為替変動による海外業績の目減り
FY2016-Q2に初出。31回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
DICがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中72社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに52社。
- FY2026-H1円安換算による海外営業利益の押上げ有価証券報告書
「また、円安による為替換算影響が海外の営業利益を押し上げました。」
従来からの為替換算による目減りリスクに対し、当中間期は円安による換算影響が海外営業利益を押し上げる方向に作用した。 - 2026-05-15対処決算
「経常利益は、前年同期比141.4％増の239億円でした。新興国通貨安に伴う為替差損が減少しました。」
前年度まで経常利益を下押ししていた為替差損が当四半期には減少した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「経常利益は、前年同期比16.7％増の442億円でした。ハイパーインフレーション会計及び新興国通貨に対する為替換算影響により為替差損が増加した一方で、欧米での利下げに伴い支払利息が減少しました。」
営業利益は増加したが、ハイパーインフレーション会計や新興国通貨の為替換算影響により為替差損が増加し、為替リスクが経常利益の変動要因として継続して現れた。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「経常利益は、前年同期比1.3％増の203億円でした。ハイパーインフレーション会計の影響を含め、急激な円高の影響を受け為替差損が増加しました。」
営業利益が22.9％増となる一方、急激な円高により為替差損が増加し、経常利益の増益は1.3％にとどまった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「売上高は、前年同期比3.1％増の1兆711億円でした。現地通貨ベースでは0.1％の減収となりました。」
円換算売上高は増加した一方、現地通貨ベースでは減収となり、円安による換算影響と実需ベースの減収が併存した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「売上高は、前年同期比4.6％増の5,388億円でした。現地通貨ベースでは1.5％の減収となりました。こうした出荷動向に加え、円安による為替換算影響も売上高の増加要因となりました。」
円換算売上高が増加する一方、現地通貨ベースでは減収となり、円安による換算影響と実需ベースの減収が併存した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「売上高は、前年同期比0.2％増の2,558億円でした。現地通貨ベースでは5.5％の減収となりました。また、円安による為替換算影響も売上高の増加要因となりました。」
円換算売上高が前年同期比0.2％増となる一方、現地通貨ベースでは5.5％減となり、円安換算による増収と実需ベースの減収が併存した。 - FY2023円換算増収と現地通貨ベース減収の通年確認有価証券報告書
「売上高は前年同期比1.5％減の1兆387億円でした。」
全社売上高は円換算で1.5％減、現地通貨ベースでは5.1％減となり、為替換算影響と実需ベースの減収が併存した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、前年同期比3.5％増の2,666億円でした。現地通貨ベースでは1.3％の減収となりました。」
パッケージング＆グラフィックでは円換算売上高が前年同期比3.5％増となる一方、現地通貨ベースでは1.3％減となり、円安換算による増収と実需ベースの減収が併存した。 - FY2023-Q1円安換算による増収と現地通貨減収の併存有価証券報告書
「売上高は前年同期比1.7％増の2,552億円でした。現地通貨ベースでは3.8％の減収となりました。」
円換算売上高は前年同期比1.7％増となった一方、現地通貨ベースでは3.8％減となり、円安による換算影響と実需ベースの減収が併存した。 - FY2022円安換算と新興国通貨安目減りの併存有価証券報告書
「各地域ともに価格対応を進めた結果、増収となりました。しかしながら、出荷数量ベースで見ると、アジアではゼロコロナ政策が続いた中国での出荷停滞の影響もあり、前年を下回りました。」
円安による換算影響が全社売上高を押し上げる一方、パッケージング＆グラフィックでは新興国通貨安による換算目減りが利益を押し下げるなど、為替影響の方向が地域・指標で分かれた。 - FY2022-Q3円安による換算増収有価証券報告書
「引き続き全てのセグメントにおいて、エネルギー、物流及び原料コストの増加に対する価格対応を進めたことに加え、円安による為替換算影響を受けた結果、大幅な増収となりました。」
円安による為替換算影響が売上高の増加要因として明示された。現地通貨ベースの増収に加え、円換算ベースでの増収を押し上げている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、純資産の部は、為替の影響などにより、前連結会計年度末比606億円増の4,416億円となりました。」
為替の影響が引き続き純資産の変動要因として現れている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、純資産の部は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上や為替の影響などにより、前連結会計年度末比290億円増の3,804億円となりました。」
為替の影響が引き続き純資産の変動要因として記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「新興国通貨安などによる海外事業の換算目減りが利益を押し下げました。」
現地通貨ベースの営業利益が増益となる一方、新興国通貨安による円換算上の目減りが利益を押し下げる構造が年次でも継続した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、純資産の部は、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上した一方、配当金の支払や為替の影響などにより、前連結会計年度末比57億円減の3,378億円となりました。」
為替の影響が配当金支払とともに純資産を前連結会計年度末比57億円減少させる要因として引き続き実績に現れている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「また、純資産の部は、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上した一方、配当金の支払や為替の影響などにより前連結会計年度末比130億円減の3,305億円となりました。」
為替の影響が、配当金支払とともに純資産を前年度末比130億円減少させる実績上の要因として現れた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「売上高は、前年同期比4.2％減の4,164億円でした。現地通貨ベースでは0.6％の増収となりましたが、ユーロ及び新興国通貨安の影響により円貨ベースで目減りしました。」
パッケージング＆グラフィックでは現地通貨ベースで増収でも、ユーロ・新興国通貨安により円貨ベースで減収となる構造が年次でも確認された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は、前年同期比3.6％減の3,121億円でした。現地通貨ベースでは1.5％の増収となりましたが、ユーロ及び新興国通貨安の影響により円貨ベースで目減りしました。」
現地通貨ベースでは増収でも、ユーロおよび新興国通貨安により円貨ベースで目減りする構造が継続している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「また、円高による海外事業の換算目減りも利益を押し下げました。」
円高による海外事業の換算目減りが、売上高だけでなく営業利益を押し下げる実績上の要因として明示された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「売上高は、前年同期比1.9％減の103,317百万円でした。現地通貨ベースでは1.4％の増収となりましたが、ユーロ及び新興国通貨安の影響により円貨ベースで目減りしました。」
現地通貨ベースの増収が、ユーロおよび新興国通貨安によって円貨ベースでは減収となる構造が継続している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「営業利益は、原料価格上昇や物流コスト増の影響に加えて欧州新興国通貨安による換算目減りなどにより、48,385百万円と前年同期比14.3％の減益となりました。」
欧州新興国通貨安による換算目減りが原料価格・物流コストと並ぶ年次営業減益要因として示され、全社営業利益は14.3％減となった。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「また、当四半期は中国における環境規制や日米における自然災害などの影響があったほか、欧州新興国の通貨安による換算目減りも利益を大きく圧迫しました。」
欧州新興国の通貨安による換算目減りが利益を大きく圧迫したことが明示され、為替変動の影響が具体的な地域・利益影響として強く現れている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「売上高：32,734百万円 前年同期比＋5.7％（＋6.0％）」
アジア・オセアニアの売上高について、円換算ベースと現地通貨ベースの増収率に差があり、為替換算の影響を受ける構造が継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の決算に当たり、海外関係会社の現地通貨建て業績を円貨に換算する主な為替レートは下表のとおりです。」
海外関係会社の業績換算に為替レートが影響する構造が継続している。年次業績では現地通貨ベースでも売上高が3.5％増加した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、上記の売上状況や合理化などのプラス要因がありましたが、為替の影響などを受け、若干の増益にとどまりました。」
合理化などのプラス要因がある一方、為替の影響が海外事業の円換算業績や利益の押し下げ要因となる構図が継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「以上の結果、現地通貨ベースでは前年同期並となりましたが、為替の影響などを受け、減収となりました。」
現地通貨ベースの業績と円換算業績の乖離を生む為替影響が継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「以上の結果、現地通貨ベースでは増収となりましたが、為替の影響などを受け減収となりました。」
現地通貨ベースの増収が為替換算後には減収となる状況が継続している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当連結会計年度の売上高は、出荷は堅調ながら為替の影響などにより、751,438百万円と前年同期比8.4％の減収となりました。」
為替影響により、出荷や現地通貨ベースの状況と円換算売上高が乖離する構図が年次業績でも継続した。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「以上の結果、全体としては為替の影響などを受け、減収となりました。」
現地通貨ベースの業績と円換算業績の乖離を生む為替影響が引き続き記載されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「以上の結果、現地通貨ベースでは若干の増収となりましたが、為替の影響を受け、減収となりました。」
現地通貨ベースでは増収または増益であっても、為替の影響により円換算業績が減少する状況を記載している。