生産増強・合理化・安全環境対策を中心とするグローバル設備投資
FY2018に初出。17回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに126社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「投資活動による支出は、302億79百万円（前年同期比2,600億69百万円減）となりました。主な要因は、定期預金の減少による242億23百万円の収入があった一方で、有価証券の増加による361億89百万円の支出、有形固定資産の取得による支出218億67百万円があったことなどです。」
2026年上期に有形固定資産の取得へ218億67百万円を支出し、生産・事業基盤への設備投資を継続した。前年同期のAOC取得支出がなく、投資活動支出は302億79百万円となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資は、総額62,954百万円であり、このうち、全社に係る設備投資は１百万円であります。」
グローバル設備投資として629億54百万円を実施し、日本、NIPSEA、DuluxGroup、米州、AOCの生産増強・合理化、物流、研究開発等へ配分した。研究開発施設や各地域の製造設備について、2026～2029年に完了予定の投資計画も継続している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「投資活動による支出は、2,903億48百万円（前年同期比2,370億21百万円増）となりました。主な要因は、有価証券の減少による318億14百万円の収入があった一方で、有形固定資産の取得による185億39百万円の支出、子会社の取得による3,002億44百万円の支出があったことなどによるものです。」
2025年上期に有形固定資産の取得へ185億39百万円、子会社取得へ3,002億44百万円を支出した。AOC取得を含む成長投資と設備投資が具体的なキャッシュ・フローとして反映された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資は、総額75,786百万円であり、このうち、全社に係る設備投資は472百万円であります。」
グローバル設備投資は総額75,786百万円となり、NIPSEA33,413百万円、DuluxGroup17,470百万円、米州15,034百万円、日本9,395百万円を、生産増強・合理化、物流、研究開発等に投じた。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「投資活動による支出は、533億26百万円（前年同期比238億79百万円増）となりました。主な要因は、有価証券の減少による132億21百万円の収入があった一方で、定期預金の増加による178億21百万円の支出、有形固定資産の取得による232億36百万円の支出、子会社株式の取得による251億25百万円の支出があったことなどによるものです。」
2024年上期に有形固定資産の取得へ232億36百万円、子会社株式の取得へ251億25百万円を支出し、生産・事業基盤及び成長投資が具体的に実行された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「投資活動による支出は、235億88百万円（前年同期比121億３百万円増）となりました。主な要因は、有価証券の減少による141億４百万円の収入があった一方で、有形固定資産の取得による113億33百万円の支出、子会社株式の取得による251億25百万円の支出があったことなどによるものです。」
2024年1月から3月までに有形固定資産の取得へ113億33百万円を支出し、生産・事業基盤への設備投資を継続した。子会社株式取得による251億25百万円の支出も発生している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資は、総額49,864百万円であり、このうち、全社に係る設備投資は11百万円であります。」
グローバル設備投資は49,864百万円となり、NIPSEA20,184百万円、DuluxGroup18,881百万円、日本6,657百万円、米州4,129百万円を、生産増強・合理化、物流機能、研究開発機能の強化等に投じた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「投資活動による支出は、617億39百万円（前年同期比941億６百万円減）となりました。主な要因は、有形固定資産の取得による210億10百万円の支出、有価証券の増加による251億93百万円の支出があったことなどです。」
2023年1月から9月までに有形固定資産の取得へ210億10百万円を支出し、生産・事業基盤への設備投資を継続した。前年同期の大型の子会社取得支出はなく、投資活動支出は前年同期比で減少した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「投資活動による支出は、294億47百万円（前年同期比1,426億78百万円減）となりました。主な要因は、有形固定資産の取得による152億94百万円の支出、有価証券の増加による75億52百万円の支出があったことなどです。」
2023年上期に有形固定資産の取得へ152億94百万円を支出し、生産・事業基盤への設備投資を継続した。前年同期の大型の子会社取得支出はなく、投資活動支出は294億47百万円となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資は、総額49,820百万円であり、このうち、全社に係る設備投資は８百万円であります。」
設備投資は総額49,820百万円となり、日本6,936百万円、NIPSEA17,367百万円、DuluxGroup15,289百万円、米州10,217百万円を、生産増強・合理化、物流機能、研究開発機能等に投じた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「投資活動による支出は、1,558億45百万円（前年同期比490億63百万円増）となりました。主な要因は、投資有価証券の売却による254億31百万円の収入があった一方で、有形固定資産の取得による301億19百万円の支出、子会社株式の取得による1,699億87百万円の支出があったことなどによるものです。」
当第3四半期連結累計期間の有形固定資産取得による支出は301億19百万円となり、生産・事業基盤への設備投資が継続して実績化した。子会社株式取得による1,699億87百万円の支出も発生している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「主な要因は、有価証券の減少による109億94百万円の収入、有形固定資産の売却による41億84百万円の収入があった一方で、有形固定資産の取得による192億67百万円の支出、子会社株式の取得による1,683億97百万円の支出があったことなどによるものです。」
第2四半期累計期間の投資活動では、有形固定資産の取得に192億67百万円を支出した。設備投資と子会社取得を含む成長・事業基盤への投資が実績として反映されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大を受けた社員の働き方やオフィスの在り方の変化を考慮し、東京本社の建設を見送り、新技研棟の建設に変更しました。」
設備投資計画の一部が、東京本社の建設から新技研棟の建設へ変更された。働き方・オフィスの変化を踏まえた計画の組み替えである。 - FY2021-Q3後退有価証券報告書
「日本ペイントホールディングス株式会社の設備投資計画（グローバル本社）については、新型コロナウイルス感染拡大を受けた社員の働き方やオフィスの在り方の変化を考慮し、新オフィス棟の建設を見送ることになりました。」
グローバル本社の新オフィス棟建設を見送ることとなり、設備投資計画の一部が縮小・変更された。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資は、総額38,904百万円であり、セグメントごとの設備投資について示すと、次のとおりであります。」
設備投資は総額389億04百万円となり、アジア168億99百万円、オセアニア67億83百万円、日本70億09百万円など、生産増強・合理化、情報化、安全環境、研究開発・物流に配分された。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資は、総額35,263百万円であり、セグメントごとの設備投資について示すと、次のとおりであります。」
設備投資は総額35,263百万円となり、日本7,077百万円、アジア15,651百万円、オセアニア1,383百万円、米州7,313百万円、その他3,836百万円を、生産増強・合理化、安全環境、物流等に投じた。 - FY2018初出有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資は、総額224.5億円であり、セグメントごとの設備投資について示すと、次のとおりであります。」
2018年度に総額224.5億円の設備投資を実施し、日本39.9億円、アジア131.2億円、米州26.0億円、その他27.2億円を、生産増強・合理化、情報化、安全環境、物流機能強化などに投じている。