グローバル人材の確保と育成
FY2019に初出。7回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-10-02。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに36社。
- 2026-10-02前進株式の発行・処分
「海外人材を含む高度人材の採用及び育成の推進」
海外人材を含む高度人材の採用・育成を、事業拡大を支える重要施策として明示している。 - FY2024採用目標未達有価証券報告書
「なお、当連結会計年度においては、採用目標数を大幅に下回る結果となりました。」
従業員数は増加した一方、当年度の採用人数は56名で、会社は採用目標数を大幅に下回ったと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年9月期末現在、当社グループの従業員 (アルバイトを含む) は、25以上の国と地域で構成されており、日本以外の国籍をもつ者の比率は21.86%となっております。今後も世界中の優秀な人材にキャリアの機会を提供すると共に、インクルーシブな組織の先例として、デジタル変革の力で課題を乗り越える力となりたいと考えております。」
25以上の国・地域の人材で構成され、日本以外の国籍をもつ従業員比率21.86％を示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「前事業年度に引き続き、当事業年度においても新型コロナウイルス感染症の影響により取り組みの一部が制限されておりましたが、2022年３月より入国制限が徐々に緩和され、グローバル人材の入社が再開しました。今後も国籍を問わない採用に注力するなど、体制の強化を図ってまいります。」
2022年3月以降の入国制限緩和により、遅延していたグローバル人材の入社が再開した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、優秀なIT技術者の採用と育成強化に取り組むとともに、国外も含めた幅広い層にアプローチすることで、より優秀な人材を確保するため、グローバルインターンシッププログラムの実施や英語の社内公用語化等の取り組みをしております。」
グローバルインターンシップ、英語公用語化、国外を含む採用を引き続き人材確保・育成の手段としている。 - FY2020後退有価証券報告書
「現在は新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止のための海外渡航制限の影響により活動の一部が制限されておりますが、国内在住での国籍を問わない採用に注力するなど、環境に合わせてより一層充実させていくとともに、既存の研修プログラムの改良・改善を図ってまいります。」
海外渡航制限によりグローバルインターンシップ等の活動の一部が制限され、国内在住者の採用へ対応を広げている。 - FY2019初出有価証券報告書
「英語の社内公用語化をより一層推し進めるとともに、ダイバシティを尊重し、多種多様な人材を積極的に採用してまいります。また、人材育成につきましては、2012年から導入しているグローバルインターンシッププログラムをより一層充実させていくとともに、既存の研修プログラムの改良・改善を図ってまいります。」
英語公用語、ダイバーシティ採用、2012年からのグローバルインターンシップ、研修改善を記載している。