天然原材料の価格・品質・調達量の変動リスク
FY2016に初出。31回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
理研ビタミンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。64社中45社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに10社。
- FY2026対処有価証券報告書
「これに対し当社グループでは、安全かつ安定的な供給先を複数確保することに努め、特定の調達先への集中を回避すると共に、計画的な在庫確保を行うことでリスクの低減を図っております。」
天然原材料の価格・品質・調達量変動リスクに対し、複数供給先の確保、調達先集中の回避、計画的な在庫確保を対応策として明示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
天然原材料の価格・品質・調達量の変動リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「利益面では、食品原料の高騰の影響を受けたものの、価格改定効果や広告宣伝費の減少により、営業利益は前期を上回りました。」
食品原料価格の高騰が当年度の利益への影響要因として実際の業績分析に記載され、価格改定等で対応している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、食品原料の高騰の影響を受けたものの、価格改定効果や広告宣伝費の減少により、営業利益は前年同期を上回りました。」
食品原料価格の高騰が当四半期の利益への影響要因として実際に記載され、天然原材料価格の変動リスクが引き続き損益に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格やエネルギー価格の高騰の影響を受けたものの、価格改定効果や広告宣伝費の減少により、営業利益は前年同期を上回りました。」
原材料価格およびエネルギー価格の高騰が当四半期の利益への影響要因として実際に記載され、価格改定等による対応も併記されている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度（2022年４月１日～2023年３月31日）においては、新型コロナウイルス感染症による社会影響が緩和される一方、原材料価格およびエネルギー価格の高騰や急激な為替変動など、事業環境が大きく変化する状況が続きました。」
原材料価格の高騰がエネルギー価格高騰や為替変動とともに当年度の事業環境に実際に影響している。国内食品事業では価格改定でコスト上昇を吸収できず、営業利益の減少要因となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、新型コロナウイルス感染症による社会影響が緩和されたものの、原材料価格およびエネルギー価格の高騰や急激な為替変動などにより、先行き不透明な事業環境が続きました。」
原材料価格およびエネルギー価格の高騰が、急激な為替変動とともに当四半期の事業環境に実際に影響していると記載されている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、引き続き油脂関係を中心とした原材料価格およびエネルギー価格高騰の影響を受けましたが、販売価格改定の取組みにより売上総利益を獲得したことに加え、広告宣伝費を効率的に使用した結果、営業利益は35億57百万円（前年同期比11億60百万円、48.4％増）、経常利益は為替差益の計上などにより41億49百万円（前年同期比16億31百万円、64.8％増）となりました。」
油脂関係を中心とする原材料価格およびエネルギー価格の高騰が、引き続き利益への影響要因として実際の業績分析に記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、引き続き油脂関係を中心とした原材料価格およびエネルギー価格高騰の影響を受けましたが、販売価格改定の取組みにより売上総利益を獲得したことに加え、広告宣伝費を効率的に使用した結果、営業利益は20億23百万円（前年同期比10億13百万円、100.4％増）、経常利益は24億36百万円（前年同期比13億61百万円、126.7％増）となりました。」
油脂関係を中心とする原材料価格の高騰に加え、エネルギー価格の高騰が利益への影響要因として記載され、原材料価格変動リスクの対象が広がっている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、引き続き油脂原料価格の高騰の影響を強く受けましたが、販売価格改定の取組みや売上の回復による売上総利益の獲得に加え、新型コロナウイルスの感染拡大による経済活動の制限を受けて活動諸経費が引き続き低水準で推移した結果、営業利益は45億50百万円（前年同期比38億円、506.8％増）となりました。」
油脂原料を含む原材料価格の高騰が利益に強く影響したと記載され、天然原材料価格の変動リスクが当四半期の損益に実際に現れている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「さらに、高騰が続いている原材料価格や物流コストなどが企業収益を圧迫しており、経営環境は一層厳しさを増しております。」
天然原材料を含む原材料価格の高騰が継続し、物流コストも加わって企業収益を圧迫していると記載しており、原材料価格変動リスクの影響範囲が広がっている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、油脂原料価格の高騰の影響を受けましたが、売上の回復による売上総利益の獲得に加え、新型コロナウイルスの感染拡大による経済活動の制限を受けて活動諸経費が引き続き低水準で推移した結果、営業利益は10億9百万円（前年同期は営業損失7億22百万円）、経常利益は10億74百万円（前年同期は経常損失6億22百万円）となりました。」
天然原材料に関連する油脂原料価格の高騰が、当四半期の利益に影響した実績として記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
天然原材料の価格・品質・調達量の変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
天然原材料の価格・品質・調達量の変動リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「利益面では、営業利益は63億89百万円（前期比13億46百万円、26.7％増）と前期を上回りました。原料である海藻価格の上昇、家庭用ドレッシングのリニューアルに伴う広告宣伝費等を、『海外事業』での高付加価値品の拡販および効率的な生産オペレーションの推進等により吸収し、前期から増益となりました。」
海藻価格の上昇が当期の収益要因として明示され、天然原材料価格の変動が引き続き実際の損益に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、『国内食品事業』においては、原料である海藻価格の上昇に加え、家庭用ドレッシングの売上高の減少およびリニューアルに伴う広告宣伝費の増加等により前年同期を下回りました。」
原料である海藻価格の上昇が国内食品事業の前年同期比減益要因として実際の業績分析に記載され、天然原材料価格変動リスクが損益に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「『国内食品事業』においては、原料である海藻価格の上昇に加え、家庭用ドレッシングのリニューアルに伴う広告宣伝費の増加等により前年同期を下回りました。」
海藻価格の上昇が国内食品事業の前年同期比減益要因として実際の業績分析に記載され、天然原材料価格変動リスクが損益に現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「利益面では、営業利益は50億52百万円（前期比12億12百万円、19.3％減）と前期を下回りました。販売促進費の効率的な使用などを推進しましたが、販売品目構成の変化や原材料価格の上昇、製造経費の増加に加え、連結子会社である青島福生食品有限公司（中国）において売掛金の回収状況などを踏まえて貸倒引当金を計上したことが収益悪化の影響を及ぼしました。」
原材料価格の上昇が製造経費の増加等とともに営業利益減少の実際の要因として記載され、原材料価格変動リスクが損益に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、販売品目構成の変化や原材料価格の上昇、減価償却費等の増加に加え、連結子会社である青島福生食品有限公司（中国）において売掛金の回収状況などを踏まえて貸倒引当金を計上したことなどにより、営業利益は45億54百万円（前年同期比10億2百万円、18.0％減）、経常利益は44億86百万円（前年同期比5億34百万円、10.6％減）となりました。」
原材料価格の上昇が減価償却費等の増加や貸倒引当金計上とともに営業利益・経常利益の減少要因として実際の業績分析に記載されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、販売品目構成の変化や原材料の価格上昇、広告宣伝費等の増加に加え、連結子会社である青島福生食品有限公司（中国）において売掛金の回収状況などを踏まえ貸倒引当金を計上した影響により、営業利益は23億6百万円（前年同期比10億71百万円、31.7％減）となりました。」
原材料価格の上昇が広告宣伝費等の増加などとともに営業利益減少の実際の要因として記載され、原材料価格変動リスクが損益に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、販売品目構成の変化や原材料の価格上昇、広告宣伝費の増加等により、営業利益は13億64百万円（前年同期比4億17百万円、23.4％減）、経常利益は13億63百万円（前年同期比4億59百万円、25.2％減）となりました。」
原材料価格の上昇が利益減少の要因として実際の業績分析に記載され、原材料価格変動リスクが損益に現れている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
天然原材料の価格・品質・調達量の変動リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
天然原材料の価格・品質・調達量の変動リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
天然原材料の価格・品質・調達量の変動リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「市況の急激な変動、原産地における天候、需給バランス、社会情勢などの変化や、自然災害の発生により、安定的な価格や品質及び十分な調達量を確保出来なくなった場合には、当社グループの業績と財政状態に悪影響を与える可能性があります。」
天然物を中心とする原材料について、市況、天候、需給、社会情勢、自然災害による価格・品質・調達量の変動リスクを再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
天然原材料の価格・品質・調達量の変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
天然原材料の価格・品質・調達量の変動リスクについて、追加または重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
天然原材料の価格・品質・調達量の変動リスクについて、追加または重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「市況の急激な変動、原産地における天候、需給バランス、社会情勢などの変化や、自然災害の発生により、安定的な価格や品質及び十分な調達量を確保出来なくなった場合には、当社グループの業績と財政状態に悪影響を与える可能性があります。」
国内外から幅広く調達する天然物中心の原材料について、市況、天候、需給、社会情勢、自然災害を変動要因としている。