研究開発先行による資金繰り・資金調達リスク
FY2016に初出。33回の記載のうち20回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載は2026-08-07。
メドレックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。18社中8社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-07対処決算
「上場以降適時に実施してまいりました資金調達により、研究開発活動を展開するための資金は確保できており、継続企業の前提に関する重要な不確実性はないと認識しております。」
営業赤字が継続する一方、これまでの資金調達により研究開発活動の資金は確保され、継続企業の前提に関する重要な不確実性はないとの説明が示された。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の現金及び現金同等物は、前連結会計年度に比べ611百万円減少し、1,143百万円となりました。」
営業活動による661百万円の資金使用に対し、財務活動による資金獲得は47百万円にとどまり、期末現金は1,754百万円から1,143百万円へ減少した。研究開発先行による資金繰りリスクが拡大した。 - 2026-05-15悪化決算
「これは現金及び預金の減少291百万円、前渡金の増加84百万円、投資有価証券の増加36百万円等によるものです。」
現金及び預金が前連結会計年度末の1,754百万円から1,463百万円へ減少し、研究開発先行に伴う資金繰りリスクが数値として悪化した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に比べ222百万円減少し、1,754百万円となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローの使用額は888百万円へ増加し、財務活動による資金獲得745百万円では補い切れず、期末現金は1,977百万円から1,754百万円へ減少した。 - 2026-03-02悪化決算説明資料
「現有資金 17億円（2025年12月末）」
2025年12月末の現金及び現金同等物は17億円で、2026年営業費用16億円の計画に対し約1年分の事業資金を確保する状態とされた。研究開発先行による資金繰りの制約が具体的に示された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の現金及び現金同等物は、前連結会計年度に比べ309百万円減少し、1,667百万円となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローの使用額が前年同期の218百万円から654百万円へ増加し、財務活動による資金獲得も658百万円から342百万円へ減少したため、現金及び現金同等物が減少した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度末における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に比べ256百万円増加し、1,977百万円となりました。」
営業活動による803百万円の資金使用が続く一方、新株予約権の行使等により期末現金は1,721百万円から1,978百万円へ増加し、当面の開発・運転資金を確保したとの状態が続いている。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間の現金及び現金同等物は、前連結会計年度に比べ445百万円増加し、2,166百万円となりました。」
営業活動による資金使用は続くものの、第28回新株予約権の行使等により資金を調達し、期末現金は1,720百万円から2,166百万円へ増加した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当初は2024年第２四半期に開始する計画でしたが、第28回新株予約権による資金調達が当初想定ほどには進んでおらず計画変更しました。」
研究開発資金を新株予約権で確保する対応を続ける一方、第28回新株予約権による調達が想定を下回り、MRX-7MLLのP1a開始時期が2024年第2四半期から第3四半期へ後ろ倒しとなった。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度末における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に比べ726百万円増加し、1,720百万円となりました。」
営業活動による913百万円の資金使用は続いたが、新株予約権の発行・行使により財務活動で1,639百万円を獲得し、期末現金は994百万円から1,721百万円へ増加した。当面の開発・運転資金を確保する対応が進んだ。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「流動資産は1,992百万円となりました。主な内容は、現金及び預金1,866百万円等であります。」
研究開発先行による赤字は続くものの、現金及び預金は前連結会計年度末の994百万円から1,866百万円へ増加した。第24回・第25回新株予約権の行使による資金調達も進み、当面の資金確保状況が改善した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の現金及び現金同等物は、前連結会計年度に比べ332百万円増加し、1,326百万円となりました。」
営業活動による615百万円の資金使用は続いたが、新株予約権の行使等により財務活動で950百万円を獲得し、現金及び現金同等物は前期末から332百万円増加した。研究開発資金を確保する対応が進んだ。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べて161百万円減少し、1,236百万円となりました。これは現金及び預金が154百万円減少したこと等によるものです。」
第24回・第25回新株予約権の行使による調達があった一方、営業赤字により現金及び預金は前期末から154百万円減少して839百万円となった。研究開発先行に伴う資金繰りリスクが進んだ。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に比べ709百万円減少し、994百万円となりました。」
営業活動による1,073百万円の資金使用に対し、財務活動による資金獲得は356百万円にとどまり、期末現金は1,703百万円から994百万円へ減少した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べて600百万円減少し、1,508百万円となりました。これは現金及び預金が609百万円減少したこと等によるものです。」
営業赤字が続く中、現金及び預金は前連結会計年度末の1,703百万円から1,093百万円へ609百万円減少し、資金繰り上の余力が低下した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の現金及び現金同等物は、前連結会計年度に比べ434百万円減少し、1,269百万円となりました。」
営業活動による437百万円の資金使用に対し、財務活動による資金獲得は0.2百万円にとどまり、現金及び現金同等物は1,703百万円から1,269百万円へ減少した。資金確保の認識は継続しているが、現金残高は減少している。 - FY2022-Q1現金減少と資金確保認識の併存有価証券報告書
「当社グループは創薬ベンチャー企業です。医薬品の研究開発には長期に及ぶ先行投資が必要であり、ベンチャー企業として医薬品の開発に取り組んでいるため、期間損益のマイナスが先行する結果となっております。」
営業赤字が続く中、現金及び預金は前連結会計年度末の1,703百万円から1,487百万円へ減少した。一方、資金調達により研究開発活動を展開するための資金は確保できているとの認識は継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度末における現金及び現金同等物は1,703百万円であり、当面の開発及び運転資金相当と考えています。」
営業活動による923百万円の資金流出は続いたが、新株予約権の行使等により財務活動で816百万円を確保し、期末現金1,703百万円を当面の開発・運転資金相当と認識している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「当社は、当該状況を解消すべく、提携済みパイプラインからのマイルストン収入や新たな事業提携による契約一時金収入等の事業収益と、適時適切な財務活動による資金調達を組み合わせて、事業基盤並びに財務基盤の強化を図り、当該状況の解消、改善に努めてまいります。」
営業赤字と累積赤字は継続しているが、マイルストン・契約一時金と財務活動による資金調達を組み合わせて基盤を強化する対応が継続している。当第3四半期には新株予約権行使による資金調達も進み、1年内償還予定社債550百万円は全額償還された。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の現金及び預金は2,252,580千円となりました。財務活動により獲得したキャッシュ・フローは、864百万円となりました。」
営業活動による424百万円の資金使用が続く一方、社債・新株予約権等による864百万円の資金調達により現金及び預金は2,252百万円へ増加し、当面の資金確保が進んだ。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「当社は、当該状況を解消すべく、提携済みパイプラインからのマイルストン収入や新たな事業提携による契約一時金収入等の事業収益と、適時適切な財務活動による資金調達を組み合わせて、事業基盤並びに財務基盤の強化を図り、当該状況の解消、改善に努めてまいります。」
営業赤字が続く一方、研究開発資金は確保できているとの認識を示し、マイルストン・契約一時金と財務活動を組み合わせて事業・財務基盤を強化する対応が明示された。 - FY2020対処有価証券報告書
「当連結会計年度末における現金及び現金同等物は1,812百万円であり、当面の開発及び運転資金相当と考えています。」
営業赤字・営業キャッシュ・フローのマイナスは続くが、財務活動による資金調達により現金1,812百万円を確保し、当面の開発・運転資金を確保できているとの説明がなされた。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「第三者割当による新株発行、第15回新株予約権(行使価額修正条項付)の権利行使、行使価額修正条項付第17回新株予約権(行使指定条項付)の発行及び権利行使による払込み870百万円等により」
営業赤字と継続企業に関する重要事象は継続しているが、第三者割当および第15回・第17回新株予約権による870百万円の払込みにより研究開発資金を確保する対応が進んだ。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「財務活動により獲得したキャッシュ・フローは、457百万円（前年同四半期は1,125百万円の獲得）となりました。これは第15回新株予約権(行使価額修正条項付)の権利行使による株式の発行による収入457百万円によるものであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは533百万円の支出となったが、第15回新株予約権の行使により457百万円を調達した。営業赤字と継続企業に関する重要事象は残るものの、研究開発活動の資金は確保できているとの説明が継続している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においても営業赤字が継続しているため、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況となっておりますが、2013年２月13日の東京証券取引所マザーズ市場への上場に伴う資金調達及び上場以降適時に実施してまいりました資金調達により、翌連結会計年度の研究開発活動を展開するための資金は確保できており、継続企業の前提に関する重要な不確実性はないと認識しております。」
営業赤字の継続により継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況との記載が加わった。一方、翌連結会計年度の研究開発資金は確保でき、重要な不確実性はないとの説明も併記されている。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「財務活動により獲得したキャッシュ・フローは、1,125百万円（前年同四半期は1,365百万円の獲得）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは832百万円の使用となったが、第三者割当・第14回新株予約権の発行および行使により1,125百万円を調達し、現金及び預金は1,874百万円となった。研究開発資金を確保する状態が継続している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「2013年２月13日の東京証券取引所マザーズ市場への上場に伴う資金調達及び上場以降適時に実施してまいりました資金調達により、研究開発活動を展開するための資金は確保できており、継続企業の前提に関する重要な不確実性はないと認識しております。」
営業赤字は継続しているものの、上場後の資金調達により研究開発活動の資金は確保でき、継続企業の前提に関する重要な不確実性はないとの説明が継続している。 - FY2018対処有価証券報告書
「2013年２月13日の東京証券取引所マザーズ市場への上場に伴う資金調達及び上場以降適時に実施してまいりました資金調達により、翌連結会計年度の研究開発活動を展開するための資金は確保できており、継続企業の前提に関する重要な不確実性はないと認識しております。」
継続的な営業赤字と営業キャッシュ・フローのマイナスは続くが、資金調達により翌連結会計年度の研究開発資金は確保できているとの説明が再確認された。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「第10回新株予約権、第11回新株予約権及び第13回新株予約権(行使価額修正条項付)の権利行使による払込み1,358百万円等により現金及び預金が431百万円増加したこと等によるものであります。」
新株予約権の権利行使による1,358百万円の払込みで現金及び預金が増加し、当面の流動性を支える資金調達が進んだ。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「財務活動により獲得したキャッシュ・フローは、1,365百万円（前年同四半期の財務活動によるキャッシュ・フローはありませんでした）となりました。これは主に第10回新株予約権、第11回新株予約権及び第13回新株予約権(行使価額修正条項付)の権利行使による株式の発行による収入1,355百万円、第13回新株予約権(行使価額修正条項付)の発行による収入９百万円等によるものであります。」
新株予約権の行使等により1,365百万円の財務資金を獲得し、現金及び現金同等物は2,529百万円となった。当面の流動性を支える資金調達が進んだ一方、営業活動によるキャッシュ・フローの使用は568百万円である。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「第10回新株予約権、第11回新株予約権の権利行使による払込み1,209百万円等により現金及び預金が949百万円増加したこと等によるものであります。」
新株予約権の行使による払込みで現金及び預金が増加し、当面の資金流動性を支える資金調達が進んだ。一方、第13回新株予約権による追加調達は行使条件に左右される。 - FY2017対処有価証券報告書
「これらの資金調達により、現在、必要な事業資金については確保できております。」
第11回・第12回新株予約権の資金調達継続と過去の調達実績を踏まえ、現時点で必要な事業資金は確保できていると記載された。ただし、将来の資金確保不能による事業継続リスクは残っている。 - FY2016初出有価証券報告書
「この先行投資期間においては、継続的に営業損失を計上し、営業活動によるキャッシュ・フローはマイナスとなる傾向があります。当社も営業キャッシュ・フローのマイナスが続いており、かつ現状では安定的な収益源を十分には有しておりません。」
営業キャッシュ・フローのマイナスと安定収益源の不足を背景に、適時に資金調達できなければ事業継続に重大な懸念が生じるリスクが初めて明示されている。