倉庫等の取壊し決定に伴う減損損失
FY2017-Q1に初出。12回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2024当年度新規計上なし有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2024年１月１日 至 2024年12月31日） 該当事項はありません。」
前年度および過年度に記載された固定資産の減損損失について、当年度のセグメント情報上、新たな計上はない。 - FY2024-H1当中間期新規計上なし有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失） 該当事項はありません。」
当中間連結会計期間について、固定資産に係る重要な減損損失の計上はない。 - FY2023-Q3当四半期新規計上なし有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失） 該当事項はありません。」
当第3四半期連結累計期間について、セグメント情報上、固定資産に係る重要な減損損失の計上はない。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、解体を決定した千葉県旭市の工場に係る建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品については、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額22百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
前年度の研究所減損および第2四半期の広州工場減損に加え、千葉県旭市工場22百万円、東京都墨田区遊休土地29百万円の減損損失が通期で計上された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「第２四半期連結会計期間において、移転を決定した工場に係る建物については、当該資産の帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額15百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
中国広州市の移転決定工場に係る15百万円の減損損失が、第3四半期累計の財務諸表でも引き続き計上されている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、移転を決定した工場に係る建物については、当該資産の帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額15百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
前年度の倉庫・研究所に続き、移転を決定した中国広州市の工場建物について15百万円の減損損失が新たに計上された。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、移転を決定した研究所に係る建物及び構築物及び土地について147百万円（建物及び構築物30百万円、土地117百万円）の減損損失を特別損失に計上しております。」
前年度の倉庫等の減損損失とは別に、移転を決定した東京都墨田区の研究所について147百万円の減損損失が新たに計上された。 - FY2018-Q3当期新規計上なし有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（自 平成30年１月１日 至 平成30年９月30日） 該当事項はありません。」
前第3四半期連結累計期間に計上された倉庫等の減損損失22百万円に対し、当第3四半期連結累計期間には新たな減損損失の計上がない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において、取壊を決定した倉庫等に係る建物及び構築物等については、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額22百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
取壊しを決定した倉庫等について、減損損失22百万円の計上が通期財務情報でも確認される。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、取壊を決定した倉庫等に係る建物及び構築物等については、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額22百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
取壊しを決定した倉庫等について、22百万円の減損損失計上が第3四半期連結累計期間でも引き続き確認される。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、取壊を決定した倉庫等に係る建物及び構築物等については、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額22百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
取壊しを決定した倉庫等について、22百万円の減損損失計上が四半期累計の財務情報でも引き続き確認される。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、取壊しを決定した倉庫等に係る建物及び構築物等については、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額22百万円を減損損失として特別損失に計上しました。」
取壊しを決定した福井県福井市の倉庫等について、回収可能価額を零として22百万円の減損損失を計上したことが初めて記載されている。