認された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2021年度を最終年度とする中期経営計画「DIC111」を策定しました。当社が目指す事業領域を、成長性、収益性、資本効率等の「経済的価値」と、社会要請を踏まえた「社会的価値」、これら２つの価値が両立する事業領域とし、以下の基本戦略を実行していきます。」
DIC111を2021年度までの中期計画として継続し、経済的価値と社会的価値の両立を事業領域選定の軸とする方針が年次報告書でも確認された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、中期経営計画「DIC111」の開始に伴い、2019年１月１日付でセグメント区分を変更しました。」
DIC111の開始と、それに伴うセグメント区分変更が第1四半期報告書でも確認された。 - FY2018再定義有価証券報告書
「2021年度を最終年度とする新中期経営計画「DIC111」を策定しました。当社が目指す事業領域を、成長性、収益性、資本効率等の「経済的価値」と、社会要請を踏まえた「社会的価値」、これら２つの価値が両立する事業領域とし、以下の基本戦略を実行していきます。」
2018年度を計画期間としたDIC108から、2021年度を最終年度とするDIC111へ中期計画が移行した。経済的価値と社会的価値の両立を事業領域選定の軸として再整理している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題について重要な変更がないとされ、既存の中期的な課題・計画の継続が確認された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題について重要な変更がないとされ、既存の中期的な課題・計画の継続が確認された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題について重要な変更がないとされ、中期的な課題・計画の継続が確認された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営理念、経営ビジョン及びコーポレートバリュー（注）を踏まえ、持続的な成長を実現するために、2018年までになすべきことを中期経営計画「DIC108」として策定し、以下の基本戦略を実行していきます。」
中期経営計画「DIC108」と2018年までの計画期間、4つの事業施策、キャッシュフローマネジメント、経営インフラ整備が年次報告書でも継続して示されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題について重要な変更がないとされ、既存の中期的な課題・計画の継続が確認された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題について重要な変更がないとされ、中期計画および既存施策の継続が確認された。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題に重要な変更がないとされ、中期的な課題・計画の継続が確認された。ただし、「DIC108」の名称自体は本 filing では再掲されていない。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営理念、経営ビジョン及びコーポレートバリュー（注）を踏まえ、持続的な成長を実現するために、2018年までになすべきことを中期経営計画「DIC108」として策定し、以下の基本戦略を実行していきます。」
中期経営計画「DIC108」と2018年までの計画期間、基本戦略の実行方針が年次報告書でも確認された。セグメント再編に加えて、成長投資・合理化・次世代事業などの具体的施策が示されているが、既存計画の再掲であり、計画達成の具体的マイルストーンは記載されていない。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、中期経営計画「DIC108」の開始に伴い、平成28年１月１日付でセグメント区分を変更しています。」
中期経営計画「DIC108」と、それに伴うセグメント区分変更が引き続き記載されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当社は、中期経営計画「DIC108」の開始に伴い、平成28年１月１日付でセグメント区分を変更しています。」
中期経営計画の開始に伴い、報告セグメントの名称・区分を変更したことが記載されている。引用箇所には数値目標は示されていない。