減収下での高付加価値品成長・コストダウンによる収益改善
FY2016-Q2に初出。40回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-10。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに5社。
- 2026-08-10実績引用業績予想の修正
「当中間連結会計期間の業績につきましては、旺盛な AI 半導体需要などを背景にデジタル分野における高付加価値製品の出荷を伸ばしたことや印刷インキやコーティング用樹脂の一部製品について、海外を中心に中東情勢の長期化を見越した顧客による在庫積み増しの動きが見られたことに加えて、各セグメントにおいて原料価格高騰に対する速やかな価格対応やコスト管理の徹底に努めた結果、売上高並びに営業利益以下の各段階利益が前回予想を上回りました。」
高付加価値製品の出荷、価格対応、コスト管理が中間連結会計期間の業績予想超過の要因として実績とともに示された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比92.2%増の518億円となり、中間連結会計期間として過去最高益を更新しました。デジタル分野を中心に高付加価値製品の出荷を伸ばしたことに加えて、各セグメントにおいて原料価格高騰に対する速やかな価格対応の実施とコスト管理の徹底に努めました。また、円安による為替換算影響が海外の営業利益を押し上げました。」
高付加価値製品の出荷増、速やかな価格対応、コスト管理により、営業利益は518億円、前年同期比92.2%増となり、中間期として過去最高益を更新した。 - FY2025前進有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比17.2%増の522億円でした。減収となるなか、高付加価値製品の堅調な出荷、関税対策を含めた価格対応の実施やコスト管理を徹底したことに加え、カラー&ディスプレイにおいて、欧米顔料事業の構造改革によるコスト削減効果の発現により、赤字であった海外地域が黒字に転換したことなどが、増益の主要因となりました。」
売上高が1.8%減となるなか、営業利益は522億円、17.2%増となった。高付加価値品の出荷、価格対応、コスト管理、欧米顔料事業の構造改革により、海外地域の黒字転換も確認された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比22.9%増の270億円でした。カラー&ディスプレイにおいて、収益性改善のための価格改定の実施と以前から進めてきた欧米顔料事業の構造改革によるコスト削減効果の発現により、赤字であった海外事業が黒字に転換したことが、増益の主要因となりました。」
売上高が前年同期比2.9%減となる一方、営業利益は270億円、22.9%増となった。価格改定と欧米顔料事業の構造改革・コスト削減により、赤字だった海外事業が黒字に転換した。 - FY2024前進有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比148.1%増の445億円でした。パッケージング&グラフィックとファンクショナルプロダクツでは、高付加価値製品の出荷数量が回復し、品目構成が改善したことに加え、地域や製品の状況に応じて価格対応に努めたことにより、それぞれ大幅な増益となりました。」
高付加価値製品の出荷回復、品目構成改善、価格対応により、営業利益は445億円、前年同期比148.1%増となった。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上高は、前年同期比4.6%増の5,388億円でした。現地通貨ベースでは1.5%の減収となりました。営業利益は、前年同期比120.3%増の219億円でした。パッケージング&グラフィックとファンクショナルプロダクツでは、高付加価値製品の出荷数量が回復傾向となり、品目構成が改善したことに加え、地域や製品の状況に応じて価格対応に努めたことにより、それぞれ大幅な増益となりました。」
高付加価値製品の出荷回復、品目構成の改善、価格対応により、営業利益は前年同期比120.3%増の219億円となった。減収下のコスト対応中心の局面から、出荷回復を伴う大幅増益へ進展した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比41.7%増の85億円でした。パッケージング&グラフィックとファンクショナルプロダクツでは、一部の高付加価値製品の出荷数量が回復傾向となり、品目構成が改善したことに加え、地域や製品の状況に応じて価格対応に努めたことにより、それぞれ大幅な増益となりました。」
高付加価値製品の出荷回復、品目構成の改善、価格対応により、全社営業利益は前年同期比41.7%増となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比54.8%減の179億円でした。各セグメントにおいて価格対応に努め、パッケージング&グラフィックでは増益となりましたが、カラー&ディスプレイにおける塗料用顔料やプラスチック用顔料などの製品やファンクショナルプロダクツを中心とした高付加価値製品の出荷数量が減少したことに加え、塗料用顔料やプラスチック用顔料などの在庫削減を目的に、米国と欧州の一部生産拠点を一時的に稼働停止したことが損益に影響を及ぼした結果、全体として大幅な減益となりました。」
高付加価値製品の数量減少と米国・欧州の一部生産拠点の一時停止が続き、営業利益は前年同期比54.8%減の179億円となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比59.9%減の132億円でした。各セグメントにおいて、コスト増加分を中心に価格対応に努め、パッケージング&グラフィックでは増益を確保しましたが、カラー&ディスプレイにおける塗料用顔料やプラスチック用顔料などの顔料製品やファンクショナルプロダクツを中心とした高付加価値製品の出荷数量が減少したことに加え、塗料用顔料やプラスチック用顔料などの顔料製品の在庫削減を目的に、米国と欧州の一部生産拠点を一時的に稼働停止したことが損益に影響を及ぼした結果、全体として大幅な減益となりました。」
価格対応を継続したものの、顔料製品・高付加価値製品の出荷数量減少と米国・欧州の一部生産拠点の一時停止が損益に影響し、営業利益は前年同期比59.9%減となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比58.4%減の100億円でした。各セグメントにおいて、コスト増加分を中心に価格対応に努め、パッケージング&グラフィックでは増益を確保しましたが、電気・電子やモビリティに関連した高付加価値製品や顔料製品の出荷数量が減少した影響を補えず、全体として大幅な減益となりました。」
価格対応を継続したものの、電気・電子・モビリティ関連の高付加価値製品および顔料製品の数量減少を補えず、営業利益は前年同期比58.4%減となった。パッケージング&グラフィックの増益とは対照的に、全社では減益幅が拡大した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比49.0%減の60億円でした。各セグメントにおいて、原料コストの増加分を中心に価格対応に努めましたが、電気・電子やモビリティに関連した高付加価値製品や顔料製品の出荷数量が減少した影響により、大幅な減益となりました。」
価格対応を継続したものの、電気・電子、モビリティ関連の高付加価値製品および顔料製品の数量減により、営業利益は前年同期比49.0%減となった。前年度の通年減益から、当四半期は減益幅が拡大している。 - FY2022価格転嫁進展も出荷数量減で減益有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比7.5%減の397億円でした。多くの製品で価格対応に取り組み、原料コストを中心に価格転嫁が進みましたが、デジタルやモビリティ関連を中心に高付加価値製品の出荷数量が減少した影響により、カラー&ディスプレイとファンクショナルプロダクツセグメントの利益が落ち込みました。」
価格転嫁は進展した一方、デジタル・モビリティ関連の高付加価値製品の数量減により、営業利益は397億円、前年同期比7.5%減となった。 - FY2022-Q3出荷停滞とコスト転嫁不足による減益有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比1.2%減の329億円でした。多くの製品の出荷が停滞したことや、価格対応を進めたもののコスト増加分の転嫁が追い付かなかったことなどにより、全体的に利益が落ち込みました。」
価格対応を継続したものの、多くの製品の出荷停滞とコスト増加分の転嫁不足により営業利益は1.2%減となった。一方、前年同期のC&E顔料事業統合に伴う一時費用がなかったため、減益幅は小幅にとどまった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「一部の製品や地域で出荷の停滞感が見られるなか、引き続き幅広い製品において価格対応に取り組み、エネルギー、物流及び原料コスト増加分の転嫁を試みましたが、転嫁が十分に追い付かず、減益となりました。」
幅広い製品で価格対応を継続したものの、エネルギー・物流・原料コストの増加分を十分に転嫁できず、営業利益は前年同期比12.2%減となった。 - FY2022-Q1コスト転嫁不足による減益有価証券報告書
「売上高は前年同期比31.9%増の2,510億円でした。営業利益は、前年同期比16.1%減の117億円でした。前年から引き続き幅広い製品において価格対応に取り組み、エネルギー、物流及び原料コスト増加分の転嫁を試みましたが、パッケージング&グラフィックやファンクショナルプロダクツの一部製品において、コストの増加を十分補えなかった結果、減益となりました。」
C&E顔料事業の連結対象化や価格対応により売上高は31.9%増となった一方、エネルギー・物流・原料コストの増加を十分に転嫁できず、営業利益は16.1%減となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比8.1%増の429億円でした。C&E顔料事業を除くと、31.6%の増益となりました。」
高付加価値製品の出荷、価格対応、コスト増加影響の低減により、C&E顔料事業を除く営業利益が31.6%増となった。一方、C&E事業の物流問題関連費用が増益幅を押し下げた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期(7-9月)には、原油価格上昇などによる原料コストやサプライチェーンの停滞を背景とした物流コスト増加の影響が一層強まりましたが、引き続き高付加価値製品を中心に各セグメントで出荷を伸ばしたことに加え、様々な製品において価格対応に取り組むことでコスト増加影響の低減に努めました。」
前年同期比で売上高19.7%増、営業利益30.0%増となり、C&E顔料事業を除いても売上高15.8%増、営業利益55.0%増となった。原料・物流コストの上昇が強まるなか、高付加価値製品の出荷増と価格対応による収益改善が確認された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比53.1%増の273億円でした。第2四半期に入り、原油価格上昇による原料コスト増加の影響が強まりましたが、高付加価値製品を中心に各セグメントで出荷を伸ばしたことに加え、価格対応に取り組んだことにより、大幅な増益となりました。」
原油価格上昇による原料コスト増加が強まるなか、高付加価値製品の出荷増と価格対応により、営業利益は前年同期比53.1%増の273億円となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「売上高は前年同期比4.7%増の1,903億円でした。新型コロナウイルス感染拡大の傾向は続くものの、世界経済が米国や中国を中心に回復し、国内でも自動車を中心に幅広い産業で経済活動が戻るなか、高付加価値製品である半導体、電機・電子、自動車向け材料など広範な分野で出荷が伸びました。営業利益は、前年同期比40.7%増の140億円でした。高付加価値製品を中心に出荷が全般的に伸びたことに加え、活動経費の抑制や米州や欧州における原料コスト上昇に対する価格対応などが寄与した結果、大幅な増益となりました。」
前年同期のコロナ禍による減収・減益局面から、広範な高付加価値製品の出荷増、活動経費の抑制、原料コスト上昇への価格対応により、売上高は4.7%増、営業利益は40.7%増となった。 - FY2020通年減収下で現地通貨営業増益、セグメント別に明暗有価証券報告書
「営業利益は前年同期比4.0%減の397億円でした。通年で減収となったものの、原料価格の低下、活動経費の減少と合理化を含めたコスト削減効果や第4四半期における出荷数量の回復もあり、現地通貨ベースでは1.5%の増益となりました。」
全社では売上高が8.8%減、営業利益が4.0%減となった一方、現地通貨ベースでは営業利益が1.5%増となった。パッケージング&グラフィックは営業利益13.5%増、カラー&ディスプレイは21.7%減、ファンクショナルプロダクツは11.1%減となり、事業別の収益状況が分かれた。 - FY2020-Q3海外利益回復と国内減益幅拡大有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比13.2%減の256億円でした。現地通貨ベースでは8.1%の減益でした。海外ではアジア及び米州や欧州でのインキを中心とした出荷数量の回復に加え、活動経費の減少と合理化を含めたコスト削減効果により現地通貨ベースで前年同期を上回る利益水準となりましたが、国内では全般的に出荷数量の回復に時間がかかっており、減益幅が拡大しました。」
海外では出荷数量の回復と活動経費減少・合理化を含むコスト削減により現地通貨ベースの利益が前年同期を上回った一方、国内では出荷回復が遅れ、全社営業利益は前年同期比13.2%減となった。 - FY2020-Q2減収下でコスト効果が減益幅を抑制有価証券報告書
「営業利益は前年同期比3.0%減の178億円でした。現地通貨ベースでは3.2%の増益でした。広範な分野での出荷数量の落ち込みを原料価格の低下、活動経費の減少と合理化を含めたコスト削減効果により補いましたが、新興国通貨安などによる海外事業の換算目減りが利益を押し下げました。」
広範な出荷減少があったものの、原料価格低下、活動経費減少、合理化を含むコスト削減で利益への影響を補完した。円貨ベースでは営業減益だが、現地通貨ベースでは3.2%増益となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比22.7%増の99億円でした。全般的に出荷が落ち込みましたが、原料価格の低下に加え、感染防止対策として活動を制限したことによる活動経費の減少や合理化を含めたコスト削減効果などにより、大幅な増益となりました。」
全般的な減収下でも、原料価格低下、活動経費減少、合理化を含むコスト削減により営業利益は99億円、前年同期比22.7%増となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「減益幅は、原料価格の低下や合理化によるコスト削減効果により第1四半期を底に改善しました。特に、中国・東南アジアにおいては第2四半期から増益に転じました。」
原料価格低下と合理化によるコスト削減により、営業利益の減益幅が第1四半期を底に改善し、中国・東南アジアでは第2四半期から増益に転じたことが年次で明示された。 - FY2019-Q3減益継続下で収益性が改善有価証券報告書
「営業利益率は原料価格の低下を含めたコスト削減効果により第1四半期を底として四半期を追うごとに改善しており、減益幅も縮小しています。」
第3四半期累計では売上高が前年同期比4.0%減、営業利益が19.1%減となった一方、原料価格低下を含むコスト削減により営業利益率は第1四半期を底に改善し、減益幅も縮小している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は前年同期比24.4%減の184億円でした。高付加価値製品を中心に出荷数量が落ち込んだことに加えて、一部品目で製品価格が低下したことにより大幅な減益となりました。また、円高による海外事業の換算目減りも利益を押し下げました。」
高付加価値製品を中心とする出荷数量の落ち込みと一部製品価格の低下により、営業利益は前年同期比24.4%減となった。円高による換算目減りも加わり、従来の収益改善構図から減益要因がさらに広がった。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は前年同期比26.7%減の8,086百万円でした。期初の想定どおり、原料価格のマイナス影響が続いたことに加えて、高付加価値製品の出荷が低調に推移したことにより減益幅が拡大しました。」
原料価格のマイナス影響が続き、高付加価値製品の出荷低調も加わった結果、営業利益は前年同期比26.7%減となり、減益幅が拡大した。 - FY2018年次で営業減益が顕在化有価証券報告書
「このような事業環境の中、当連結会計年度の売上高は、製品価格の改定や堅調な出荷などにより、805,498百万円と前年同期比2.0%の増収となりました。営業利益は、原料価格上昇や物流コスト増の影響に加えて欧州新興国通貨安による換算目減りなどにより、48,385百万円と前年同期比14.3%の減益となりました。」
製品価格改定や堅調な出荷により増収は維持された一方、原料価格、物流コスト、欧州新興国通貨安の影響で営業利益は年次で14.3%減となった。 - FY2018-Q3増収下で営業減益幅が拡大有価証券報告書
「このような事業環境の中、当第3四半期連結累計期間の売上高は、製品価格の改定や堅調な出荷などにより、600,748百万円と前年同期比3.0%の増収となりました。営業利益は、原料価格上昇や物流コスト増の影響などにより、36,412百万円と前年同期比10.2%の減益となりました。」
製品価格改定と堅調な出荷により増収が続く一方、原料価格上昇と物流コスト増により営業利益は前年同期比10.2%減となった。前四半期の6.6%減益から減益幅が拡大している。 - FY2018-Q2価格改定の進捗も減益継続有価証券報告書
「このような事業環境の中、当第2四半期連結累計期間の売上高は、製品価格の改定や堅調な出荷などにより、398,788百万円と前年同期比4.2%の増収となりました。営業利益は、原料価格上昇や物流コスト増の影響などにより、24,318百万円と前年同期比6.6%の減益となりました。原料価格上昇の影響は引き続き厳しい状況にありますが、製品価格の改定には一定の進捗がみられました。」
製品価格の改定と堅調な出荷により売上高は4.2%増となった一方、原料価格上昇や物流コスト増により営業利益は6.6%減となった。価格改定には一定の進捗が示されたが、利益改善にはなお至っていない。 - FY2018-Q1増収要因と減益要因の転換有価証券報告書
「このような事業環境の中、当第1四半期連結累計期間の売上高は、製品単価の値上がり効果や堅調な出荷などにより、196,197百万円と前年同期比3.8%の増収となりました。営業利益は、原料価格上昇や物流コスト増の影響などにより、11,024百万円と前年同期比16.0%の減益となりました。」
製品単価の値上がりと堅調な出荷により増収となった一方、原料価格上昇と物流コスト増により営業利益は16.0%減となった。高付加価値製品の伸長やコストダウンによる利益改善を中心とした従来の説明から、価格上昇で売上を確保しつつコスト増で利益が圧迫される内容へ変化した。 - FY2017前進有価証券報告書
「営業利益は、高付加価値製品の伸長やコストダウンが原料価格上昇などのマイナス影響をカバーし、56,483百万円と前年同期比4.2%の増益となりました。以上の結果、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益は、いずれも過去最高益を更新しました。」
高付加価値製品の伸長とコストダウンが原料価格上昇の影響をカバーし、営業利益は56,483百万円、前年同期比4.2%増となった。営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の過去最高益更新も明示された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当第3四半期連結累計期間の売上高は、出荷が堅調に推移したことなどにより、583,310百万円と前年同期比4.3%の増収となりました。営業利益は、高付加価値製品の伸長やコストダウンが原料価格上昇などのマイナス影響をカバーし、40,555百万円と前年同期比0.5%の増益となりました。」
出荷の堅調さにより増収となり、高付加価値製品の伸長とコストダウンが原料価格上昇などの影響をカバーする構図が続いている。前年同期比では売上高4.3%増、営業利益0.5%増となったが、既存施策の継続であり新たなマイルストーンではない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の売上高は、出荷が堅調に推移したことなどにより、382,740百万円と前年同期比1.3%の増収となりました。営業利益は、高付加価値製品の伸長やコストダウンは進みましたが、原料価格上昇や欧州及び新興国通貨安の影響などにより、26,038百万円と前年同期並となりました。」
出荷の堅調さにより増収となった一方、高付加価値製品の伸長とコストダウンの進展は原料価格上昇や通貨安の影響を受け、営業利益は前年同期並となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「このような事業環境の中、当第1四半期連結累計期間の売上高は、為替のマイナス影響や前期における製品価格低下の影響を受けたものの、出荷が堅調に推移したことなどにより、189,010百万円と前年同期比0.4%の増収となりました。営業利益は、高付加価値製品の伸長やコストダウンが原料価格上昇のマイナス影響をカバーし、13,130百万円と前年同期比6.4%の増益となりました。」
出荷の堅調さに加え、高付加価値製品の伸長とコストダウンが原料価格上昇の影響をカバーし、売上高は0.4%増、営業利益は6.4%増となった。減収下での収益改善から、増収を伴う利益改善へ記載内容が進んだ。 - FY2016再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当連結会計年度の売上高は、出荷は堅調ながら為替の影響などにより、751,438百万円と前年同期比8.4%の減収となりました。営業利益は、高付加価値品の成長やコストダウンなどにより、54,182百万円と前年同期比6.1%の増益となりました。」
年次ベースでも減収下で高付加価値品の成長とコストダウンにより営業利益を伸ばす構図が継続した。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当第3四半期連結累計期間の売上高は、出荷は堅調ながら為替の影響などにより、559,515百万円と前年同期比9.2%の減収となりました。営業利益は、高付加価値品の成長やコストダウンなどにより、40,337百万円と前年同期比9.3%の増益となりました。」
減収下で高付加価値品の成長やコストダウンにより営業利益を増加させる構図が継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の売上高は、377,695百万円と前年同期比7.8%の減収となりました。営業利益は、高付加価値品の成長やコストダウンなどにより、26,072百万円と前年同期比15.5%の増益となりました。」
売上高が前年同期比で減少する一方、高付加価値品の成長とコストダウンを利益改善の手段として記載している。