生薬関連コストの上昇
FY2016に初出。34回の記載のうち20回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-06。
ツムラがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より6年早い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-06悪化決算
「売上原価率は、為替の影響および中国事業の売上高比率の上昇等により、前年同期と比べ、2.1ポイント上昇し、54.5％となりました。」
為替および中国事業の構成変化に伴う原価負担が、売上原価率の上昇として数値化された。 - FY2026悪化有価証券報告書
「売上原価率は、日本国内における原料生薬在庫の戦略的な積み増しによる一時的なコストの増加と上海虹橋中薬飲片有限公司の連結等により、前連結会計年度と比べ、2.5ポイント上昇し、52.5％となりました。」
原料生薬在庫の積み増し等により原価負担が拡大し、売上原価率が前期比2.5ポイント上昇した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「売上原価は、生薬費および加工費の上昇等により前年同期と比べ7.4％増加し、46,418百万円となり、売上原価率は前年同期と比べ、3.1ポイント上昇し、51.6％となりました。」
生薬費および加工費の上昇により、売上原価率が前年同期比3.1ポイント上昇し、原価負担が再び数値化された。 - FY2025対処有価証券報告書
「売上原価率は、加工費および生薬調達コスト等の上昇はあったものの、医療用漢方製剤66処方が不採算品再算定の適用を受け薬価が上昇したこと等により、前連結会計年度と比べ、4.4ポイント低下し、50.0％となりました。」
加工費・生薬調達コストは上昇したが、薬価上昇等により原価率への影響は緩和された。コスト上昇自体は引き続き発生している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「売上原価は、売上高の伸長と円安による生薬調達コストの上昇等により前年同期と比べ5.7％増加し、43,200百万円となりました。売上原価率は、加工費等の上昇はあったものの、医療用漢方製剤66処方が不採算品再算定の適用を受け薬価が上昇したこと等により、前年同期と比べ、5.8ポイント低下し、48.5％となりました。」
円安による生薬調達コストの上昇が売上原価の増加として実績化した。一方、薬価上昇により売上原価率は前年同期比5.8ポイント低下した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「売上原価は、売上高の伸長と原料生薬調達コストの上昇、円安、原資材価格の高止まりの影響等により前連結会計年度と比べ14.3％増加し、82,028百万円となりました。売上原価率は、前連結会計年度と比べ3.2ポイント上昇し、54.4％となりました。」
原料生薬調達コスト、円安、原資材価格の高止まり等による原価負担が通期実績として拡大し、売上原価率は54.4％へ上昇した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「売上原価は、売上高の伸長と原料生薬調達コストの上昇、原資材価格の高止まり、円安の影響等により前年同期と比べ11.5％増加し、60,767百万円となりました。売上原価率は、前年同期と比べ1.6ポイント上昇し、52.5％となりました。」
原料生薬調達コストの上昇、原資材価格の高止まり、円安の影響等により、売上原価率が前年同期比1.6ポイント上昇し52.5％となった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「売上原価は、売上高の伸長と原料生薬調達コストの上昇、エネルギー・原資材価格の高止まりの継続、円安の影響等により前年同期と比べ15.8％増加し、40,877百万円となりました。売上原価率は、前年同期と比べ4.0ポイント上昇し、54.3％となりました。」
原料生薬調達コストの上昇、エネルギー・原資材価格の高止まり、円安の影響等により、売上原価率が前年同期比4.0ポイント上昇し54.3％となった。生薬関連コストを含む原価負担が実績として数値化された。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「売上原価は、売上高の伸長と原料生薬調達コストの上昇、エネルギー・原資材価格の高騰等により前年同期と比べ23.6％増加し、20,341百万円となりました。売上原価率は、前年同期と比べ7.1ポイント上昇し、54.9％となりました。」
原料生薬調達コスト、エネルギー・原資材価格の高騰により、売上原価率が前年同期比7.1ポイント上昇し54.9％となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「売上原価は、売上高の伸長と原資材価格の高騰等により前年同期と比べ13.6％増加し、54,517百万円となりました。売上原価率は、前年同期と比べ2.1ポイント上昇し、50.9％となりました。」
原資材価格の高騰等により売上原価が前年同期比13.6％増加し、売上原価率が50.9％へ2.1ポイント上昇した。原価面の負担が拡大している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「売上原価は、売上高の伸長とエネルギー価格・原資材価格等の高騰により前年同期と比べ14.9％増加し、35,297百万円となりました。売上原価率は、前年同期と比べ1.9ポイント上昇し、50.3％となりました。」
生薬関連コストを含む原価面で、エネルギー価格・原資材価格等の高騰により売上原価率が50.3％へ前年同期比1.9ポイント上昇した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「売上原価率は、前年同期と比べ0.4ポイント低下し、47.8％となりました。」
売上原価率が前年同期比0.4ポイント低下し、前年度まで数値化されていた原価面の負担が当四半期には緩和された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「売上原価率は、48.7％（前連結会計年度比0.6ポイント上昇）となりました。」
通期の売上原価率が48.7％へ前年同期比0.6ポイント上昇し、原価面の負担が数値化された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「売上原価率は、前年同期と比べ1.7ポイント上昇し、48.8％となりました。」
売上原価率が前年同期比1.7ポイント上昇し、原価面の負担が前四半期からさらに数値化された。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「売上原価率は、前年同期と比べ1.3ポイント上昇し、48.4％となりました。」
売上原価率が前年同期比1.3ポイント上昇し、生薬関連コスト等を含む原価面の負担が業績指標に表れている。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「売上原価率は、薬価改定による上昇分を生薬関連コストで吸収するも、中国外販事業の影響により、前年同期に比べ0.4ポイント上昇しました。」
薬価改定による原価率上昇分は生薬関連コストで吸収されており、生薬関連コスト上昇の影響は緩和された。一方、中国外販事業の影響で売上原価率全体は前年同期比0.4ポイント上昇した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「売上原価率は、薬価改定による上昇分を生薬関連コストで吸収するも、子会社の外部販売において原価率の高い一部製品の販売増加により、前年同期に比べ0.7ポイント上昇しました。」
薬価改定による原価率上昇分は生薬関連コストで吸収されており、生薬関連コスト上昇の影響は緩和された。一方、子会社の一部製品の販売増加により売上原価率全体は0.7ポイント上昇した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「売上原価率は、薬価改定による上昇分を生薬関連コストで吸収するも、子会社の外部販売の増加により、前年同期に比べ1.6ポイント上昇しました。」
薬価改定による原価率上昇分は生薬関連コストで吸収されており、生薬関連コスト上昇の影響は緩和された。一方、子会社の外部販売増加により売上原価率全体は1.6ポイント上昇した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「売上原価率は、薬価改定による上昇分を吸収しきれず、前連結会計年度に比べ、0.3ポイント増加しました。」
生薬関連コスト等への対応で改善していた局面から、通期では薬価改定による原価率上昇分を吸収しきれず、売上原価率が前期比0.3ポイント上昇した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
生薬関連コストの上昇リスクについて、リスク全般に重要な変更がないと開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
生薬関連コストの上昇リスクについて、リスク全般に重要な変更がないと開示している。生薬関連コストについての個別の原因・影響は記載していない。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「売上原価率は、生薬関連コストの低減等により、前年同期に比べ1.2ポイント低下しました。」
生薬関連コストの低減により、売上原価率が前年同期比1.2ポイント低下し、コスト上昇リスクの業績影響が緩和された。 - FY2019対処有価証券報告書
「また、生薬関連コストの低減等により売上原価率が前連結会計年度に比べ1.2ポイント低下しました。」
生薬関連コストの低減により、売上原価率の低下幅が通期で1.2ポイントとなり、コスト上昇リスクの業績影響が緩和された。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「売上原価率は、昨年４月に実施された薬価改定による上昇分を生薬関連コストの低減等で吸収し、前年同期に比べ0.8ポイント低下しました。」
薬価改定による原価率上昇分を生薬関連コストの低減等で吸収し、売上原価率が前年同期比0.8ポイント低下した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「売上原価率は、薬価改定による上昇分を生薬関連コストの低減等で吸収し、前年同期に比べ1.5ポイント低下しました。」
薬価改定による原価率上昇分を生薬関連コストの低減等で吸収し、売上原価率が前年同期比1.5ポイント低下した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「売上原価率は、薬価改定による上昇分を生薬関連コストの低減等で吸収し、前年同期に比べ0.8ポイント低下しました。」
薬価改定による原価率上昇分を生薬関連コストの低減等で吸収し、売上原価率が前年同期比0.8ポイント低下した。 - FY2018対処有価証券報告書
「また、生薬関連コストの減少等により売上原価率が前年同期に比べ0.9ポイント低下しました。」
生薬関連コストの上昇が続いていた局面から、通期ではコスト減少と売上原価率0.9ポイント低下が示された。 - FY2017悪化有価証券報告書
「薬価改定の影響および生薬関連コストの増加等により売上原価率が前年同期に比べ3.0ポイント上昇しました。」
生薬関連コスト増加の影響が通期でも継続し、売上原価率を前年同期比3.0ポイント押し上げた。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「薬価改定の影響および生薬関連コストの増加等により売上原価率が前年同期比2.5ポイント上昇し」
生薬関連コストの増加が続き、売上原価率への上昇影響が前年同期比2.5ポイントとして示された。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「売上原価率は、薬価改定の影響および生薬関連コストの増加等により前年同期に比べ4.5ポイント上昇し」
生薬関連コストの増加が続き、売上原価率への上昇影響が前年同期比4.5ポイントとして示された。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「薬価改定、生薬関連コストの上昇等により、売上原価率が前年同期に比べ4.3ポイント上昇しました。」
生薬関連コスト上昇の影響が続き、売上原価率への上昇影響は前年同期比4.3ポイントとなった。 - FY2016初出有価証券報告書
「生薬関連コストの上昇等により売上原価率が前年同期に比べ2.1ポイント上昇しました。」
生薬関連コスト上昇が当期の売上原価率上昇として実績化している。