顧客付加価値・新需要・安価製造・海外展開を目的とする研究開発
FY2016に初出。32回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は204億74百万円であります。」
研究開発活動が継続され、2026年1月から6月までの研究開発費総額204億74百万円が開示された。研究開発の使命・重点領域に新たな変更は記載されていない。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費用は37,031百万円（前期比12.4％増）であり、連結売上収益に占める割合は2.1％です。」
研究開発費は370億31百万円、前期比12.4％増となった。技術系人材は4,400名超、研究開発・技術施設は世界58か所、2025年の特許出願は約300件、登録特許は1,700件に達し、NPSIは28％、約10,000の新製品を発売した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は172億52百万円であります。」
研究開発活動が継続され、2025年1月から6月までの研究開発費総額172億52百万円が開示された。研究開発の使命・重点領域に変更は記載されていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、パートナー会社間での技術共有や能力向上を目的として、LSI（Leverage, Share & Integrate）活動を開始し、基盤技術の共有やパートナー会社横断的なプロジェクトの促進を行っています。」
研究開発・技術活動について、パートナー会社間の基盤技術共有と横断プロジェクトを進めるLSI活動を開始した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は164億17百万円であります。」
研究開発活動が継続し、2024年1月から6月までの研究開発費総額164億17百万円が開示された。研究開発の使命・重点領域に新たな変更は記載されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は78億17百万円であります。」
研究開発活動が継続され、2024年1月から3月までの研究開発費総額78億17百万円が開示された。研究開発の使命・重点領域に新たな変更は記載されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費用は29,996百万円（前期比6.7％増）であり、連結売上収益に占める割合は2.0％です。」
研究開発費は29,996百万円へ増加した。技術系人材4,259名、53か所の研究開発・技術施設、2023年の特許出願319件・登録特許1,610件、NPSI25％、約10,000の新製品、グリーンデザイン・レビュー対象研究開発費62％など、活動規模と成果指標が具体化した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「第２「事業の状況」１(１）①に記載されている会社の経営の基本方針のもと、当社グループは、（A）適応可能な組織の構築、（B）実現力あるコアテクノロジーの開発、（C）周辺市場・新興市場への進出、の３つの柱でイノベーション戦略を構成しています。」
研究開発・技術活動の整理が、従来の顧客価値・環境配慮・需要創出等の使命から、適応可能な組織、コアテクノロジー、周辺・新興市場進出の3本柱によるイノベーション戦略へ整理されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は220億26百万円であります。」
研究開発活動が継続され、2023年1月から9月までの研究開発費総額は220億26百万円と開示された。研究開発の使命・重点領域に新たな変更は記載されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は69億23百万円であります。」
研究開発活動が継続され、2023年1月から3月までの研究開発費総額は69億23百万円と開示された。研究開発の使命・重点領域に変更は記載されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費用は28,106百万円であり、連結売上収益に占める割合は2.1％です。」
研究開発費は28,106百万円、売上収益比2.1％となった。世界の技術系人材3,895名、52か所の研究開発・技術施設、2022年の特許出願169件、登録特許1,508件、NPSI19.5％および新製品11,786件も開示され、サステナビリティ・スコアボードとグリーンデザイン・レビューも導入された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は62億30百万円であります。」
研究開発活動が継続され、2022年1月から3月までの研究開発費総額は62億30百万円であった。研究開発の使命・重点領域に新たな変更は記載されていない。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費用は24,251百万円であり、連結売上収益に占める割合は2.4％です。」
研究開発費が24,251百万円、売上収益比2.4％となり、従来の研究開発方針に加えて感染症、スマート社会、環境負荷、社会的コストの低減を対象とする技術開発を拡大している。 - FY2020前進有価証券報告書
「Ｒ＆Ｄ領域においては、2020年５月に東京大学と両組織の包括的な共同研究及び人材交流を、高度なレベルで推進する産学協創協定を締結し、東京大学内に『革新的コーティング技術の創生』社会連携講座を設置しました。協創資金は2020年10月から５年間で10億円規模を投入し、塗料とコーティングを軸に、抗ウイルス技術を含む新型コロナウイルス感染症の拡大防止に資する技術や、将来訪れるスマート・リモート社会の基盤づくり、並びに美しく魅力あふれる持続可能型社会を紡ぐための新たな技術を提供すべく研究を開始しております。」
研究開発について、東京大学との産学協創協定、社会連携講座の設置、5年間・10億円規模の協創資金投入という具体的な活動を開始した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は132億19百万円であります。」
研究開発活動が継続され、2020年1月から9月までの研究開発費総額132億19百万円が開示された。研究開発の使命・重点領域に変更は記載されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は82億39百万円であります。」
研究開発活動が継続され、2020年1月から6月までの研究開発費総額82億39百万円が開示された。研究開発の使命・重点領域に変更は記載されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は40億28百万円であります。」
研究開発活動の継続が確認され、2020年1月から3月までの研究開発費総額は40億28百万円であった。研究開発の使命・重点領域に変更は記載されていない。 - FY2019再定義有価証券報告書
「このような理念のもと、国内と海外グループの研究開発組織が一体となって、「顧客の付加価値を高める技術の創造」、「環境にやさしい商品への置換」、「新たな需要の創出」、「次世代型生産システムの構築」などを使命と考え、技術開発を推進しております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費用は17,416百万円であり、連結売上収益に占める割合は2.5％です。」
研究開発の使命が、従来の5項目から、顧客価値・環境配慮・需要創出・次世代生産システムを軸とする表現へ整理された。国内外の研究開発組織の一体運営も明記され、研究開発費は17,416百万円、売上収益比2.5％となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は85億50百万円であります。」
研究開発活動が継続され、2019年1月から6月までの研究開発費総額85億50百万円が開示された。研究開発の重点目的に変更は記載されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は41億27百万円であります。」
研究開発活動が継続され、2019年1月から3月までの研究開発費総額41億27百万円が開示された。研究開発の重点目的に変更は記載されていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「この理念のもと、「顧客付加価値の創造」、「環境配慮型商品の開発」はもとより「新たな需要創出のための調査及び技術活動」、「安価製造のための技術開発」さらには「海外展開を見据えた技術活動」を使命と考え研究開発を推進しております。当社グループは、各分野において最適化した独自の研究開発・商品開発を行うとともに、技術共有、情報交換など互いに連携を強化することにより、グループ全体としての効率性を高めながら活動をしております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費用は169億97百万円であり連結売上収益に占める割合は2.7％です。」
研究開発の5つの使命を維持しつつ、グループ間の技術共有・情報交換を明記し、当期研究開発費169億97百万円、売上収益比2.7％を開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は118億95百万円であります。」
研究開発活動が継続され、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額は118億95百万円と開示された。研究開発の目的・重点領域に変更は記載されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は79億62百万円であります。」
研究開発活動が継続され、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額79億62百万円が開示された。研究開発の重点目的に変更は記載されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は38億60百万円であります。」
研究開発活動が継続され、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額は38億60百万円と開示された。研究開発の目的や重点領域の変更は記載されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「この理念のもと、「顧客付加価値の創造」、「環境配慮型商品の開発」はもとより「新たな需要創出のための調査及び技術活動」、「安価製造のための技術開発」さらには「海外展開を見据えた技術活動」を使命と考え研究開発を推進しております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費用は148億14百万円であり連結売上高に占める割合は2.4％です。」
研究開発の5つの重点目的を維持し、当期研究開発費148億14百万円、売上高比2.4％を開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は108億37百万円であります。」
研究開発活動が継続され、平成29年1月から9月までの研究開発費総額108億37百万円が開示された。研究開発の目的・重点領域に変更は記載されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は69億78百万円であります。」
研究開発活動が継続され、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額は69億78百万円と開示された。研究開発の目的・重点領域に変更は記載されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は33億11百万円であります。」
研究開発活動が継続され、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額は33億11百万円と開示されている。研究開発の目的や重点領域に変更は記載されていない。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は65億63百万円であります。」
研究開発活動の継続と、当第2四半期連結累計期間の研究開発費65億63百万円が開示されている。研究開発の目的や重点領域に新たな変更は記載されていない。 - FY2016-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は33億39百万円であります。」
研究開発活動が継続され、当第１四半期連結累計期間の研究開発費総額が33億39百万円と開示されている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「このビジョンのもと、「顧客付加価値の創造」、「環境配慮型商品の開発」はもとより「新たな需要創出のための調査及び技術活動」、「安価製造のための技術開発」さらには「海外展開を見据えた技術活動」を第一の使命と考えて研究開発を推進しております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費用は120億37百万円であり連結売上高に占める割合は2.6％です。」
研究開発の5つの重点目的を再掲し、当連結会計年度の研究開発費120億37百万円、売上高比2.6％を開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「このビジョンのもと、「顧客付加価値の創造」、「環境配慮型商品の開発」はもとより「新たな需要創出のための調査及び技術活動」、「安価製造のための技術開発」さらには「海外展開を見据えた技術活動」を第一の使命と考えて研究開発を推進しております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費用は151億77百万円であり連結売上高に占める割合は2.8％です。」
研究開発の目的を5項目に分け、当期研究開発費151億77百万円、売上高比2.8％を記載している。