技術人材の確保・育成
FY2020に初出。13回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- 2026-08-07前進決算
「また、2026年4月にはグループ全体で40名の新卒者を採用しました。第1四半期は研修等により売上への寄与が限定的であったものの、下期以降の本格稼働による売上貢献を見込んでおります。」
新卒採用について、グループ全体で40名を採用したことと、下期以降の稼働見込みを示した。 - FY2026前進有価証券報告書
「組織の統率力を高める「プロジェクトマネジメント力強化」と現場の開発力を高める「エンジニア育成」を人材育成の柱とし、最先端の技術を駆使できるエンジニアの育成と、プロジェクトを成功に導くPMの育成を共に推進することにより、市場変化に強い、柔軟かつ強固な開発組織を構築します。」
従来の採用・研修に加え、プロジェクトマネジメント力とエンジニア育成を人材育成の二本柱として明示した。 - 2026-05-15前進経営計画
「■事業成長の基礎となる人材育成 ・プロジェクトマネジメント力強化 ・エンジニア育成」
新中期経営計画で、プロジェクトマネジメント力強化とエンジニア育成を人的資本強化の重点施策として明示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社グループは、本年度、エンジニアを中心に31名の新入社員を迎え入れました。エンジニア研修に続く配属部門ごとのOJTを経て開発に従事しております。あわせて経験者採用にも積極的に取り組んでおり、企業成長の礎となる人材獲得・強化を図っております。」
本年度にエンジニアを中心とする新入社員31名を受け入れ、研修・OJTを実施するとともに、経験者採用も進めている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、製造業の生産効率と品質向上に資するPLM事業を次の成長の柱とするべく、人材シフトおよび補強を行っております。」
PLM事業を次の成長の柱と位置付け、同事業に向けた人材シフトと人員補強を実施している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「高付加価値な事業への人材シフト、領域拡大・付加価値向上に向けた人事制度の見直し、規模拡大に向けた採用強化、高い成果発揮に向けた教育制度の拡充に取り組みます。」
中期経営計画の経営基盤戦略として、高付加価値分野への人材シフト、人事制度、採用、教育制度の強化を継続して掲げている。 - FY2023前進有価証券報告書
「加えて、今般策定した中期経営計画の実現に向けて、下記の6つの取組みを加速し、人的資本ROIの向上に取り組んでまいります。」
中期経営計画の実現に向け、人事制度、教育制度、多様性、働き方改革、オフィス環境、社内業務DXの6施策を人的資本ROI向上の取組みとして明示した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、製造業におけるDX推進に向けて、各種ソリューションの拡販体制を強化するべく、積極的な人材獲得、営業活動の円滑化と採用力の強化を企図した認知度向上施策、および企業ブランディング活動を行いました。」
製造業向けソリューションの拡販体制強化に向け、積極的な人材獲得、採用力強化を目的とする認知度向上施策やブランディング活動を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、各種ソリューションをさらに拡販すべく、営業人材を中心に中途採用を一段と強化しております。」
各種ソリューションの拡販に向け、営業人材を中心とする中途採用を一段と強化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、前連結会計年度に比べ464百万円増加の1,772百万円(前期比35.5%増)となりました。これは主に、広告宣伝費の増加によるもの、および体制強化を目的とした中途採用を行ったことにより人件費が増加したことによるものであります。」
体制強化を目的とした中途採用を実施した。連結従業員数は275人となり、協力会社からの技術者受け入れも人材確保策として継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「開発リソースを確保するため、人材の中途採用活動や協力会社の拡充に向けた取り組みを強化しております。」
開発リソースの確保に向け、中途採用活動と協力会社の拡充を強化した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「8月からは開発者を増員し見守り機能充実を見据えた新規サービス開発に関する取組み等を開始しております。」
ココダヨの新規サービス開発に関連して、8月から開発者を増員した。技術人材の確保に関する具体的な実施事実が示された。 - FY2020初出有価証券報告書
「人材採用と育成について、全社を挙げて一層、戦略的・体系的に取り組み、機動的な人員配置計画が達成できるよう図ってまいります。」
新卒・中途採用、OJT、体系的研修、協力会社からの技術者受け入れを手段として挙げている。