販売先数・販売先分野の拡大
FY2020に初出。12回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- 2026-08-07前進決算説明資料
「モビリティ・産業機器・防衛関連・デジタル家電が好調 重点施策のFPGA新規案件 獲得好調」
受託開発の対象分野について、モビリティに加え産業機器、防衛、デジタル家電での案件状況とFPGA新規案件の獲得を示した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社の祖業であり当社グループ売上の60%を超えるシステムソリューション事業の事業成長戦略としては、「事業領域の拡大と収益力強化」を基本戦略に据え、開発フィールドのシフトチェンジとエッジコンピューティングやFPGAを核とした新規顧客開拓を重点施策として取組んでまいります。」
システムソリューション事業について、開発フィールドのシフト、エッジコンピューティング・FPGAを核とする新規顧客開拓を重点施策として示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「自動車分野については、当社の得意領域である車載開発技術を活かした新たな車載案件の受注が増えていることに加え、ソフトウェア・デファインド・ビークル案件の受注獲得にも注力しております。」
車載開発技術の横展開により新たな車載案件の受注が増加し、ソフトウェア・デファインド・ビークル分野にも販売先・案件領域を広げている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、拡販策としては、自動車分野でのシステム開発技術の横展開による売上拡大を図ります。」
自動車分野で培ったシステム開発技術の既存顧客・他分野への横展開を、売上拡大の拡販策として位置付けている。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、オートモーティブ分野においては、大手自動車メーカーによる車載ソフトウェア開発に対する取組み強化等を案件受注に繋げ、当事業の業績は好調に推移いたしました。加えて、既存顧客への保有技術の横展開を含む幅の広い提案活動を行うとともに、強みとなる技術をベースに新規取引の獲得を継続して行いました。」
大手自動車メーカーの案件受注、既存顧客への技術横展開、新規取引の獲得を通じて、販売先・販売分野の拡大を具体化した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「売上のさらなる拡大のため、既存顧客へ保有技術の横展開を含む幅の広い提案活動を行うと共に、強みである要素技術をベースに大手製造業や成長企業との新規取引の獲得を継続して行っております。以上の結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は1,701百万円(前年同期比25.0%増)、セグメント利益は312百万円(前年同期比28.5%増)となりました。」
既存顧客への技術横展開、大手製造業・成長企業との新規取引獲得を進め、デジタルソリューション事業の売上高・セグメント利益が前年同期比で増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「こうした状況の下、当社は製造業のDX推進の実現に向けて、製造業向け各種ソリューション拡販体制強化のための人材獲得を強力に推進するとともに、大手製造企業に対するソリューション提案やシステム開発に関する営業活動にも積極的に取り組んだ結果、売上高が前年同期比で増加しました。」
製造業向けソリューションの拡販体制を強化するための人材獲得、大手製造企業への提案、新規取引に向けた営業活動を進め、売上高が前年同期比で増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「大手自動車メーカーを始めとする新規顧客の開拓活動にも継続的に注力しております。」
大手自動車メーカーを含む新規顧客開拓を継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この状況を受け、主力商材である3次元CAD/CAMソフトウェア「Mastercam」においては、新規顧客開拓を目的とした各種販促活動を実施し、また「Mastercam」販売店に対する営業支援を積極的に取り組んだ結果、ライセンス新規販売は好調に推移しました。」
Mastercamで新規顧客開拓の販促活動と販売店への営業支援を実施し、新規ライセンス販売が好調に推移した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、本年6月の増資を契機に、大手製造企業向け開発案件の受注活動を強化し」
増資を契機として、大手製造企業向け開発案件の受注活動を強化した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「主要取引先からのシステム開発案件の受注強化や、自動車および関連機器メーカーなど新規顧客の積極的な開拓を行うとともに」
主要取引先からの受注強化に加え、自動車・関連機器メーカーなど新規顧客の開拓を実施した。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループの強みが活かせる販売先および分野を拡大するために、展示会やセミナー等への出展に積極的に取り組むとともに、新規顧客を開拓するために、当社の主力技術分野での提案力を強化し、営業体制の強化を図っていく必要があります。」
特定主要取引先への依存度低減にもつなげる方針として述べている。